【博士ちゃん】テレビ未公開! サンドウィッチマンが 激ウマ塩ラーメンをひたすら食べる! - YouTube
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100軒以上通って研究する【自家製ラーメン博士ちゃん】考案の
コンビニで買えるモノだけで作る「激ウマ塩ラーメン」を
サンドウィッチマンがカットがかかっても
消費税減税を総選挙公約に掲げる: 植草一秀の『知られざる真実』 (cocolog-nifty.com)
5月19日の夕刻、民主党有志議員による「日本の未来を創る勉強会」で講演をさせていただいた。
テーマは「消費税の減税について」。
日本の実質GDPは2019年7-9月期をピークに減少に転じた。
生産活動を見ると生産ピークは2018年10月である。
2019年10月に消費税率が8%から10%に引き上げられた。
第2次安倍内閣発足後、2度目の消費税増税である。
安倍内閣は消費税率を5%から10%に引き上げたのだ。
この消費税増税が景気後退の主因になった。
鉱工業生産指数は2018年10月をピークに低下に転じた。
2019年10月に消費税率が10%に引き上げられたことを背景に2019年10-12月期の実質GDPが大幅に減少。
今回も消費税増税不況が生じた。
その後、2020年に入ってコロナ感染拡大が発生し、GDPは激減した。
このため、「コロナ不況」と勘違いされやすいが、景気悪化の端緒は消費税増税である。
そこにコロナ禍が加わって景気の落ち込みが深刻化した。
2019年7-9月期の実質GDPは558兆円(季節調整済、年率)。
これが2020年4-6月期に500兆円に減少した。
2009年10-12月期の497兆円以来の低水準になった。
2009年10-12月期は鳩山内閣が発足した時期。
日本の実質GDP水準が鳩山内閣発足時の水準にまで減少してしまった。
その後、生産活動は急激に回復して2020年10-12月期には541兆円にまで回復したが、5月18日発表の2021年1-3月期GDPは534兆円に減少した。
消費税増税は間違った政策である。
大きな問題が三つある。
第一は景気を悪くすること。
消費税は消費をすると懲罰を課す税制である。
「消費懲罰税」と表現するのが適正だ。
消費税を増税すれば消費を抑制するインセンティブが付与される。
消費が減退するのは当然のこと。
第二は消費税が分配の不公平を拡大させること。
所得税は「能力に応じた課税」の考え方をベースに置く。
担税能力が高い人に高い税率で税金を負担してもらう。
担税能力が低い人には課税を免除したり、低い税率を適用する。
所得税の場合、子の年齢にもよるが夫婦子二人で片働きの世帯主の場合、年収が354万円までは納税金額がゼロになる。
しかし、消費税の場合は、年収が10億円の人も、年収がゼロの人も税率は10%だ。
据え置き税率が設定されたが税率は8%である。
欧州では生活必需品非課税や2分の1税率などが設定されている。
所得の少ない人にとって消費税は生存権を脅かす税になっている。
第三は消費税増税が零細中小企業を破綻に追い込む可能性が高いこと。
消費税が増税されても、零細中小企業は増税分を価格に転嫁できない。
消費税の納税責任は小売業者に課せられる
販売価格を引き上げていないのに、高い税率での納税が強制される。
結局、零細企業経営者が、消費者が負担するとされている消費税額を自己資金で納税することになる。
このために零細企業の倒産や廃業が拡大する。
消費税増税の税収は社会保障支出に充てられるとされているが、実態上はウソである。
社会保障支出の国費負担は35.2兆円ある。
消費税の税収が35.2兆円を超えるまでは、「消費税の税収のすべてを社会保障支出に充てる」と表現することが可能である。
言葉のトリックに騙されてはならない。
実際に、消費税が導入された1989年度から2019年度の31年間の税収推移を見ると、この期間に消費税で397兆円の税収増加があったが、同じ期間に所得税収が275兆円、法人税収が298兆円減少している。
消費税は財政再建にも社会保障拡充にも貢献しなかったことが分かる。
コロナ景気対策として消費税減税を検討するべきである。
http://jlj0011.livedoor.blog/archives/29144845.html
<遅すぎた石炭火力発電全廃=原発全廃から逃げる恐怖の真相>
米中が対立している間にも、地球は生き物が安全に生きられない死の世界へと落下していることに、人類はようやく気付いてきた。英国の産業革命の行き着く先が、今日の地球破壊を約束した。人類の幸せを約束させるという西洋の科学技術文明が、現実には地球温暖化による気候変動を引き起こし、地球は目下、最後の悲鳴を上げている。そんな場面で、呪われたかのように日本は、10年前に311巨大地震と大津波が東北地方を襲い、安全を吹聴してきた福島の東電原発が爆発大炎上して、後世に残さねばならなかった美しい自然が奪われてしまった。国際社会では「国土の7割が汚染されている」とさえ語られている。10年経っても、福島の放射能健康被害は隠ぺいされている。第二のチェルノブイリだ。それでいて、毒性の強い危険極まりない汚染水を、異なった袋に包み込んで、心配ご無用とばかり、二年後に30年以上かけて、海洋放出すると、安倍後継の菅・自公内閣が打ち出した。放射能まみれの海にするというわけだから、当然、中国やロシア、韓国などからは、怒りのNOを突き付けられている。
