２６日発売の月刊誌「正論」（２０２１年２月号）が、衝撃的なスクープを放っている。中国湖北省武漢市で発生し、世界的大流行（パンデミック）を引き起こしている新型コロナウイルスについて、中国当局が今年１月、武漢での大流行を隠蔽するよう指示したとする文書を入手し、掲載しているのだ。
新型コロナは世界中で７９００万人以上が感染し、１７０万人以上の死者が出ている。習近平国家主席率いる中国共産党政権の許しがたき「隠蔽体質」の証拠となりそうだ。
以下略全文はソースへ
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/201227/for2012270002-n3.html
新型コロナは世界中で７９００万人以上が感染し、１７０万人以上の死者が出ている。習近平国家主席率いる中国共産党政権の許しがたき「隠蔽体質」の証拠となりそうだ。
以下略全文はソースへ
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/201227/for2012270002-n3.html
中華人民共和国は自分達も「武漢肺炎」と呼んでいたのか？
「これ、スクープなのか？
それとも証拠が出てくることがスクープなのかな？」との書き込みに座布団1枚。「中国に対する損害賠償として中国が持ってる米国債没収という禁じ手あるんだけどね」との書き込みが秀逸。現在日本の次に米国債を保有している中華人民共和国。米国債は特約で米国に対立した場合「無効」にできる。→「紙切れ」になる。
故に米国債の整理番号は市場で管理されている。「市場」を通さないヤミ分は自己責任。
「ムーと同列は流石に言いすぎじゃねｗ」との書き込みに座布団3枚、記事はそんな内容なのか？知人の中国人曰く「朝鮮人と一緒にされるのは、中国にとって耐え難き屈辱だ」そうだ。
「マス⚪ミ『アーアー聞こえなーい』」との書き込みが秀逸、この場合のマスゴミとは主に地上波と新聞。こんな外患誘致支援罪(刑法82条)に抵触する恐れが濃い地上波の許認可をなぜつづけるのか？総務省電波管理審議会。地上波も新聞も最早斜陽産業だが田舎のネットに触れる事がない老人は未だに唯一情報源。1980年代末「デジタルディバイド」が一時話題となったが、ここまで酷く形で顕現化するとは。
「当初は肺ペストのときのように都市封鎖すれば封じ込めできると思っていたんだろうな
今までだって、それで何とかなっていたわけだしでも結果は知っての通り。
文書については、上層部に報告を上げる以上、無い方があり得ない
ましてや、武漢は軍関連の都市だし
あとは最初の感染者となった『０号患者』が、今流行っているコロナのどの型なのか、
そこからどうウイルスが変異していったのかについては、まだまだ時間がかかるだろうな
さっさと情報公開しておけば、ここまで世界中からヘイトが集まることはなかっただろうに」との書き込みに座布団3枚、中国人の面子の為に世界中に被害が出ている。現行の国際法で直接中華人民共和国を処罰できる条項はない様だが、世界中からあらゆる難癖をつけられて中華人民共和国は解体されるのではないか？清朝末期のアヘン戦争後の様に。その証拠としてあれ程親中だった独さえ海軍を中国沖に派遣して来た。
人権が国是の仏は当然海軍を中国沖に派遣して来ている。北朝鮮への韓国の瀬取り監視と同様に世界中の海軍が東シナ海と南シナ海に終結しそうだ。
米海軍は勿論、豪、印、NZそして海自も集結している。
露がどう動くか？露国内の武漢ウイルス禍の犠牲者数も無視出来ない程酷いそうだ。恐らくは漁夫の利を選ぶだろう、それが露外交の国是でもある。
それよりも現在の中華人民共和国の状況から中国人民が共産党打破に決起する可能性も否定出来ない。
