以下はラフ原稿であるが、
日本国にとって極めて重要な発見であり、論文である。
私は低投票率を「眺望」してきた。
だいぶ前には、沖縄の翁長知事の出鱈目を得票率から指摘した。
低投票率の中で、対立候補とは僅差の勝利。
彼は有権者の3割超の支持しか得ていないにも拘わらず、「オール沖縄」などと、まやかしの自称を続けていた。
投票率50％に満たない場合は無効として再投票しなければならない。
2度目でも50%に満たない場合は、その地方自治体は国会議員の議席を失う。
県会議員、市会議員、首長、それら、民主主義の名の下に選挙で選ばれる態勢が機能しない地方自治体は、全てを失い、国が管轄する。
そうなれば各地方自治体の選管は必死になって仕事をするはずである。
そのような事を…選挙法改正は喫緊の問題である事を、本欄にて発信しなければならないと、先日来、「眺望」していた。
昨夜、入浴中に、昨今の低投票率の真因について、突然、「超越」が訪れた。
そういえば、近年、選挙期間中である事や、投票に行くように促す、区役所等の宣伝カーを全く見ないな。
以前、と言っても、だいぶ前になるが、選挙期間中は、頻繁に、投票を促す区役所等の宣伝カーを目にした。
嗚呼、そういうことだったのか！
地方自治体の職員の大半は自治労の組合員のはずである。
特に選管関係者等は、ほぼ全員が組合員のはずだ。
自治労が、どんな組合かは言うまでもない。
辺野古基地反対や、各地の原発反対、憲法改正反対、LGBT賛成等のデモに人員を派遣している組合である。
自治労がこれらの運動の主催者であるといっても過言ではない。
自治労は、立憲民主党や共産党の支持母体である。
田中角栄は、伊達に「今太閤」ではなかったから、マスメディアを味方につけた。
その為に、朝日新聞社を始めとして、各社に、国有地を、言わば、ただ同然で払い下げた。
彼らの子会社である民放テレビ局には、先進諸国では例がない、破格の価格…ただ同然と言っても過言ではない格安であるだけではなく、
彼らに、国の財産である電波を独占的に使用させている。
マスメディア、特にテレビ局は、本来なら、選挙期間中は、大幅に時間を割いて、連日、討論会等を放送しなければならない。
ましてや、常日頃、民主主義の守護神のような立ち位置で、連日、報道番組を放送しているのだから。
だが、マスメディアは、捏造報道を繰り返して政治不信を増大させて来た。
「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の発露である。
実に悪辣な仕掛けだったのだ。
政治不信の増大は、有権者の投票忌避をもたらす。
結果は、信じ難い程の低投票率である。
実は、少数派の組織票だけが頼みの、立憲共産党や公明党の勝利が確実になる。
どおりで殆どのマスメディアが低投票率を傍観し続けているわけである。
捏造報道で政治不信を煽る。
自民党が敗退し、立憲共産公明党が勝利する。
彼らは独占企業でもあるマスメディアの中枢に浸透し、一粒で二度美味しい結果をもたらす工作を続けていたわけである。
地方自治体を抑えている自治労は不作為を決め込む事で、これに加担してきた。
司法は、彼らの悪だくみを突破しようとして獅子奮迅していた安倍晋三の選挙演説まで妨害した彼らの仲間に対して、無罪判決を下しただけではなく、選挙法違反として排除した警察に損害倍書を命じた。
「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の陣営による工作が完成していたのである。
だが、ここに、日本保守党に参集した「文明のターンテーブル」が存在していた。
本稿は、日本と日本国民のために、彼らの悪辣な工作を、叩き潰すものである。
以下は、「超越」が訪れた時に書かれたものである。
嗚呼、そういうことだったのか！
在日朝鮮人等が、NHKを始めとしたテレビ放送局の報道番組制作を支配している事は歴然たる事実である。
彼らの全てが立憲民主党や共産党の支持者である事も歴然たる事実である。
先般の東京15区（江東区）の選挙は、実は、極めて重要な選挙だったにも拘わらず、マスメディアは、殆ど、報道しないに等しかった。
マスメディアだけを購読、視聴している人間は、有権者の中で、まだ多数を占めている。
あの様な報道では、有権者の多くが投票に行かず、行楽等に向かったのは当然である。
おまけに、わが保守党は、戦術と戦略を間違い、既存政党、既存政治屋の、どぶ板選挙に、愚かにも全精力を傾注してしまったから、猶更である。
有本香と百田尚樹が真の言論人であり作家だったから、日本保守党という政治史上戦後最大の事態が生じた。
日本中の国宝が、瞬時に、6.5万人超も、有料で参集したのである。
ごく短期間で、自民党のフォロワー数を抜いて、ネットの時代に、日本一のフォロワーを誇る党が誕生したのである。
中略
本欄は、本稿でも、日本国にとって、極めて重要な事実を、初めて満天下に明らかにする。
つまり、近年の、全国各地での、異常に低い投票率は、彼らのサボタージュの結果だったのである。
それが証拠に、本来は、これこそ民主主義の根幹を揺るがしている最重要問題であるにも拘わらず、
これを重大問題だとして、大特集を組んで原因究明をしたようなメディアは一社もない。
重大事だとして、必死になって、投票を促してきた地方自治体の職員も皆無である。
何故、彼らがサボタージュしてきたか？
低得票率でなければ議席を獲得できないのが、立憲民主党、共産党、公明党だからである。
自公連立政権誕生以来、行政、司法等に、公明党＝創価学会が入り込んでいる事は歴然たる事実である。
しかも公明党は影響力を最大限に発揮している。
公共交通機関の案内や道路標識に、あの噴飯物の、中国語と韓国語での案内を実行したのが公明党なのだから。
＊低投票率は、反日思想の塊である、自治労と、在日や学会に報道部を支配された＝立憲民主党の別働部隊マスメディア、特にテレビ局が意図的に作ってきたものである！
なるほど、確かに、その通り！と思う方は、信長の大音声となる様に、日本中に大拡散してください。
2024/5/22 in Kyoto