強行すれば、既に産業廃棄物によるごみの海が、新たな放射能汚染の海となり、魚介類は食べられなくなる。そうした中で先進国のG7議長国の英国が、石炭火力発電の全廃を打ち出すという。当たり前の遅すぎた対応であるが、なぜもっと危険な原発全廃に踏み込もうとしないのか。ドイツのメルケルなら原発ゼロに踏み込んだかもしれない。
日米は、この石炭火力発電全廃にも踏み込めないおろかな国だが、福島の惨状を隠ぺいする日本の原子力ムラと国際原子力ロビーによって、さしずめ悲劇の福島の人々は、放射能下で生かされるモルモットを強いられている。正義は、原発全廃に舵を切る場面であると叫んでいる。
<謎が解けてきた原発全廃を逃げるG7=悪魔の国際原子力ロビー>
言論の盟友・長沼節夫は、福島に足を踏み入れて、急性の白血病で倒れてしまった。そのフクシマで、あたかもモルモットとして生活している人々もいる。無知に起因しているのだろうが、悲劇そのものである。
誰も故郷から逃げ出したくない。人情である。そこを狡猾に悪用する政府東電であるが、それだけではない。国連の関連機関の国際原子力機関・IAEAも一枚かんでいるのである。IAEAを善意の組織と信じ込んでいたが、どうやら裏切られてしまった。
国際ジャーナリストの竹野内真理ファイルで、覚醒したばかりの筆者である。
<東電福島放射能に甘すぎるIAEAと国連=批判しない新聞テレビ>
福島の汚染水垂れ流しについて、真っ先に反対するIAEAと信じ込んでいた筆者は、容認宣言をしたものだから、あっけに取られてしまった。ワシントンの反応も、である。それを批判できない新聞テレビだった。韓国人だけではない、誰もが臭いと感じるだろう。
原発で飯を食う輩は、東電だけではない。全ての電力会社だけでもない。背後の経済産業省の悪しき官僚だけでもない。自民党の政治屋その他、さらに読売などの言論界も、原発利権に深く結びついて、いうところの原子力ムラを形成している。原発推進政治屋を落とす市民運動が、次期総選挙で表面化するかもしれない。
福島の、こと311がらみの放射能汚染の実態についての詳細が、日本国民に正確に伝えられることはない。善良な関係者の内部告発に期待するほかないのだが、残るは本物のジャーナリストの徹底追及情報に頼るしかない、というのが、悲しい現状である。
安倍晋三が五輪獲得に向けての「アンダーコントロール・制御されている」発言は、真っ赤な嘘である。筆者が当初から「東京五輪に大義はない、中止すべきだ」と叫んできた理由である。現在も電通五輪強行に突っ走る菅内閣も、肝心の安心・安全の態勢構築は、物理的に不可能だ。
一部にIOCスポンサーのトヨタ・パナソニック・ブリジストンに対して、不買運動の動きが出てきている。防護服の電通が、これを支えられるか、である。
<真実を伝えてきた竹野内真理さんは本物のジャーナリスト>
以上の言論を吐くことが出来た理由は、日本の本物の国際ジャーナリストの存在を見つけることが出来たからである。
まだ詳しく知る時間もないが、彼女の原発ファイルを少しだけ目を通して直感したものである。日本にすごいジャーナリストがいたことに感謝したい。彼女のごくごく一部のデータを貼り付けたので、ぜひ見聞してもらいたい。
組織で生きるジャーナリストは、本物ではないが、フリーランスに本物がいる。うれしい発見である。
<電力会社に翻弄されてきた日本のマスコミ>
駆け出しのころを思い出した。東電の千葉支店幹部がよく支局を訪れて、雑談して帰って行った。同支店前を通った際、立ち寄ってみると、なんと記者クラブが用意されていた。冷蔵庫までも。開けるとビールが入っていた。
新聞テレビへのサービスが、東電支店幹部の大事な仕事だった。記者と仲良くすることだった。支局長になると、年に数回のゴルフと料亭の接待が用意されていた。
どのような雑誌を開いても、表紙などに東電の広告が載っていた。それがどういうことなのか、凡人ジャーナリストは深く考えようとしなかった。これらのマスコミ対策費は、電気料金に上乗せされていたことにも、うかつにも気付かなかった失格ジャーナリストだった。
原発批判封じ作戦は、中央においてもっと大掛かりに繰り広げられていた。確か311のさい、東電社長は幹部の新聞記者ともども海外旅行をしていた。マスコミ対策は至れり尽くせりだった。
政治部に所属していたため、東電首脳との接触はなかったが、経済部や広告部は相当深入りしていたはずである。「原発は核の平和利用」という騙しの言葉に、今も翻弄されてきている。
54基の原発の多くは、核に無知な農村部の住民である。東京にはない。名古屋・大阪にもない。「核の平和利用」は恐ろしい危険なエネルギーであることの証明なのだ。島根県の県都・松江市にはある。びっくりした。彼ら原発派は、民度を測定して、そこに54基も建設、莫大な利権を懐に入れてきたことになる。
血税に食らいつく悪党の住む日本だった。
<野党は協力して原発ゼロを公約すれば総選挙圧勝!>
2021年は、反原発派にとって好機到来である。野党が政権を担当できる機会ともなる。消費税ゼロと原発ゼロを公約すれば、日本列島に明るい兆しが見えてくるだろう。
福島の放射能汚染地区での、無知な住民をモルモットにした生活を返上させる機会ともなるだろう。この恐ろしい実験は、チェルノブイリから福島に持ち込んできたものだということも、竹野内真理ファイルから教えられた。
「木更津レイプ殺人事件」被害者の戦争遺児が「親類の東芝幹部から1000キロ離れないと、本当に安全とは言えないと聞いた」と語っていた。沖縄や北海道が安全地帯なのかもしれない。首都圏だからといって安心していいものか?
