リーマンショックとアート

　１０月２５日の日本経済新聞朝刊文化欄に「金融危機、文化にも波及」「しぼむアジアの美術市場」「大口支援打ち切りで・・・国内オーケストラに影響も」といった見出しが踊っている。
　記事によれば、米国証券リーマン・ブラザースが経営破綻した４日後の９月１９日、韓国ソウルで開幕したアートフェア（見本市）「ＫＩＡＦ」は、資金収縮の衝撃に見舞われ、出店した画廊全体の売上げが昨年より２割以上もダウンしたとのこと。
　一方、アートバブルがしぼみ、当面は痛手には違いないが、これは正常な調整局面に入っただけのこととの冷静な見方もある。本来の美術愛好家にとっては作品が買いやすくなることと、作品を買うことで芸術を支援するという文化を確立している欧米のコレクターは必ず戻ってくるとの期待である。
　欧米金融機関のメセナ活動は今後どうなっていくのか。
　紙面では、資金難によりアイスランド交響楽団の来日公演が土壇場で中止になったことや、リーマン・ブラザースから支援を受けていた東京都交響楽団の現状にもふれ、今後の運営難が懸念されるとしている。
　これらのことは、すでに多くの文化芸術活動が企業や国、自治体からの支援を受けることによってようやく成り立っているという現状において、対岸の火事どころではない、すぐ目の前に迫った危機といってよいのかも知れない。
　今後、景気の後退局面がより鮮明になるにつれ、財政の縮小が文化部門の経費削減に直結することは明らかだからだ。
　もっとも、美術市場のいわゆるバブル崩壊に対して、あまり同情を感じるというわけにはいかない。
　それは、芸術的価値を経済的価値に転換することによって、作品を投資対象物として私たちの手の届かないところに持ち去った末のドタバタ劇に過ぎないと思えるからだ。作品そのものが持つ芸術的輝きや作家の創造行為とそれは何ら関係のない次元の話だからである。
　懸念すべきは、交響楽団の運営である。子どもたちを対象に気軽に音楽を聴いてもらう活動や、安価なコンサートも支援あってのことという現状においては、そうした場の提供や楽団の存立そのものが危ういと言っても過言ではない事態なのだ。
　私たちはどうすればよいのか。まずはコンサート会場に足を運び、彼らの音楽に耳を傾けることから始めるしかないのだろうけれど。