＜とある記事より抜粋＞
http://www.anti-rothschild.net/main/09.html
日本を太平洋戦争に導いた契機となったのが、1921年のワシントン軍縮会議でした。それ以来、日英同盟の廃棄、中国における排日思想の誘発、満州における張学良を使っての日本との紛争の惹起、満州事変への誘導などの手が打たれ、さらに中国共産党と連携して支那事変を起こさせ、蒋介石を指導援助して対日抗戦を継続させました。そして最終的には、石油禁輸によって日本を窮地に陥れ、ハル・ノートで真珠湾攻撃に追い込んだのです。
1921年から41年までの20年間の日米関係、日英関係を振り返ってみると、深い謀略が周到に張り巡らされていたことがわかります。しかも、日本国民の中にこれらの謀略の手先を務めた者たちがいました。
留学などの機会にキリスト教やフリーメーソン思想を吹き込まれた人々です。また、国内で培われていた共産主義者、社会主義者も一役買っていました。
日本は、戦後6年間の占領によって根本的に変えられてしまいました。
GHQ の労働課長であった T ・コーエンは「日本の革命占領政策は、日本民族のフリーメーソン化、家庭の崩壊、世代間の断絶、国民の無気力化に眼目をおいた」と語っています。
特に効果を発揮したのが“3S政策”で、国民をスポーツ・セックス・スクリーン(テレビや音楽を含む)に夢中にさせ、
政治に関心を向けさせない愚民化政策です。
皇室もその力を削がれ、大部分の皇族は一般人となり、華族制度は解消され、財産税の無差別な適用によって皇室から財閥、市井の金持ちにいたるまで、日清戦争以降に中国やアジア諸国から収奪した莫大な財貨を没収されました。
結果的に、日本はアレッサンドロ・ヴァリニャーノが期待した役割を果たした挙句、“鳶に油揚げを攫われた”のです。
＜メモ＞
とても納得ができる文言です。
日米安保条約そのものの背後にある占領政策。
日本とアメリカとのお付き合いは、日米和親条約から始まっています。
ペリーもフリーメーソンとは。マッカーサーも。
現実の日本では、日本政府自らが愚民化政策を実行して行くのではないでしょうか・・・。
国家の宰相が自分自身の事務所のお金の管理を知らなかったとは、
そんな総理に国家経営ができるわけが無いのです。
鳩山首相自らが、法務大臣に「僕をお縄にしてください！」とは言わない訳です。現総理の特権で良きに計らえる訳です。
ただ、国民が知らなければならないのは、脱税は法的には「重罪に課す」ということです。
お母様がお坊ちゃまがお金持ちだから云々という問題ではないのです。
この問題は総理退陣後に大きく息を吹き返すことになりそうです。（麻生総理の飲み代が高いとかという問題とは、異次元の問題です。情けない・・・前代未聞な事実です。）