日本が少しでも安全・安心に生活するには、政権の交代が不可欠である。自公を叩き潰すことが、今日の日本人の正義ということになる。
<自公を叩き潰せる選挙もあと数か月後に迫ってきた!>
全国の漁業関係者が反自公であることは当然だが、それだけでは自公を壊滅させることは出来ない。
野党が手を携えて大同団結することが不可欠だ。コロナが人々の思考に変化を求めている。無党派の山を動かせる好機である。
英国の石炭火力発電ゼロで満足することは許されない。原発ゼロにしないと日本列島で生き物が、安全に生きることは出来ない。誰も分かりきっている。無党派の人々に以下の「真理の動画」を見せてほしい。
チェルノブイリの失敗を、日本がまねていいわけがない!
2021年5月18日記(東芝不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員)
バンダジェフスキー(チェルノブイリの第一人者)と真理の動画 https://maritakenouchiyoutube.blogspot.com/
<石炭火力発電全廃だけで地球は生き延びられない!>
(共同)6月の先進7カ国首脳会議(G7サミット)議長国の英国政府が、共同声明にG7各国での石炭火力発電の全廃を盛り込む提案をしていることが17日、分かった。国内外の複数の関係者が明らかにした。二酸化炭素(CO2)の排出が多い石炭火力は、日本などが目指す「2050年の温室効果ガス排出実質ゼロ」達成を妨げる存在。英国はG7が積極姿勢を示すことで、世界全体の排出削減に向けて機運を高める狙い。石炭火力の利用を続ける日本が孤立する可能性もある。
G7各国のうち、英国、フランス、ドイツ、イタリア、カナダの5カ国は国内の石炭火力発電について廃止を表明している。
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コメント
1. 桃子2021年05月18日 13:07
地球温暖化とは
人類への警告のように多くのニュースが流れていました。
そして疑問をもつ事もなく、素直に信じてきていました。
それも、詐欺でした。
地球温暖化とは、原子力の特許取得者が儲けるために
作ったものと思われます。日本は54基の原子力があり、
ガソリン車の炭素税の導入も考えているようです。
原子力利用による電気自動車も出てきました。
ヨーロッパでは、水を燃料とする2つの鉱物か金属を使って走るという
車も作られています。しかしまだ大手の自動車は目を向けて
いません。ロックフェラーを恐れているのです。
時代が変わることを、目覚めた人類の多くは待っています。
石炭による被害と同様に、多くの木材が伐採されてきました。
牧草地を作る為に、木がはえてこようとしても、抜き取られてきました。
地球上にあった、超大木はもはや過去の写真でしか見る事はできません。
大きな大木を簡単に切って、今も住宅地にもしています。
大きな木を、残す努力もしていません(学校でも切ってしまいました。)
日本の小さな企業が、プラスティックから石油への変換を
する機械を作っているのに https://www.shinko-mfg.com/
もう、ずいぶん前ですよね。
そして、プラスティックの問題があるなか、瓶からペットボトルに
変える企業もあるのです。おかしいです。
政府は、正しい方へと機能していません。
社会も同じくです。
2. 桃子2021年05月18日 13:16
こいずみの結婚した、ハーフの女性はロス・チャイルド家です。
小泉との愛を感じない結婚は誰もが感じています。
この世には、奇妙な血族が網の目のように網羅しています。
それが支配者たちなのです。
<モリカケ事件から桜事件、そして1・5億円河井事件に蓋する悪辣報道>
昨日、目を見張るような見出しが、我がパソコンに踊った。あの犯罪首相と、誰もが断罪できる安倍晋三に「復権の兆し」というのである。有料会員記事というので、冒頭の見出しと一部の記事しか読めなかったが、いうところの「安倍ヨイショ」記事である。質の悪い政治記者がよく陥るもので、それが読売産経ならいざしらず、朝日が大々的に報道したものだから、報道内容で左右される永田町の政治屋に、それ相応の影響を与えることになろう。
安倍犯罪はモリカケからTBS強姦魔救済事件、桜事件に1・5億円河井事件と、その犯罪性は主権者を冒涜する極めて悪質なもので、これについての安倍の国会での嘘答弁は数えきれない。議会が首相の嘘でまみれてしまって、国権の最高機関としての機能を果たしていない。衆参議長の無能を証明している。
しかも、安倍の後継者が、安倍犯罪のもみ消し人の官房長官・菅義偉とあっては、開いた口が閉まらない。日本国民の恥じである。したがって、100年に一度の疫病退治は、すべて泥縄式で、失敗に次ぐ失敗を繰り返している。
