｢社員がイキイキ働くようになる｣仕組みと研修を提供する人材育成社です。
情報を他者に正確に伝え共有することは容易でないことは多くの人が感じているところかと思います。しかし、必要な情報が共有されなかった結果、大きなトラブルにつながってしまうことは珍しくありません。それを避けるためにも、特に共有されないとリスクを生じるような情報に関しては、伝え方を工夫したり、繰り返し複数の手段を用いたりするなど伝え続けることが必要です。
そのためには大変なエネルギーが必要となるほか非効率のように感じられることがあるかもしれませんが、情報が共有されなかった結果発生してしまう弊害などの大きさを考えれば、この点を疎かにしないことが重要だと先日改めて感じる機会を得ました。
2024年8月、宮崎県沖で発生したM7.1、最大震度6弱を観測した地震では、その後南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）が発表されました。その後も周辺のみならず、様々な地域で大きな地震が繰り返し発生しています。
そうした中で、発生が間近に迫っているのではないかと言われているのが南海トラフ地震です。この地震はこれまでにも100年に1回程度の頻度で起きていて、そのたびに大きな被害をもたらしているそうですが、専門家によると次の南海トラフ巨大地震が起きる時期は科学的には相当の精度で予測されていて、2030年代とのことです。
一方で、政府の地震調査委員会からは、「発生確率は30年以内に80％程度」と発表されています。この「30年以内に80％程度」という表現は少々漠然としているところがあり、実際のところどの程度切迫しているものなのか、私自身は今一つ実感がわきにくく、具体的な行動に結びついていないのが現状です。
これに関して、先日京都大学の鎌田浩毅名誉教授が2023年に行った講演会「南海トラフ巨大地震に対する知識と心構え『地学』を学んで賢く生き延びる」の動画を視聴する機会がありました。鎌田教授の講演は（話に飽きないように）工夫されていて面白おかしく、かつとても分かりやすく話されているのですが、特に私が参考にしたいと感じたのが「伝え方」に関するところです。
鎌田教授は先述のとおり南海トラフ地震が次に発生した場合にも甚大な被害が予想されていることから、情報を発信し、注意と備えを呼び掛けています。そうした中で、以前ある講演会で前述の「発生確率」で説明をしたところ、参加者のある経営者から次のように言われたとのことです。「先生、確率アカンで。わしらは「納期」と「納品量」にしないと、人は動けまへんで」。これはたとえば「おまんじゅうを70個、30日後に持ってこい」というようなことなのですが、この一言に鎌田氏は「あっ！」とひらめいたのだそうです。
つまり、「30年以内に80パーセント程度」と言われても、多くの人にはなかなか伝わらない。そのためには納期＝時期と、納品量＝規模で伝えることが必要だと思われたとのことで、それ以降鎌田教授は「2035年プラスマイナス5年（＝時期）に、3．11より一桁大きい（＝規模）地震が発生する」と伝えるようにされているのだそうです。
これほどの大地震から被害を少しでも抑えるために、一人一人が今どのような状況にあるのかを正しく認識して、「いざ」に対して今から備えをしておくことが大切だということへの理解が深まりました。
弊社でも様々な研修を担当させていただく中で、これまでも「伝える」だけでなく「伝わる」ことが大切だとお話をしてきていますが、鎌田教授のお話をとおして、相手に一方的に「伝える」のでなく、確実に「伝わる」ためにどうすればよいのか、相手のことを考えながらいろいろな工夫をして情報を発信することが大切だと改めて感じています。
