昨日のニュースでは、大手のスーパーマーケットが、トイレットペーパーとティッシュペーパーを山積み状態にして、販売していました。
その量たるや、半端なかったです。
良いアナウンスメント効果になったかと考えます。
昨日は、スーパーマーケットに行っていませんが、スーパー・マーケットやドラッグストアで、在庫不足が解消されたことを確認したいと考えています。
SNSでデマ情報も伝達されますが、デマ情報であることを知らせる役割も果たしています。
トイレットペーパーで言えば、トイレにそのまま流せる国は多くない事実も知るべきです。
私は、韓国には行ったことがありませんが、韓国では、トイレットペーパーを流せないと聞いております。
（実際の韓国のトイレの写真は、ここを参照してください。
https://www.youtube.com/watch?v=e4d2_7IZPM4
https://www.youtube.com/watch?v=nu_guEr0y3w
https://www.youtube.com/watch?v=MVoG_RkKTmg ）
それは、汚水管の径が細い、水圧の関係、トイレットペーパーが直ぐに溶けないという紙の品質の問題があるようです。
日本のトイレットペーパーの98％は、国内生産品です。
日本の良い紙質のトイレットペーパーしか販売されておりません。
一方のティッシュペーパーは、8割ぐらいが国内生産の様です。
2割が輸入と報告されている資料です。
https://www.meti.go.jp/meti_lib/report/2016fy/000164.pdf
この報告書を斜め読みすると、懸念材料が書かれています。
≪衛生用紙市場に対する懸念材料≫
✓2011 年の東日本大震災発生時には被災地のみならず、全国的にトイレットペーパーの供給不足が発生した。
✓災害時に被災者がもっとも困ることは、トイレ周りという調査結果があり、自然災害の多い我が国において、大規模自然災害が起こった場合の衛生用紙不足が懸念される。
✓衛生用紙の生産地である富士地区は発生の切迫が懸念される東海地震の被害地域になる可能性があり、更に衛生用紙の供給不足が深刻化する可能性がある。
✓また、安価な輸入紙が日本市場に普及することで、市場における衛生用紙の販売競争
が激化し、中小メーカーが疲弊していく可能性がある。
つまり、生産地が、富士地区に偏在していることと、東海地震の時、被害が受けやすい生産地で、継続的な生産ができない不安があるという事です。
この報告書の最後には、「対策も含めた衛生用紙安定供給に資する政策の立案、実行が期待される。」と結ばれています。
一気に、消費者が在庫確保のための買いに入ると、今回と同じ轍を踏むことになります。
しかし、今後、少しずつ、備蓄をする必要がある製品であると考えます。
災害時、必要なものは、飲み水と食料品です。
全体のバランスを考えながら、備蓄を考えて欲しいです。