ワクチンが効くかどうかも不明だから、新型コロナウイルスのインド変異株が襲来すれば、どうなることか心細い。全ての元凶は、安倍の神がかりの神道政治に帰着する。
安倍犯罪を追及する国民に対して、安倍を再び復権させる?一体どのような国民がそう祈願しているのか。神社に潜んでいる神主か氏子らか?朝日記事の全てが確認できないので、断定できないが、神道政治連盟という原始の不気味な集団の一部が暴走を始めたのか。
<安倍事務所来客は安倍が面倒見てきた改憲右翼の面々ばかり>
冒頭の一部の記事だと、安倍のお陰で大臣にしてもらった政治屋が、国会議員会館の安倍事務所に出入りしている、というものである。これらは別に不思議でも何でもない。誰かが朝日記者に適当な言葉を吐くことは予想されるが、だからといってそれが安倍復権のための談合と決めつけられようか。
安倍と菅の複雑微妙なやり取りは、その通りだが、菅が不人気だからといって、またまた犯罪首相を頭にして総選挙?到底信じられるものではない。むしろ、安倍健在を意図的に吹聴して、さらなる法廷での安倍証拠に牽制球を投げることは想定できそうだが、正義の朝日新聞であろうとするのであれば、この機会に法務検察の捜査怠慢に怒りをぶつける報道がジャーナリズムの使命ではないのか。
そもそも、安倍事務所に出入りする輩は、多かれ少なかれモリカケ事件に関与した側近ばかりではないのか。安倍事件を追及する市民は、いまの安倍事務所の動向を「やくざの出入りそのもの」と捉えている者も少なくない。
改憲右翼の面々ばかりとの指摘もある。それを、安倍の再々復権と呼べるものか。不思議な記事である。本ブログに反論してもらいたい。朝日の編集局長の判断を求めたい。
<側近の慰労訪問を「復権の兆し」とラッパを吹く読売産経顔負け記事?>
政治は結果責任だ。安倍公約の「安全・安心の東北復興の証としての五輪」は、もう誰もが否定している。朝日読者の清和会OBは「復権はあり得ようはずがない。安倍は万死に値する」と切って捨てたのだが、ライターが女性だと知ると、失礼ながら彼は「一般論として女性記者はおだてると調子に乗り勝ち。夢中になる。後先を考えないで書く。プライドばかり高い。いまの朝日に有能な女性記者はいない」と決めつけたものだ。
安倍をおだてるような記事というと、それは読売と産経の独壇場と思い込んできたジャーナリストは、違和感を抱くばかりである。もちろん、すごい反骨の女性ジャーナリストは他にもいる。いずれ紹介したい。
<コロナ大失態は安倍内閣の電通五輪強行策の実績>
安倍・菅のコロナ対策の大失態を、国民は分かってきている。肝心のワクチンにも問題がある。
昨日、都内でワクチンを打った友人は「今朝起きてみると、筋肉痛と鈍痛がひどい」と副反応を口にした。抗体率18%だから、2回目を打たないと、82%の人たちは安心できない。その後はどうなるか。だれも分からない。「打つと危険」と指摘する専門家も少なくない。
基本的には、この政権の無知に起因している。ダイアモンド・プリンセス号の感染患者の対応に失敗、同時に空港などでの甘すぎた水際対策の失敗と、決定的な失敗は、電通五輪優先・経済重視の二兎作戦の破滅的失敗だ。いまもその継続である。相変わらず金目当てのIOCが、強行ラッパを吹きまくっているが、事態は物理的不可能であることを明示している。看護協会への500人募集要請はまず困難である。
選手感染者を受け入れる専用病院を、自治体は断っている。内閣支持率どころか自民党支持率も末期的数字が表示されて赤ランプだ。
これら全ての根っこは、安倍・神道政治に由来している。お祓いでは、神風は吹かないのである。万事休すだ。
<朝日新聞の著しい劣化=比例して国民を欺く報道姿勢か>
朝日新聞の著しい部数減は、携帯やスマホのせいばかりではない。
活字の強さを生かした真実の報道・真実の解説記事について、著しく劣化してしまっている。記者に対する教育・訓練は、十分だったのか否か。清和会OBの指摘は、的外れと言い切れるのか。
それでいて、NHKレベルの高給を払ってきたことのマイナスも指摘したい。貧者の視線を失っては、いい記事は書けない。大衆を忘れた記者に、鋭い反骨の記事は書けない。
朝日は、この機会に編集局の大改革をすることで、反骨の記者を育成、そうして文春や新潮に対抗できる記事を発信するのである。夕刊紙を廃止、スリム化も求められよう。有料会員向けという、思わせぶりな情報発信に飛びつくような読者が沢山いるだろうか。
<自民党を追及しないジャーナリズムの不作為に課題> いま大事なことは、新聞テレビが自民党と公明党に対して、真っ当な論陣を張ることである。個々の議員が、モノを言うことが出来ない自民公明である。
言論の自由がない政党に、いい政治など期待できない。首相が事件を起こしても、沈黙する自民党である。「自民監視」を公約した公明党は、これまで安倍の、そして現在の菅の政治に対して、アクセルばかり踏んで、ブレーキを一度もかけなかった。
