彼らの殆どは（本当に度し難い大江健三郎や村上春樹を含めて）全員が中国と朝鮮半島のハニートラップやマネートラップにかかっていると考えれば物事はさらに明瞭に見えてくるだろう
2019年07月23日 21時28分13秒 | 全般
以下は7/21に発信した章である。
選挙権を持っている18歳以上の若者たちへ
安倍首相が第二次安倍政権を開始するまでは日本は先進国史上最長のデフレの只中に在った。
このデフレ＝日本の失なわれた20年を作り、神の摂理として日本に回っていた文明のターンテーブルの進展を止め、今の極めて危険で不安定な世界を作ったのは、
朝日新聞経済部の一記者だった山田厚史であると言っても全く過言ではない。
何故、一介の朝日新聞の記者にそんなことが出来たのか？
君たちの中に私の読者がいたならば、とうにご存じの様に、5年前の8月までは朝日新聞が日本を支配していたからである。
これらの事実については私の各章を参照すれば即座に分かります。
5年前の8月に満天下に明らかになった事とは、この新聞会社が自虐史観と反日思想で記事を書き続けて来た事。
共産党の一党独裁国家で人類史上最大最悪の人権抑圧国家である中国と古代専制国家である朝鮮半島、彼らの反日プロパガンダに最大の貢献を果たし続けて来た会社だった事。
共産党の一党独裁国家で人類史上最大最悪の人権抑圧国家である中国と古代専制国家である朝鮮半島、彼らは反日教育という名のナチズムを続けている全体主義国家である。
韓国は李承晩以来、戦後74年ずっと。
中国は天安門事件から国民の目をそらす為に江沢民が始めてからずっと。
彼らは世界でたった二つだけの反日国家である。
彼らに貢献し続けて来た売国新聞である事が、朝日新聞の実態であると2014年8月に白日の下に明らかになった。
この新聞社の南京大虐殺や毒ガス弾遺棄報道等、数々の捏造報道の為に、日本は中国に対して、超多額のお金＝血税を支払い続ける羽目になった。
中国の異常な軍備増強に貢献し、今の傍若無人な中国の行動を増長させてきたのが朝日新聞であり、これを盲信し追従して来たＮＨＫなのである。
朝日新聞が作った民主党政権時代、君たちの先輩は大学を卒業しても就職すらできなかった。
山田厚史が作ったデフレ社会＝日本の失われた20年、の結果、30歳になっても定職にもつけない年収250万円以下の若者が1,000万人を超えた。
結婚などできるわけもない。
少子高齢化に拍車がかかった事は言うまでもない。
日本型のデフレに陥る事を欧米の先進諸国が蛇蝎の如くに忌み嫌い、兆候が見え始めたら、即、対策を講じた。
そんな時、第二次安倍内閣がスタートした。
以降の結果は、君たちが実感として、皮膚感覚で知っている事である。
今回の参議院選挙は極めて重要な選挙なのである。
つまり、戦後最高の政治家である安倍首相が命を賭して、文明のターンテーブルが回っている国、日本であることを自覚して、日本を再生し、
米国と並んで、後170年、世界をリードして行く日本に戻したことも、
スマホやＰＣで知っているはずだし、あなた達が実感しているはずである。
今回の選挙は為すべき正しい仕事を命を賭して行い達成している稀代の政治家であり真の愛国者である安倍首相に対して地滑り的な圧勝を与えなければならないのである。
年収4500万円超の超高給を国民の血税で得ていながら国会審議を18日間も連続で休み、反日活動で飯を食っている人間達と共に国連に出向いて、
日本を貶める…日本の国力と名誉と信用を低下させている…もはや売国議員達と言っても全く過言ではない立憲民主党などに鉄槌を食らわせて、壊滅的な打撃を与えなければならない選挙なのである。
私が、こうして君たちに伝えるのが、今日になってしまったばかりに、間に合うかどうかはわからないが。
若者達よ。君達全員は投票所に向かわなければならないのである。
何のためか？
二度と朝日新聞等やＮＨＫ等の売国奴達に日本を支配させない、彼らに退場を促す…無論その際には彼らの捏造報道の為に日本が被った天文学的な大損害を彼らに弁済させて。
ＧＨＱが日本をカルタゴの様にするために＝永久的な弱者として最終的には滅亡させる腹積もりだったと言っても過言ではない、馬鹿げた憲法を改正して…戦後74年も要したが…ＧＨＱのWar Guilt Information Programの軛を脱する。
即ち、朝日新聞と、これに同調して来た人間達の退場と、ＮＨＫから共産党の分子や朝鮮総連の分子を完璧に排除し真の日本国営放送とするための選挙なのである。
彼らの悪辣はもう許さない、その為の選挙なのである。
共産党…朝日などは常にドイツに学べ等と言ってきたわけだがドイツでは共産党は国家の為にならないとして法律で禁止されている＝非合法化されているのである。
この稿続く。
2023/3/15, in Osaka
