8日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続伸し、大引けは前週末比216円96銭(2.09%)高の1万0585円92銭ときょうの高値圏だった。終値としては1月22日(1万0590円)以来、約1カ月半ぶりの高値水準となる。米国で5日発表の2月の米雇用統計が市場予想ほど悪化しなかったことで投資家の先行き不安が和らぎ、前週末の米株高や円相場の円安・ドル高の動きを背景に、自動車や電機など主力の輸出関連株を中心に幅広い銘柄に買いが入った。後場終盤には相場の下値は限定的とみた株価指数先物の買い戻しが入り、日経平均もつれて上げ幅を拡大した。
日経平均は、前週末の223円高に続き連日で200円強の上昇となる。立花証券の平野憲一執行役員は「2月の上値抵抗となっていた1万0400円台半ばを明確に上回ったことで、相場は上値を試す準備が整った」と指摘していた。一方で、売買代金がさほど盛り上がらないことが気がかりとの声もあった。
東証1部の売買代金は概算で1兆3508億円で、売買高は18億9408万株だった。値上がり銘柄数は全体の73%に相当する1225、値下がりは313、横ばいは136だった。
東証株価指数(TOPIX)も続伸した。業種別TOPIX(全33業種)は、「精密機器」「輸送用機器」など31業種が上げた。下げたのは「空運業」と「電気・ガス業」の2セクターだった。
個別銘柄ではソニーやキヤノン、トヨタ、ホンダが上昇。京セラやファナック、TDKなど値がさ株の一角も買われた。三菱UFJなど大手銀行や、三井不などの不動産が上昇した。半面、富士通が独歩安となった。東電や関西電が下落し、ANAもさえなかった。