両党とも大衆・国民の政党ではない。ずばり売国奴政党である。ゆえに売国奴内閣が暴政に突っ込んで、今日がある。思い出すと「派閥の終焉」(長崎出版)を執筆したのは、確か小泉内閣のころであったか。
モノを言う派閥・物言う議員が居なくなった自民党である。自民党の公明党化である。言論の自由を失った自公両党と、それに追い打ちをかけた新聞テレビの日本である。
衰退する日本は必然である。新聞テレビは、堂々と自公批判に徹する、そこから明日の日本を構築しなくてはなるまい。安倍復権記事など論外である。
2021年5月17日記(東芝不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員)
安倍前首相に復権の兆し 再々登板に渦巻く警戒と熱視線
岡村夏樹2021年5月16日 8時00分
17日、朝日新聞の今月の世論調査が発表され、内閣支持率は7ポイント減の33%となった。自民党の政党支持率も下がり、先月の35%から30%に落ちている。感染が拡大すると政権の支持率が急落する。そして、東京五輪開幕予定の7月23日まで残り67日となった。開催可否の政治決定が大詰めの時期を迎えている。16日に下村博文が「6月上旬に観客数の上限を示すべき」と発言していて、このタイミングで中止か強行かを決めるという意味に解釈できる。ここへ来て東京と大阪の感染者数が漸減していて、微分視的に見れば、日本全体の第4波が峠を超えたような状況を示している。五輪を強行したい菅義偉とIOCにとっては曙光に映る期待材料だろう。5月後半の注目は東京の感染者数がどう動くかであり、五輪の政治局面に大きく関わってくる。15日の人出の数を見ると、渋谷・新宿・銀座では1週間前より増えていると報告されていて、すなわち感染拡大の原因となる人流はGWより増加している。GWも東京は人出が多かった。が、大阪のような感染爆発に繋がっておらず、早めにネオン消灯などの措置を講じた結果だと言われている。
東京の今後の感染状況を予測するのは難しいが、尾身茂は、東京の新規感染者数がステージ3から2に下降する傾向が確実になったときに宣言を解除すると言っていた。ステージ3の指標は、10万人あたりの新規感染者数が1週間で15人以上であり、すなわち東京では1週間で2100人以上、1日あたり300人という水準になる。ステージ2とは、(静岡の資料だが)10万人あたりの新規感染者数が1週間で1.9人以上で、すなわち東京では1週間で266人、1日あたり24人という低い水準になる。マスコミで屡々言われる1日100人はステージ2の基準を超えている。つまり、尾身茂の言う宣言解除の要件の中身が、1日100人ということが分かる。この水準のまま維持することが明確で、上がらないと確信できるときに宣言を解除すると言っている。素人目には、東京で1日300人を切ることは容易そうだが、1日100人を切るのは至難の業だ。東京都のグラフから辿ると、100人を切った最後は昨年11月2日の87人で、以後半年間一度も記録していない。感染力が従来型と比べて1.4倍と言われる変異種を相手に、東京の1日感染者数を100人以下に抑えることは容易ではないだろう。
だが、尾身茂や館田一博に言われるまでもなく、1日100人以下に抑える前に宣言を解除すれば、すぐに感染拡大してしまうことは誰もが経験で理解している。ワクチン接種の進捗はスピードが追いつかず、第4波の抑止には役立たない。菅義偉の公約どおりに進捗したとしても、7月末に全人口の30%の高齢者3600万人が接種を終えるだけだ。どれほど接種を急いでも、6月末まではワクチンが感染抑制に効果を発揮することはないだろう。そこから考えると、5月末で東京の宣言を解除するのでなく、6月末まで宣言を続けるという見通しになる。分科会の専門家たちの認識と立場はこの方向性で一致しているはずで、6月も宣言を延長せよと今後も菅義偉に強く求めて行くはずだ。支持率が落ちた菅義偉は、専門家に抗することができず、宣言延長を認めざるを得ない。14日の「暮令朝改」の政変で力関係が変わった。菅義偉の手から感染対策のヘゲモニーが奪われ、専門家の手に移った。たとえ東京で1日300人を切って小康状態の観を呈しても、これまでのように菅義偉の恣意と独裁で宣言解除に出ることはできないだろう。菅義偉はこれから3週間、宣言が続く中で東京五輪の可否を迫られる。
