中国が原子力発電や超高速鉄道の分野でも世界を制覇する野望を持っている事は、今や周知の事実である
2020/11/14
本章はGoogleで検索妨害の犯罪に遭っていた。
再発信する。
地球温暖化会議はいつから中国の姦計に乗せられたのか。
私は現在のcop21は完全に中国の姦計どおりになっていると確信している。
その紛れもない事実に私が世界で最初に気づいた、ただ一人の人間であると言っても過言ではない。
それもまた私のファーストハンド・ノレッジだ。
私の家からは大阪の中心部が一望できる。
だいぶ前のある時、大気が異様にくすんでいる事に気が着いた。
これは中国からのpm2.5の襲来に違いないと思いインターネットを検索した。
全く、その通りだった。
中国の大気汚染は、もはや人間が住めるレベルのものではなかった。
共産党の一党独裁国家だから、今に至るも継続されているのである。
公称14億人、だが、その内の9億人は、農村戸籍と言う名の奴隷と呼んでも過言ではない人間達の国では、一人の人間の命など紙屑に等しいからである。
中国共産党一党独裁者達は、自分達の野望の達成以外の事である「人の命」だとか、「国際社会の取り決め」等は、紙屑同然にしか考えていない。
オバマ政権こそが中国を増長させた政権なのである。
オバマは、中国が横暴を始めだした時、ホワイトハウスにロック界のスター達を招いて、コンサートを開いていた。
世界最高のセレブ気取りでいたのである。
オバマ政権を懐柔した中国は、南シナ海の不法占拠を開始した。
これに対して、フィリピンが国際司法裁判所に訴え、完全勝訴した。
この時、中国共産党の一党独裁者達は何と言ったか。
「あんなものは紙屑でしかない」と言い放ったのである。
これこそが彼らの本音なのだ。
国連気候変動枠組み条約が中国の姦計どおりになったのは何時からなのかを検索してみた。
それは、1997年に京都で開催されたCOP3からである。
この時に京都議定書が採択された。
以下、ネット上の解説文からである。
京都議定書は、参加している先進国全体に対して次のことを要求しています。
「温室効果ガスを2008年から2012年の間に、1990年比で約5％削減すること」
加えて、国ごとにも温室効果ガス排出量の削減目標を定めています。
この取り決めにより、EUは8％、アメリカ合衆国は7％、日本は6％の削減を約束しました。
アメリカは後に京都議定書体制を脱退した（批准しないことを明確にした）ため、この約束を破棄してしまいましたが、この削減目標は世界で初めてとなる取り決めとなり、国際社会が協力して温暖化に取り組む、大切な一歩となりました。
＊この文章は似非モラリズムの象徴であると言っても過言ではない＊
一方、京都議定書は途上国には削減義務を求めていません。
これは、気候変動枠組条約の「歴史的に排出してきた責任のある先進国が、最初に削減対策を行うべきである」という合意に基づき、京都議定書の下での最初の約束については、まずはこれまで温暖化を引き起こしてきた先進国が率先して対策をするべきだ、という考え方が反映されたためです。
＊これこそが中国の姦計そのものなのである。
だが1997年は、まだ悪夢の民主党政権時代にはなっていない。
そこで検索してみれば、何と橋本龍太郎第二次政権時代だった。
橋本龍太郎が完璧に中国の典型的なハニートラップにかかった人間である事は読者は御存知の通りであり、衆知の事実である。
似非モラリズムとポリティカルコレクトネスに冒されている先進諸国を、底知れぬ悪とまことしやかな嘘の国であり、プロパガンダで出来ている国が、篭絡するのは、赤子の手を捻るよりも簡単なのである。
日本は、この頃は、実は売国奴以外の何者でもない、最低の新聞会社が日本を支配していた。
ごろつき以下の会社である朝日新聞が日本を支配していた。
その最盛期だったのである。
温暖化ガス排出権取引は小学生でも分かるインチキである。
だが、似非モラリズムとポリティカルコレクトネスに冒されている先進諸国は疑いすら持たずに受け入れた。
1997年から数えても20年超、中国は、人類史上、類を見ない大気汚染を行い続けながら、例えば、日本からは排出ガス権利取引と称して数兆円もの多額のお金を撒き上げた。
今、西側諸国の所謂文化人達は、しきりに「サスティナブル」等と言い募っているが、これもまた中国の姦計であると言っても過言ではない。
この事について、最近、気になった事がある。
トラウデン直美という慶応大学の学生にしてタレント活動を行っている女性の事である。
