新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

綺麗事ばかりじゃない五輪、失言王の力で中止に!

2021年02月09日 11時26分05秒 | 東京五輪疑惑

「皆さんから邪魔だと言われれば、おっしゃるとおり、老害、粗大ごみになったのかもしれませんから、そしたら、掃いてもらえればいいのでは」と、まるで「掃けるのならやってみろ」とばかりの居直り発言をしていた森喜朗。
 
生きる化石の如く発想が昭和の時代で止まっているからか、何度も何度も時代とまったくそぐわない発言を繰り返してきている。
 
もっとも「昭和」は63年間も続いたので同じ昭和生まれでも同列に見られたくはないものである。
 
不適切発言後は、辞任も考えたらしいのだが、「『辞任の腹決めた』森喜朗氏、組織委幹部らの慰留で翻意 安倍前首相からも電話」を受けたらしく、あっさりと辞任せずにしがみついている。
 
あまりにも強大になりすぎた粗大ごみなので組織委員会の理事たちも処分にこまるのか、組織としての自浄能力のなさを如実に示していた。
 
『引き続きご尽力を』五輪組織委理事からは森喜朗会長の辞職要求出ず 本紙アンケートに回答の14東京新聞】  

◆組織委員会全理事への本紙アンケートの回答(要旨)
◇パラリンピック競泳の成田真由美選手
 森会長のというより、自分の背筋を伸ばさねばと思った
◇日本オリンピック委員会の山下泰裕会長
 本人が謝罪、撤回している。最後まで全うしていただきたい
◇日本サッカー協会の田嶋幸三会長
 発言は、五輪やスポーツ団体が目指す精神を表しているものではないと考える
◇関西経済連合会の松本正義会長
 引き続きご尽力いただきたい
◇高島直樹都議
 国際オリンピック委員会との信頼関係などを考えれば、引き続き尽力していただきたい
◇小山有彦都議
 進退は、森会長自身が判断されるべき
◇多羅尾光睦都副知事
 森会長が記者会見で話された通りだと考える
◇中村倫治都局長
 不適切な発言だった。準備に万全を尽くす
◇遠藤利明元五輪相
 発言を撤回し、おわびと反省を表明している
◇丸川珠代元五輪相
 深く反省し、おわびしたと承知している
◇馳浩衆院議員
 発言を撤回し、おわびしたと承知している
◇スポーツ庁の室伏広治長官
 スポーツ庁として、女性の輝くことのできる環境づくりに真摯に取り組む
◇組織委の武藤敏郎事務総長
 発言を撤回し、おわびと反省を表明している
◇文部科学省の布村幸彦元局長
 発言を撤回し、おわびと反省を表明している

 
さて昨年の10月ころ、「選手村でコンドーム配布、なのに瀬戸大也を処分の怪」という記事の中で、フリージャーナリストの青沼 陽一郎は五輪のいかがわしさをこう指摘していた。
 
瀬戸が問題視された一番の原因が不倫だったとしても、一方でオリンピック施設にコンドームを大量配布し、実質的に“解放区”のようにしていることに疑問を差し挟む余地はないのだろうか。
 筋を通すのだとしたら、せめて東京オリンピックの関連施設には「不倫絶対禁止」の張り紙ぐらいすべきだろう。それを破れば、日本の週刊誌が写真付きで暴露を狙っていることも言い含めて。 

 
そして今回の森喜朗の失言問題に関して、「歴史を見れば分かる、オリンピックは綺麗事ばかりじゃない」として、こんな見方をしていた。
 
『失言王』森会長の首をすげ替えても何も解決しない」 
いまさら組織委員会の会長の首をすげ替えたところで、着実に準備を進めてきた功績は変えられない。新型コロナといまさらの失言さえなければ、会長の資質が問われることもなく、蓋をして済まされていたことだ。国際オリンピック委員会(IOC)は、すでに森会長の発言について「森氏は謝罪した。これをもってIOCは問題が決着したと考えている」との声明を出している。はやく延期の東京大会を決着させたい意思が浮かび上がる。
 それよりも、いまの状況で東京オリンピック、パラリンピックの開催は可能なのだろうか。このまま推し進めていいのか。その責任を全て背負い込むように再び世論の注目を集めさせた森会長は、見事にトリックスターとしての大きな役割を果たしている

いまさら失言王を辞めさせないで、居座り続けてもらい世界中に綺麗ごとばかりじゃない呪われた東京五輪の実態をあからさまに見せつければ東京五輪の中止の可能性は限りなく大きくなるであろう。  
 
ところで、いままで全然報道されていなかったことが明らかになったことがある。
 
“無症状者焦点の検査を” コロナ対策分科会 尾身会長の答弁」(赤旗) 
 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の中心メンバーが、あいついで無症状感染者発見の積極検査に前向きの認識を示しています。
 4日の衆院予算委員会に参考人として出席した分科会の尾身茂会長は、「検査の文脈でいうと(宣言を)解除した後の都道府県で最も大事なこと」として「感染のリスクの高いところを中心に、無症状者に焦点を合わせた検査をやることによってリバウンド(再拡大)を防ぐ」ことだと述べました。尾身氏は続けて「リバウンドを防ぐためには、感染源を早く予兆(する)、隠れたものを早く予兆すると同時に、それによって感染の経緯がしっかりとモニターできる」と発言しました。
 7日のNHK「日曜討論」では、分科会メンバーで日本感染症学会理事長の舘田一博東邦大学教授は、「緊急事態宣言を解除するタイミングは非常に大事で、そのあとにどうリバウンドを起こさない対策を維持していくかが大事」と指摘。「今は市中に感染症がまん延している状況の中で、どうしても守りの対策、守りの検査を余儀なくされているが、宣言が解除されるときは市中感染が減って、急所あるいは急所の急所の部分が残っている状況になっていますから、その部分に対し、いかに効果的な対策、検査を集中していくかが大事になる」と述べました。
 尾身、舘田両氏の発言は、宣言解除後、感染再拡大へ「リバウンド」しないようにするため最も重要なことは、「無症状感染者」に焦点を当てた検査でその発見・保護につなげることだとしたもので注目されます。舘田氏は感染集積地を見定め、集中検査を実施する方向を提起しました。
 接触制限で人から人へのウイルスの感染経路を遮断し感染を一定抑制しても、無症状感染者という「感染源」が市中に放置されていたら、解除後、大きくリバウンドが起きることは日本でも世界でも経験してきたことです。
 医療機関・高齢者施設でクラスターが続発している問題でも、無症状感染者という「感染源」が市中に多数残る状況では、人と人との身体接触が避けられない医療・高齢者施設などでクラスターを防ぎきれないことを示すものです。これら施設への社会的検査の拡充も急務です。


 
某テレビの朝の情報番組のコメンテーターが昨年の春以来主張し続けてきた「無症状者の積極的なPCR検査」ということが、ようやく政府の分科会の専門家の口から飛び出してきたのだ。
 
最近のCOVID-19の感染者数の激減ぶりを見ると、予定より早く緊急事態宣言の解除を求める声が強くなることが予想されるのだが、すでに「GoToトラベル、地域限定で再開も 赤羽国交相」という動きもあるのだが、解除後に本気で無症状検査をして、日本を救う気が少しでもまだあるなら、政府&御用専門家は記者会見して、全員で土下座して、まずは、これまでの方針(検査抑制)が間違っていたことを認めなければ、方針転換は難しいのではないだろうか、とオジサンは思う。

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