先週から、猛烈な勢いで海外マスコミの五輪中止論が盛り上がる情勢になり、まさに燎原の火の如く燃え広がって、IOCと菅政権を追い詰める言論状況になっている。ワシントンポストに続いてニューヨークタイムズ、フランスのリベラシオンとル・モンド、英国のBBC、そして米国の公共ラジオ放送も参戦した。欧米のマスコミは一致してIOCの銭ゲバ体質を糾弾し、併せて菅政権の感染対策の無能を批判、東京五輪中止を正論として要求する姿勢に固まった。日本国内では8割が中止延期を求める圧倒的な世論になっていて、新しい世論調査報道が出るほどに中止延期論が増えている。そして、菅義偉が意固地になって五輪強行の態度を強調するほど、支持率が落ちる構図になっている。八方塞がりの菅義偉は、子飼いのマスコミを使って小池百合子叩きを繰り返し、諸悪の根源は小池百合子だと指弾して世論の矛先を向けさせる工作に狂奔、小池百合子への佞悪な牽制に余念がないが、卑劣で姑息な工作は思うような成果を上げていない。先週、菅マスコミの方面から、小池百合子が都議選が始まる6月初に東京五輪中止を打ち上げるのではないかと牽制をかける記事が相次いで上がった。誰に向けてのどういう世論工作なのだろう。
今でも8割の世論が東京五輪7月開催に反対なのに、6月初の時点で、小池百合子が中止延期を言い出したところで何の不都合があるだろう。誰に不利益があるだろう。当然、世論は支持するし、選挙に臨む諸党派は五輪中止を公約にするだろう。と言うより、その時点で五輪中止が決まってない方が不自然だ。中止延期になる場合は、最低でも1か月前、6月中旬には決定されていると想像される。私は、五輪中止が混乱なくプロセスされるには、世界の誰もが承服するオーソライズの儀式が必要で、オーソリティ(権威)による仕切りが不可欠だと考えるから、6月11日からのG7サミットがその機会提供の場になるのではないかと予想している。バイデン政権は、北京五輪をボイコット・中止に追い込む上で、東京五輪中止を奇貨と捉え、戦略上必須の経過点と位置づけているに違いない。先週から意外なほど強烈に、一斉に欧米マスコミが中止論を騒ぎ始めたのを見ると、その背後に政治的な差配と後押しの影がある疑いを禁じ得ない。その思惑の示唆なのか、兆候なのか、米国の陸上チームが事前合宿の中止をキャンプ地に通告してきた。米国の陸上選手はNBCの五輪コンテンツの中でも目玉の存在で、その影響は非常に大きい。
IOCも、風向きを見て戦略方針を徐々に変え、東京五輪を無理やり強行するのではなく、日本側から中止要請を出させるよう巧妙に仕向ける策に転ずるのではないか。日本の感染対策が無能だったから中止に追い込まれたという被害者立場の言説を工作し、日本政府にすべての責任があるという世論を醸成し、カネをぼったくる手だてに出るのではないか。バイデンとEUがそれをエンドースしそうな気がする。被災者を切り捨てて9年越しで準備に興じた、カネまみれ・ウソまみれ・中抜きボッタクリの、世紀のネオリベ祭典である安倍五輪が、総決算のときを迎えつつある。
自分の自治体との二重登録が可能なことは指摘されていました。今頃、ネット民が更なる問題点を探しているかもしれませんね。
それよりも怖いのは、インド株の蔓延です。あちこちの自治体で出ています。いまの変異株がインド株に置き換わったら、ひとたまりもありません。
ブログ主さんが書かれているように、多少減ったからと言って解除してはいけない、リバウンドもそうですが、インド株を蔓延させてはいけないからです。
東京の杉原浩司(武器取引反対ネットワーク:NAJAT)です。 [転送・転載歓迎/重複失礼] ミャンマー国軍による現在進行形の虐殺と弾圧が続く中で、殺害された人 々を追悼し、虐殺を止めるために国軍の資金源を断つよう求める「ダイ・ イン」を外務省前で行います。より強いプレッシャーをかける重要なアク ションになります。 間隔を取り、感染予防に配慮しながら実施します。一人でも多くの方のご 参加を呼びかけます。ご取材もよろしくお願いします。 ◆雨天の場合は、1週間後の5月28日(金)に延期します。21日当日の午前 10時にウェブサイトとフェイスブックにて、実施か延期かをお知らせしま す。ご参加を予定の方はご確認ください。 ---------------------------- #ミャンマー国軍の資金源を断て ストップODA!ダイ・イン @外務省前 https://foejapan.org/aid/doc/210521_myanmar.html ←当日の実施判断はこちら 日時:2021年5月21日(金) 18時30分~19時30分 場所:外務省前(霞ヶ関駅A4、A8出口) ※雨天の場合、5月28日(金)に延期。21日当日の朝10時にFoE Japanウェ ブサイトで、実施か延期かのお知らせを掲載します。 ミャンマーで2月1日に国軍によるクーデターが発生してから100日以上 が経っています。 クーデター後、国軍による常軌を逸した市民への暴力は依然続いており、 これまでに788名もの罪のない市民が命を奪われ、現在も3,936名が恣意的 に拘束されています(5月13日現在)。拘束後に殺害された方も少なくな く、生前の容貌を留めない遺体が遺族に返されていることも、繰り返し報 道されています。 また、市民不服従運動(CDM)に参加した公務員の解雇も続き、最近で は大学の教員が大量解雇されています。そして国営メディアで「治安部隊」 による暴力と全く異なる内容が報じられているなか、市民のインターネッ トのアクセスは制限されたままです。 