カーボン・ナノチューブの応用製品を開発する企業群に期待が高まります

　炭素原子が網目状に並んだカーボン・ナノチューブ（CNT＝Carbon nanotube）の“量産品”を利用して独創的な製品を開発する企業群に期待が集まりそうです。


　2010年5月末に、産業技術総合研究所と企業5社は技術組合「単層カーボンナノチューブ融合新材料開発機構」（東京都千代田区）を設立しました。企業5社とは、日本ゼオン、帝人、住友精密工業、東レ、日本電気（NEC）の5社です。日本ゼオンが単層カーボン・ナノチューブを量産する“実証プラント”を用いて安定供給する役目を担う一方、帝人などの4社は単層カーボン・ナノチューブの高性能を活かした製品開発を担当します。例えば、NECは現在のシリコン（ケイ素）製の性能を超える、高速性が期待できるカーボン・ナノチューブのトランジスタを試作し、優れた潜在能力を持つことを発見したと以前発表しています。単層カーボン・ナノチューブ利用の半導体素子は期待されている応用製品の一つです。

　同技術組合は、経済産業省からの委託事業の「低炭素社会を実現する超軽量・高強度融合材料プロジェクト」を5年間にわたって実施します。2010年度の研究開発予算は約15億円だそうです。単層カーボン・ナノチューブを利用した日本発のオリジナル製品を是非実用化してもらいたいものです。

　また、日本ケミコンは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から委託された「カーボンナノチューブキャパシタ開発プロジェクト」を通じて、電気二重層キャパシターの実用化を目指します。これから増える電気自動車やハイブリッド自動車に適した高エネルギー密度と高出力を備えた蓄電装置です。

　日本ゼオンは現在、共同研究している企業以外にも、単層カーボン・ナノチューブの用途開発を図る企業に対しては、単層カーボン・ナノチューブを供給する計画です。2011年4月から本格稼働する実証プラントの所有者は日本政府であるために、必要経費などの実費程度で供給する計画といわれています。やる気のある企業はチャンスです。

　将来、本格的な量産プラントを自社で設置する構えの日本ゼオンにとっても、単層カーボン・ナノチューブの用途開発を進めるユーザー企業に“大口のお得意様”になってもらうことが重要になります。

　経産省と文部科学省は、欧米と肩を並べるようなナノテクノロジーの研究開発拠点として、「つくばイノベーションアリーナ」（TIAnano）と呼ぶ組織を、茨城県つくば市に設けたと、2011年2月4日の本ブログでお伝えしました。このつくばイノベーションアリーナは、ナノテクノロジーを基にしたイノベーション創出拠点として、6分野のコア研究領域で研究開発を進めています。その6分野の一つが「カーボンナノチューブ」研究領域なのです。


　カーボン・ナノチューブの量産実証とその融合材料を開発することが目標になっています。このため、単層カーボン・ナノチューブの“量産品”を安定提供する実証プラントは、同研究領域の中核を占めることになります。責任重大なのです。日本政府としても、かなりの研究開発費を投入しています。新成長戦略の一つとしてです。是非、日本の産業界が元気になる成長点の一つになってほしいものです。