1996年11月24日に開催した、パーティ形式のイベント『ジムカーナパーティ “秋の平安GP”』の動画を掲載しましたので、ぜひ、この一度ご覧ください。
https://gra-npo.org/document/record/1996/PG_19961124.html
テーマカラーに指定された紫色に合わせた衣装で参加して、タイムトライアルだけでなく、全員でスタッフを分担して担当し、ゲームやプレゼント交換も行ないました。また、「秋の平安GP」というイベントタイトルに合わせて、コース名称も「新・平安絵巻」として、各セクションを牛若丸や弁慶、かぐや姫などに因んだ名称をつけて、特徴あるセクションとMC解説によって華やいだイベントとなりました。
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この一覧表は、各都道府県別に、前週と比較して新規感染者が増えた増加率や、人口あたりの新規感染者や治療中患者数の増加率、人口あたりの死亡者数の増加率など数値で表し、感染被害の深刻度を他の都道府県と比較して理解する助けになります。さらに 被害と影響が悪い箇所は黄色で欄を塗り、良い結果を出している箇所は薄いピンク色で欄を塗って識別しているので、各都道府県別の医療体制などを勘案すれば、医療機関などが直面している状況や、住民の人々が感じている恐れの度合いも推定する事が出来ます。
【感染密度】を見る限り、沖縄県を筆頭に佐賀県、福岡県、鹿児島県などでの感染拡大が高まっていて、「西高東低」の傾向が強まっています。また、北の北海道でも感染拡大の兆候が始まっており、この傾向が続いたまま大型連休に入るので、人々の移動は確実に大きくなり、全国へと感染の “波” は広がっていく事が容易に予想されます。
「人口あたりの新規感染者数」を見れば、【感染密度】の表が示す通り、沖縄県から佐賀県、宮崎県を始めとする九州各県での感染の高まりと、北海道での感染拡大の懸念がはっきりと表れています。
また、最も注視すべき死亡の傾向は、「人口あたりの死亡者数 」を見る限り、大分県と宮崎県が全国の中で高い値になっており、九州地方での感染拡大による被害が表われています。なお、2ヶ月以上に亘って高い死亡者割合が続いた大阪府や京都府など関西地域では、新規感染者数の減少に伴って、現在は安定の様子を見せています。が、次の “波” の到来に備えて、保健所から各医療機関の体制を改める事が求められているでしょう。
直近の一週間、都道府県別の【週間致死率】（新規感染者数あたりの死亡者数）は以下のグラフになります。
本来の致死率とは異なりますが、一週間の期間で区切って確認する事で、おおよその傾向は把握できると思います。そして、多くの都道府県での【週間致死率】は 0.2％ を超えており、インフルエンザの致死率（ 0.006～0.018％ ）を大きく上回っています。
ただし、先週一週間では、各都道府県共に 0.30％ 以下に留まっていて、日本全体では落ち着きつつある状態だと言えます。
出典 ： 厚生労働省
＃COVID19
＃オミクロン株
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日本のメディアは、近視眼的報道に終始して、「東京都など大都市圏は一週間前より減少が・・」など日々の多少の変化を報道していますが、実際には、日本全体で見れば 4～6週間に亘って大きな変化はありません。 ただ、昨年までの感染の “波” とは異なり、“デルタ株” 感染のピーク時に記録した「新規感染者数」の 2倍もの多くの人々が毎日の様に報告されていて、それが 6週間に亘って続いているのです。つまり、昨年までの基準で考えれば「深刻な程に多くの人々の感染が続いている」という事になります。
その「新規感染者数」よりも深刻な傾向は「死亡者数」の減少が停滞している事です。 新型コロナウイルス禍による死者数は、治療法や治療体制の充実もあり、“オミクロン株” による記録的な感染拡大にも関わらず、世界的には年々減少が続いていて、それは 日本においても同様に減少を記録していました。しかし、昨年までの感染ピーク時からの死者数の減少とは異なり、直近の4週間、“オミクロン株” による死者数の減少が停滞の傾向を見せているのです。つまり、治療薬や治療体制が充実しているにも関わらず、感染者数の “中留まり” の為に、「死亡者数」も停滞へと移っています。
この状態が続いたまま、人々の移動が活発になる 連休のシーズンに入ると、当然ですが感染者の人数や治療者、死亡者の人数も一気に増加する事は容易に推測できます。
行政もメディアも、単に「危ないです」「気をつけてください」の連呼をするのではなく、いつでも詳細で分かりやすい情報を作成して掲示、発信に努めるべきで、それが デジタル社会へ牽引を謳っている行政の責任です。
新規感染者数の「中留まり」の傾向と同様に、「死亡者数」も減少傾向が減速して「中留まり」の様相になる事が危惧されます。
現在、比較的低く抑えられている “致死率” ですが、今後、新規感染者数の急増に見舞われたなら、亡くなる方が増える事は間違いありません。行政任せの感染防止に頼る事なく、私達は一人ひとりの自覚で、自ら感染せず他者へ感染を広げない意識と行動が求められるでしょう。
出典 ： 厚生労働省
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＃オミクロン株
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