一方、日本政府はこのような状況が続いても、自身が債務救済等で深く 関与してきたミャンマーへの経済協力について、依然として明確な方針を 示していません。 5月5日のG7外務・開発大臣会合声明 ( https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/100187048.pdf )において、日 本政府は「我々は、国軍関連の複合企業とビジネスを行う際にデュー・デ ィリジェンス(注:投資の際の価値やリスクの調査)を実施することにコ ミットし、他の者に対しても同様に行うよう求める。我々はまた、我々の 開発援助が国軍主導の体制を支援することを防止し、援助がミャンマーの 人々、特に人道上の原則に従って最も援助を必要とする人々の利益となる ことを確保するために協力する。」と表明しました。しかし、国内では、 「事態の推移を見守り、どのような対応が効果的か検討する」との回答を 今日まで繰り返すばかりです。 私たちは、3月4日及び4月1日に日本政府に対し、対ミャンマー公的資金 における国軍ビジネスとの関連を早急に調査し、クーデターを起こした国 軍の資金源を断つことを求めました。 今回は、殺害された人びとを追悼し、虐殺を止めるために国軍の資金源 を断つよう求める「ダイ・イン」(※)を外務省前で行うとともに、新た に要請書を提出し、再度、国軍のビジネスと日本の経済協力関係を直ちに 断ち切ることを日本政府に対し強く要請します。 (※)ダイ・イン(die-in) とは 死者を模して横たわることで、命が奪われることに抗議の意思を表すアク ションです。長年にわたり世界各地で、反戦や気候危機など様々なテーマ で行われてきました。 ◆呼びかけ団体: メコン・ウォッチ、アーユス仏教国際協力ネットワーク、国際環境NGO FoE Japan、 武器取引反対ネットワーク(NAJAT)、日本国際ボランティアセンター(JVC) ◆問い合わせ先: 国際環境NGO FoE Japan Email: info@foejapan.org 電話: 03-6909-5983 ◆アクション当日の現場連絡先: メコン・ウォッチ(担当:土川) 携帯:090-8487-3161 ◆関連情報 ・2021年3月4日【要請書】日本の対ミャンマー公的資金における国軍ビジネスとの 関連を早急に調査し、クーデターを起こした国軍の資金源を断つよう求めます(35団体賛 同) https://foejapan.org/aid/doc/pdf/rq_20210304.pdf ・2021年4月1日【共同要請書】ミャンマー国軍を利する日本政府の経済協力事業を 直ちに停止するよう求めます(19団体賛同)(4月8日更新版:10団体賛同追加) https://foejapan.org/aid/doc/pdf/rq_20210408.pdf ・2021年3月27日 メールニュース ODA事業(バゴー橋建設)に国軍系企業子会社 との関係が指摘される http://www.mekongwatch.org/resource/news/20210327_01.html ・ヤンゴン市内都市開発(通称Y Complex事業)ファクトシート http://www.mekongwatch.org/report/burma/ycomplex.html ・2021年4月13~19日 #ミャンマー国軍の資金源を断て~連続アクション報告: 日本の7政府機関・12企業への要請・アピール https://foejapan.org/aid/doc/210413_19_myanmar_report.html ・2021円5月13日 #ミャンマー国軍の資金源を断て~ミャンマーでの通信遮断 =人権侵害をやめて!KDDI、住友商事前アクション報告 https://foejapan.org/aid/doc/210513_myanmar_report.html
大阪というのは、大人の町のイメージがあった。他の町よりも、経験が多く、物事の道理を踏まえているとか、経験を積んだ上での味のあるユーモアとか。若さや幼さがなく、成熟していて、誤りが少ないというイメージ。司馬遼太郎のイメージ。それが今..カルトとしか言いようがない。理解できない。
中国が実力をもって和平介入しないといけない。パレスチナとイスラエルの間に入らないといけない。サルマンと話をしろ。エルドアンと話をしろ。中国主導で、中国・ロシア・サウジ・トルコ・イランの和平有志連合を作り、そこにヨルダンやエジプトを巻き込むことだ。https://news.yahoo.co.jp/articles/2d7004e9a6edf5e37f021b270ed4a8f1fe03ae25?page=1 …
