若いオスのカマキリを若くないメスの近くにおくんじゃなかった

16時52分　今日も家の中でカマキリをみつけたよ　若いオスかな

16時55分　何日か前から家の中の壁に張り付いていた別のカマキリに近づけた瞬間

16時55分　押さえつけられて動けなくなったよ。

16時56分　あぜん

17時00分　気づいたときにはもう頭はなかったよ。真っ先に目を　視力を奪ったの。

17時00分　あぜん

17時01分　あぜん

17時02分　あぜん

17時03分　あぜん

17時03分　あぜん

17時03分　あぜん


2013年10月10日配信「能宗派vsファミリー派――徳洲会報道で“激突”する『新潮・産経・東洋経済vs文春』の『理』はどちらにあるのか？」＜事件＞

「医療法人・徳洲会」の公職選挙法違反事件が、木曜日発売の総合週刊誌『週刊新潮vs週刊文春』に“飛び火”している。
　まず、東京地検特捜部が強制捜査した事件の背景説明をしておこう。
　捜査着手は公選法違反だが、その前段には徳洲会の業務を一手に握ってきた同会前専務理事の能宗克行氏と、同会理事長の徳田虎雄ファミリーとの対立があった。
　１０年以上前に、理事長退任を８日に発表した虎雄氏が、身体中の筋肉が衰える筋委縮性側索硬化症という難病を発症したため、徳洲会と虎雄理事長が率いていた政治団体「自由連合」の“人とカネ”は、能宗氏が握るようになった。
　それでも人並み以上に強い意思を持つ虎雄理事長が、文字盤を目で追い、意思を伝えて最終的な権力を握っていたため、ファミリーも能宗氏の支配を容認していた。
　変化が起こるのは、３年前の２０１０年８月、自由連合が解散届を提出、能宗氏が「自由連合」が徳洲会系列企業から借り入れている約１００億円を、虎雄理事長に弁済させようとしたことからだった。
　具体的には、「自由連合」の清算人の弁護士が虎雄理事長に弁済を申し入れたのだが、ファミリー側の目には“能宗の反乱”と映った。
　今回の公選法違反事件の捜査過程でも明らかなように「自由連合」は、徳洲会の“カネと人”を自在に使い、公選法も政治資金規正法も無視した破天荒な選挙を行ってきた。
　確かに、それは虎雄理事長の意思で行われてきたが、「自由連合」も徳洲会系列企業も「虎雄理事長のもの」である。
　それなのに、なぜ虎雄理事長を個人破産に追い込むような清算をしなければならないのか？
　大上段に振りかぶった要求を、「金庫番を務める能宗が、自分の使い込みを封印、併せて理事長亡き後の徳洲会を自分の支配下に置くためではないか」と、ファミリーは疑うようになった。
　ここから能宗氏とファミリーの戦いが始まり、ファミリー側は長い歳月をかけて「徳洲会」の私物化の実態を掴み、仮払金名目で能宗氏が引き出した約７億５０００万円に背任横領の疑いがあるとして、昨年９月、専務理事を解任、今年になって「徳洲会」からも追い出した。
　それに対する能宗氏の反撃が、マスコミによる徳田ファミリー攻撃と、親しい『産経新聞』の記者を通じた特捜部への告発だった。
　従って、現在、起きているのは能宗氏の“反撃のシナリオ”に沿った捜査であり報道である。
　また、能宗氏には長年にわたる顧問的存在の元新潮社幹部の久恒信夫氏がいる。
　その「能宗＝久恒コンビ」にしっかりと食い込んでいるのが『産経新聞』社会部のI記者と「東洋経済新報社」のK記者。それに久恒氏の“古巣”の『週刊新潮』が加わって、徳洲会報道を完全にリードしている。
　ところで、捜査と報道が一体となっているために忘れられているが、最初はファミリーによる「能宗疑惑」の追及だった。
　遅まきながら、それを記事化したのが『週刊文春』（１０月１０日号）だった。ファミリー側の協力と資料提供があるのか、記事は詳細だ。
「徳洲会マネー１００億円を貪るわるいやつら」というタイトルの通り、能宗氏と久恒氏がいかに「徳洲会」を“食い物”にしたかが如実に描かれている。
　一介のサラリーマンにすぎない２人が、豪邸に住み、贅沢三昧な暮らしをしている様子は、確かに“徳洲会利権”を貪った証明だろう。
　が、それより本質的な問題は、能宗氏が虎雄理事長に「株式会社徳洲会」の株を代別弁済させ、「自由連合」の負債をチャラにし、その経営者が不在となった「株式会社徳洲会」に能宗氏が乗り込み、支配権を確立しようとしている、というくだりである。
　ファミリー側は、「能宗疑惑」を証明する材料を手に入れ、それをもとに、『週刊文春』は踏み込んで報道。引き続き第２弾も用意されているという。
　東京地検特捜部は、事件の当事者が証拠を握り駆け込んだという千載一遇のチャンスを逃さず、「最も確実に事件を仕上げることが出来る」という理由で公選法違反を選んで捜査着手したわけだが、それとて重なる不祥事で威信失墜、傷だらけになった特捜部の“リハビリ案件”である。
　そんな“特捜事情”とマスコミ利用に一日の長がある「能宗＝久恒コンビ」によって、ファミリーは初戦に敗れた。
　しかし、『週刊文春』が指摘する「乗っ取り説」の真贋はともかく、「能宗＝久恒コンビ」に数々の疑惑と不明朗なカネの流れがあるのは確実である。
　ファミリー側は、公選法違反事件の弁護士を弘中惇一郎氏に委託、徹底抗戦の構えだが、能宗氏に対する告発は別の弁護団を雇い、既に警視庁に業務上横領、背任容疑で告発。“反撃シフト”を整えている。
　果たして、「能宗＝久恒連合」は、信頼するに値する相手なのだろうか？
　報道機関が一方に与するのは、情報が取れる反面、疑惑を承知で“代弁者”となっていることが判明した場合、信頼を失墜させるだけでなく、“親密すぎる関係”が、別の事件へと発展する可能性もある。
「贔屓の引き倒し？」――“能宗応援団”に、その危うさを感じているのは、小誌だけではないと思うのだが…。【駿】

2013.10.07 Monday 事件 21:08 by polestar0510