仕事大好き人間を雇ってはいけない理由

Forbesの記事に面白い話が出ていた。

 

仕事に熱中する人間を雇ってはいけないという。それには確固たる理由があるという。

◎他人を理解しない。現代の職場では、協同がますます必要となっている。その目的は、作業を効率化しコストを削減することだったり、組織各部のさまざまな場所にある関連データを集め、顧客に質の高いサービスを提供することだったりする。協働作業が効果を発揮するためには、部門間での共感が必要だ。
マーケティング担当者は、エンジニアの考え方ができる必要がある。開発者は、プロジェクトマネジャーを理解する必要がある。誰しもが、自分が孤島ではないことを受け入れる必要がある。自分の業務範囲の殻に閉じこもっている人は、同僚や顧客の立場に自分を置いて考える順応性を欠く場合が多い。


◎創造性がない?　「金づちしか持っていないと、すべてのものがくぎに見える」ということわざがあるが、ビジネスの世界では、くぎ打ちほど単純な課題は少ない。領域の限られた思考では、複雑かつ多分野にまたがる課題を必ずしも解決できない。
特定の分野に熱中している人は、会社の社内行程や製品に関わる課題や、業界全体に関わる課題に直面した際に、自分の分野の外に出て行こうとしないことが多い。確固とした解決策に到達するために必要なさまざまなレンズを通して問題を見ることができず、偏狭な思考をし、自分が自信のある専門分野に固執しようとする。

 

 

技術者を見ていると、技術に没頭して成果を上げられる人間は限られているのは確か。しかし大きな成果を上げられる人間が出てくるのは多くの専門バカがいてこそと思うが、近代の実業界では、世の要請にマッチしない発明や考案は意味がない。世の要請は、営業やサービスに従事する人からはいって来るから、周囲と話をできない技術者は、給与泥棒ということになるのだろう。

 

◎やはり専門高でも、周囲を協調できることが不可欠ということになろう。

 

 

 

インターネットガ千倍になるという物質

Forbesが報じていた。1830年代にロシアで発見された希少な鉱物「ペロブスカイト（perovskite）」、チタン酸カルシウムの鉱物名で、変調器としてテラヘルツの光が使えるので、データ転送速度を従来の1000倍にすることが可能だという。

テラヘルツ波の波長は100GHz～10000GHzと、電波と赤外線の中間の領域にある。これに対し、携帯電話は2.4GHzが主流となっている。ペロブスカイトにハロゲンランプを照射すると、テラヘルツ波が透過して超高速データ転送を可能にする。研究チームは、ハロゲンランプを使った実験で、ペロブスカイトを透過するテラヘルツ波を変化させることに成功した。これにより、研究チームはテラヘルツ波にデータをエンコードし、データ転送を従来の1000倍に早めることが可能になった。

これまで、ペロブスカイトによる光変調は確認されていたが、高額な高出力レーザーを必要としたために商業化は困難だった。今回の研究では、安価なハロゲン電球を使用したことに加え、異なる色のランプを使うことで同時に複数のデータ転送が行えることが判明した。

テラヘルツ波を使った高速データ転送は、次世代のコンピューティングや通信における大きなブレークスルーになる技術だ。実用化までには少なくとも10年を要するというが、安価でシンプルな超高速データ転送技術が実現すれば、我々のデジタル生活に大きな変化を及ぼすだろう。

マレーシアの高速鉄道、日本が受注できるかも？

2026年開業を目指すマレーシアのクアラルンプールとシンガポールを結ぶ高速鉄道の建設をめぐり、各国の受注競争が激しくなっている。高速鉄道受注は、近年マレーシアに多額の投資をしている中国企業が有利と見られてきたが、ここに来て日本が受注する可能性も高まってきた。

当初、中国に決まるはずだたっとか。しかし、「バンダー・マレーシア」なるプロジェクトがあって、軍の空港跡地を高級住宅街とオフィス街として開発する計画で、もともと国営投資会社「1MDB」が手掛けていた。この「1MDB」は「バンダー・マレーシア」の株式の60％を中国中鉄と地元企業の企業連合（ICSB）に74億リンギット（約1920億円）で売却すると発表した。WSJによれば、当時「1MDB」には130億ドル（約1.5兆円）以上の負債があり、借金返済のための政府による資産売却だった。ところが今年5月3日に、「バンダー・マレーシア」を手掛ける財務省の子会社、TRXシティは、ICSBが「支払い義務を果たさなかった」ため、取引が失効したと発表した（FT）。

　WSJによれば、原因は中国政府が中国中鉄に投資のゴーサインを出さなかったためだという。シンガポールのチャンネル・ニュース・アジアの取材に答えたマクロエコノミクスのアナリスト、フー・ケー・ピン氏は、厳しい資本規制をする中国は、地政学的利益への戦略的意義がない事業には今後参入しないだろうと話している。

　そもそも中国が欲しかったのは、事業費1.6兆円ともいわれる高速鉄道のほうだった。フー氏は、高速鉄道は日本が受注する可能性が高まっており、中国は勝ち目がないとみて「バンダー・マレーシア」から手を引いたのではないかとしている。