女性が活躍している。リケジョが頑張っている。火星探査車の名前は「祝融」。中国神話の火の神らしい。カルシファか。http://jp.xinhuanet.com/2021-05/15/c_139948664.htm …
「天問」のネーミング。インターネット投票で決まったらしい。「最多の31万7000票を獲得」「真理を探究し続ける精神や、科学の道のりに終わりがないという思いを込めた」と。いいねえ。素晴らしい。マルクスの資本論の序文を想起させる。https://www.afpbb.com/articles/-/3282387 …
「人情の町」の典型的なイメージを提供し、中小の事業者が主役で活発に動き、公明党と共産党が政治を仕切るユニークな町だった大阪が。おぞましいとしか言いようのない姿になった。理解できない。カルトにしか見えない。
この会見の藤井睦子の顔。原稿を読み上げる女子アナの顔。「そのまま施設で治療してもらうケースが多い」なんて言っている。平然と。昨日の吉村洋文の顔といい...大阪という土地がこんな土地になってしまった。こんな人と町になった。カルトにしか見えない。https://news.yahoo.co.jp/articles/8a6ec54cceb58de8fe473b8262e03440a16ead36 …
日本の1-3月のGDP、前期比で実質1.3%のマイナス(年率換算でマイナス5.1%)。一方、中国の1-3月のGDPはこうですよ。→ https://www.asahi.com/articles/ASP4J3SB8P4JULFA00B.html … 実質成長率が前年同期比プラス18.3%。統計開始以降で過去最高を記録。4期連続のプラス成長。https://news.yahoo.co.jp/articles/1ec2e1bb782d30d41c7e76421ece72d034f03e2f …
ニュースで館田一博が出てきて、5月末で300人(東京都)を目指すと言ってましたね。ステージ3の線だ。300人で解除するという意味かな。300人で解除したらすぐにリバウンドする。すぐ500人、1000人と増えて行く。それで、また1か月後に緊急事態宣言という繰り返しになる。
脅迫と強要だ。公務員の職権濫用罪になるのではないか。野党はこれを見過ごさず問題にすべきだ。国会で追及せよ。https://www.chunichi.co.jp/article/254559
これはひどい。誰がシステム作ったんだ。何やってもだめだな。菅政権。また世界中から笑われる。https://news.yahoo.co.jp/articles/e3cd31c100652095e1479568e5988303a1cbcf2a …
「日本がコロナに負けた証としての東京五輪中止 - 安倍五輪の総決算のとき」をアップしました。https://critic20.exblog.jp/32139835/
これも電通ですよね。費用いくら使っているのか知らないが。この五輪、本当にこんな感じのイベントが多い。無闇に多い。テレビのニュースに差し込んで流す。毎度同じ面々が出てきて身内で戯れて、傍からはしらける「盛り上がり」の演出をする。安倍晋三と電通の臭い。https://news.yahoo.co.jp/articles/5fde1a1d6ce780e357af46639fb9e581c0eefb54 …
愛する妻と、生まれたばかりの娘と幸せに暮らす24歳の刑事アレックス・ファルコ。ある日、相棒のジャン・ポールと踏み込んだ現場で頭に銃弾を受け、昏睡状態に陥ってしまう。それから22年。奇跡的に目覚めたファルコは、妻と成長した娘が別の男と暮らしている事実を知り落胆を隠せないでいた。しかし、前向きに生きようと当時住んでいた家へ向かう途中、若い女性が男に暴行されている現場に遭遇。とっさに彼女を助けるものの、駆けつけた警察に犯人と間違われ留置場に送られてしまう。翌日、ファルコは身の潔白を証明するため、警視に出世したジャン・ポールに懇願し自ら捜査に乗り出すことになる。
- キャスト
- サガモア・ステヴナン、クレマン・マニュエル、アレクシア・バルリエ、アルノ・シュヴリエ、マチルド・ルブレキエ
- スタッフ
- 監督 : アレクサンドル・ローラン
- 刑事ファルコ 失われた22年
- 22年間も昏睡状態だった刑事が遂に目覚める!
- 22年前、犯人を追って相棒と現場に踏み込んだ若き刑事が、頭に銃弾を受け昏睡状態に陥ってしまう。その後、長い眠りから奇跡的に目覚めた男は、若い警部補と新たにコンビを組み、事件捜査に奮闘する。そして徐々に蘇る過去の断片を辿り、自身の人生を奪った犯人を追っていく! 本作は、ドイツで放送されたテレビシリーズをリメイクしたフランス版。本国ではシーズン4まで制作され、爆発的大ヒットを叩き出した。日本でも、主演唐沢寿明×窪田正孝による「THE LAST COP/ラストコップ」としてリメイクされた刑事アクション!(全6話)