私が最初に目にしたのはテレビ東京の「日経ニュース10」だった。
表情からして似非モラリズムの匂いがプンプンしていた。
いかにも浅い知識というか朝日新聞の論説で出来ている様な趣で、サスティナブルである事が、全てに優先するかのような愚かな風情。
正に、その馬鹿馬鹿しさ、軽薄さを象徴していたのが、伊勢谷友介をサステナブルの雄の様に持ち上げて特集を組んでいた事だった。
一体、テレビ東京は、何という軽薄な報道を行うのだ、と呆れて観ていた。
程なくして、伊勢谷が逮捕された。
私が、さもありなん、と思った事は言うまでもない。
ところが日経ニュース10は、一向に反省する気配がない。
それで、この番組も、ながら見するようになった。
関西弁で言えば、「アホらしくて見ていられない」からである。
公共の電波を使用して、このような女性に、言わば、「おままごと」を語らせて恥じない日経ニュース10は、時々、中国との関係を懸念させる報道番組でもある。
中国に対して、極めて融和的な報道番組なのである。
ところが、つい最近の事、NHK大阪のお昼のお笑い番組的なトークショーにも出演している事を知って驚いた。
一体、日本のテレビ局というのは何なんだ、と思ったのである。
チラッとドイツ人と日本人とのハーフであると小耳にはさんだ。
なるほど、「ドイツに学べ」の愚劣な精神に、彼女を起用する番組の制作者達は冒されているのだなとは思ったが。
それにしても、である。
閑話休題。
中国は先進諸国が国力増強の速度を急激に落とすのをしり目に人類史上、類を見ない大気汚染を続けた。
安価な火力発電に加えて、国有石油会社が石油に安価なものを混合して販売していたという信じがたい報道もあった。
一気に追い抜きたい相手である西側先進諸国に対しては、産業の米である電力を、極めて高価で不安定なものにさせる事に、まんまと成功したのである。
この20年超、中国と先進諸国の電力の原価には大きな差がついた。
中国が原子力発電や超高速鉄道の分野でも世界を制覇する野望を持っている事は、今や周知の事実である。
これらの分野で世界最高の技術を持っているのは日本である。
2011年3月東日本大震災と大津波に日本が襲われた。
当時の日本は米国と並ぶ、世界最大の原子力発電所を持ち、世界最高の原発技術を持つ国だった。
史上最低の首相だった菅直人が福島をフクシマにした。
これに乗じて、中国と韓国は、今が絶好のチャンスと、日本の産業競争力の低下、国力の低下を目論んだ。
その先兵隊となったのが、孫正義、福島瑞穂、彼女の夫の人権派弁護士達と朝日新聞やNHKである。
昨夜、宮城県が決断するまで、日本は彼らの姦計にはめられていた。
史上最低の首相だった菅直人が、正に、中国、韓国の意図通りに、全原発の即時全面停止を行った。
この政策が、どれほど愚かなものだったかを物語るエピソードがある。
当時の国連事務総長は潘基文だったが、彼は史上最低の評価を受けていた。
その彼ですら、こう言ったのである。
全原発の即時全面停止は間違っている（馬鹿げている）
あの時、日本中の多くの首長が、孫正義の原発全面停止、太陽光パネル設置等と言う姦計に馳せ参じたのは歴然たる事実である。
戦争に突き進んだ態様と何ら変わらない愚かさの発現だったのである。
今もなお、所謂文化人達は馬鹿の一つ覚えの様に「原発反対」を言い続けている。
彼らの背後にいて、彼らを大いに支援しているのが、中国である事は間違いがないだろう。
底知れぬ悪とまことしやかな嘘の体現者であるCCPは、高笑いしながら彼らの運動を見ているのである。「してやったり」と
もう一つの超高速鉄道について言えば、中国は、リニアモーターカーの施工を計画し、この面でも世界制覇を目論んでいる。
先日、親中派NO１である事は衆知の事実である静岡県知事の川勝は、リニアモーターカーの世界の先駆者であり、長年の研鑽を経て、愈々、実用化の工事に着工したJRに対して、悪辣極まる難癖をつけて、工事をストップさせた。
彼の前には、東京地検が、このリニアモーターカーの工事開始を見計らって、突然、日本を代表するゼネコン各社に操作に入った。
公明党は極めて親中派の政党である事は衆知の事実である。
日本の検察には少なからぬ創価学会関係者も在籍している事は衆知の事実である。
それらの事は全て、6年前の8月まで、朝日新聞に支配されていた日本だった事の結果である。
正に、亡国の一歩手前で、私が永遠に愛し誇りに思っている宮城県は、昨日、日本を衰亡から救う決定を下したのである。
