第二次世界大戦の戦場での銃弾の死傷率は7%だそうだ。一番死傷率が高いのが爆弾の破片による死傷率だそうだ。出典は忘れたが、この数値を基に戦後各国は軍事ドクトリンを構築してきた。左翼の方々が憧れるソ連がこのドクトリンを最初に提唱したようだ。当然ソ連を手本としてきた中華人民協和国人民解放軍もこの7%の数値を基に銃弾の配備をおこなってきた。
この7%と言う数値、南京大虐殺を根底から覆す数値である。中韓の数値の信憑性は無いに等しいことが、判明している。韓国の場合フェリー事故の犠牲者の数さえ曖昧であり、過積載もその数値をいい加減に扱うと言う文化であることでそれが理解できる。同様に中国には「白髪三千里」とか、1・2・3・イッパイみたいな文化である。トウショウヘイ氏が、「日本や欧米がトンネルを作る時、両側から堀り真ん中で数ミリの狂いもなくピタリと合う。しかし中国はトンネルが2本できる、それで良いのだ」と発言したことは有名な話である。中国も統計や法律の規制数値に基づく調査の数値が正確ならば、PM2.5や水質汚染はもう少し少なかったであろう。
南京大虐殺の40万人虐殺という数値、同様に怪しい数値である。日本が南京に入城した部隊は旅団であり約6,000人である。当時の帝国陸軍の銃弾はならすと1人130発である。130発×6,000人=78万発となる。78万発の銃弾を総て虐殺に使用したとして、前述の7%と言う数値がものを言う。78万発×7%=54,600発となる。
しかもこの7%と言う数値、死傷者の数値であり、人間に命中した数値である。人間は意外にシブトク急所に銃弾が当たらない限り、1発で死亡することはない。しかも1発も残さず使用しての数値である。
更に、当時南京は租界地であり、欧米の領事館があった。英国領事館が本国に送った資料によると、当時の南京市は外国人も含め人口25万人程度だそうだ。欧米各国の住民を殺害せずして如何に25万人以上の人間を殺害できるのか?当時の中国陸軍は師団でも3万人程度である。南京市内にいた人間を皆殺しにしても28万人である。2万人程度ならば可能性はある。郊外にに大量の軍服が放置されていた。ハーグ軍縮条約でも捕虜になる権利は軍服を着用していることであり、また命令系統が残っていることである。軍服を着ていなければゲリラ(便衣兵)であり、ゲリラはそく射殺が戦場の常識である。一般市民を巻き込まないために造られた国際法である。この時の劉司令官が真っ先に逃げ出している。命令系統は崩壊していた。韓国のフェリーの船長と同じである。
現在、南京虐殺記念館にある、証拠とされる写真に大いなる疑念がある。インチキである。当時、カメラは家が数件買えるほど高価なモノであった。当然購入できる人間は家が裕福な人間だけである。士官の備品の記録にカメラはない。はたして下士官や兵にカメラは当時購入できるモノか?
更に南京虐殺記念館にある証拠の写真、日本兵とされるモノの階級章が大日本帝国陸軍の階級章ではない。軍刀も当時日本軍が使用していたものと異なる。
この写真は、米国の戦時プロパガンダ映画のスチール写真であることが判明している。江沢民時代に長崎の原爆記念館にムリムリ展示して、日本の一般人にその出所先をアバカれて、展示を中止した写真である。その後この写真ができたばかりの南京虐殺記念館に展示された。
日本のマスコミが報じた有名な話である。しかし日教組が強い高校はこの南京虐殺記念館を修学旅行のコースに入れている。しかも現地で高校生に謝罪させている。アホではないか、日教組は。それを指摘すると、「最近の組織率は3割しかないのにそんな力はない」と言訳するが、市場で3割の占有率があれば、相当有力な会社である。
中国の言う証拠とは、先進国では証拠能力が全く無いものである。自分たちに都合が良いものダケが証拠ではないのである、先進国では。中韓ぐらいであろう証拠に客観性が求められないのは。
中国のネット民の方が良く解っている。「日本は細かく精査してくるからいい加減なことをするとブーメランがすごい」と。
あんな危険な国に修学旅行に行くとは、全く腹立たしいです。日教組のバリバリの教師は中国共産党と同じで、法律を守らず主義主張だけ訴えて、責任は学校管理職に押し付けています。そんなにたいそうな主張なら退職願いと引き換えにどうぞ……そんな勇気のないことは保護者はお見通しです。そんなに共産主義がいいなら私学塾でも作ったらいいのに!