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1997年6月、鈴鹿サーキットで行なった、GRA独自の合宿トレーニング『鈴鹿合宿』の動画掲載しました

2022-08-07 20:53:23 | アーカイブ映像の案内

"Suzuka training camp" held by GRA for two days from June 21 to 22, 1997.

これは、NPO法人GRAが、世界屈指の設備と広さを誇る鈴鹿サーキットの交通教育センターの施設を利用して、オートバイの特別な講習イベントの記録映像です。
GRA独自のカリキュラムで行なわれたトレーニングキャンプでは、オンロード車両によるスラローム練習に加えて、オクロード車両によるオフロード走行練習を加えて、総合的に運転技術を向上を達成しています。



This is a documentary video of a special motorcycle training event held by the NPO GRA at the Suzuka Circuit traffic education center, which boasts world-class facilities and spaciousness.  At the training camp, which was conducted with GRA's own curriculum, in addition to slalom practice with on-road vehicles, off-road driving practice with off-road vehicles was added to improve driving skills comprehensively.


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新型コロナウイルス、都道府県別、週間対比・感染被害一覧表 ( 2022年 8月 5日現在 )

2022-08-07 07:00:41 | COVID-19 国内状況

この一覧表は、各都道府県別に、前週と比較して新規感染者が増えた増加率や、人口あたりの新規感染者や治療中患者数の増加率、人口あたりの死亡者数の増加率など数値で表し、感染被害の深刻度を他の都道府県と比較して理解する助けになります。さらに 被害と影響が悪い箇所は黄色で欄を塗り、良い結果を出している箇所は薄いピンク色で欄を塗って識別しているので、各都道府県別の医療体制などを勘案すれば、医療機関などが直面している状況や、住民の人々が感じている恐れの度合いも推定する事が出来ます。


『 都道府県別、感染被害一覧 』

【感染密度】を見る限り、日本一深刻な状況を続けている沖縄県は、更に深刻な状況に陥っている事は明らかです。そして、沖縄県に続いて、熊本県や福岡県など九州各県で【感染密度】の上昇が続き、直近の一週間で、東京都や大阪府での感染レベルが高くなっでいます。そして、それらの都道府県に続くように、殆どの都道府県で過去最多の【感染密度】の更新が続き、日本全体に蔓延して、更に深刻度レベルが増す事が予想されている段階です。

■ 沖縄県は感染拡大が続き、世界で最も深刻な【感染密度】
■ 宮崎県、熊本県、和歌山県で高い死亡者数が深刻事態

最も注意すべきは 沖縄県と九州各県そして和歌山県です。沖縄県は、人口あたりの新規感染者数を示す【感染密度】が更に高くなり、世界で最大の深刻なレベルに入りました。また、福岡県では沖縄県に続く高い【感染密度】を記録しており、深刻な状況が更に進んでいます。しかし、それ以上に注目すべきは【死亡者割合】(人口あたりの新規死亡者数)です、宮崎県と熊本県で急に死亡者数が増えて、深刻な【死亡者割合】を記録しており、和歌山県がそれに続いています。
    
なお、マスコミが最も話題にする東京都は、【感染密度】こそ深刻な数値を更新し続けていますが、死亡者数の増加割合は低く抑え続けています。が、大阪府や京都府で起きた様に、周辺の都道府県の医療機関への負担の増大などが、深刻な状況を招く恐れが大きくなっている事が危惧されます。
   
【感染密度】に注目すれば、東京都や大阪府、愛知県なども過去最悪で九州各県同様に深刻な数値ですが、【死亡者割合】を見る限り、九州各県の医療体制での深刻さが増しており、必要に応じて、自衛隊など、都道府県の枠を超えた医療支援を早急に行なう必要があります。



『 都道府県別、人口あたり 治療中患者数、重症者数、死亡者数 』

グラフが示す通り、直近の一週間で、沖縄県が人口あたりの「新規感染者」がさらに増加して、それに続いて、東京都や大阪府、そして福岡県や九州各県で増加しています。
しかし、注目すべきは赤色線で、この人口あたりの「治療者数」の増加度が、医療機関の負担の急増度を示しています。群馬県が全国で最も医療機関への負担が増した事を示していて、それに京都府と奈良県が続いています。特に京都府は、人口あたりの「重症者数」が先週に続いて高く、医療機関の負荷が蓄積されている事が推測されます。

■ 九州各県の死亡者数割合の高さが懸念される
■ 和歌山県、奈良県、京都府で、医療体制負担が懸念



国は「現在は何ら規制を行なう段階ではない」とトップ自ら発言を繰り返していますが、現状の感染拡大を止められず、過去最多の死亡者数が予測される状況を見る限り、必要な対策の想定が不足していた事が明らかです。
GoTo政策の停止は当然の事ですが、少なくとも、各都道府県の人口あたりの「新規感染者」や「治療者数」「死亡者数」など増加ペースの国民への開示を行ない、国民が自ら、状況の正確な把握と適切な行動の検討する事を助ける必要があります。



『 週間致死率 と 通算致死率 退院率一覧 』

直近の一週間、都道府県別の【週間致死率】(新規感染者数あたりの死亡者数)は以下のグラフになり、本来の致死率とは異なりますが、一週間の期間で区切って確認する事で、おおよその傾向は把握できると思います。


全国的に新規感染者数が一気に増えている一方で、現在のところ、亡くなる人が少なく収まっているので、【週間致死率】は 低く収まっています。

 


出典 : 厚生労働省

#COVID19
#BA5
#BA4


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日本の新型コロナウイルス 感染者数と治療者数の推移、一週間毎の変化傾向 (2022年 8月 5日現在)

2022-08-07 05:29:29 | COVID-19 国内状況

『 新規感染者数と治療者数 』

現在、世界で最も急激な感染拡大が起きている国が日本です。欧州各国では、既に感染拡大は抑制へと進み、「新規感染者数」も年初よりずっと少なく抑えているのと対照的に、日本は以前よりも遥かに多くの感染者を生んでいます。
その為、検査などの対応が求められている数が遥かに多くなり、治療を受けている人数も第6波当時の倍以上となり、医療機関の負担は遥かに大きくなっている事が様々な問題を引き起こしています。

新型コロナウイルス感染者の治療対応だけでなく、多くの国民に必要な医療を適切に提供し続ける為にも、第6波当時以上に適切な体制への転換や構築が必要です。


■ 世界で最も深刻な日本、感染が更に拡大する
■ 治療者数の増加、ようやく、減少へ転化か?



既に、一部の都道府県では、非常に高い割合で「重症者」や「死亡者」が発生しており、何の対策の無い状態のまま、現在の勢いで感染拡大を許せば、医療体制の限界と多くの「死亡者」を招く事は覚悟する必要があります。そして、それによって、例えワクチン接種を済ませ、このウイルスに感染しない自信がある人にとっても、深刻な状況が訪れる可能性があります。それは、他の病気や事故があったとしても、救急車や医療機関の対応が充分に受けられない状況になる事です。
  
世界で最も深刻な感染拡大の状況に陥った事によって、ウイルスに感染しない為の注意を払う事は当然として、従来通りに医療機関を受診する事が出来ない事にも注意を向けるべきです。そして、過去最悪の状況の中で、懸命の医療を施し続けている人々に対して、心からの声援や支援を届けるべきです。


『 重症者数 と 死亡者数 』

世界で最も深刻な感染拡大が起きている状況の為、「死亡者数」も過去最多を記録する事が予想されます。第7波は、第6波の 2倍以上のペースで拡大している為、第7波による「死亡者数」は 3万人を超える事も予測されます。

■ 重症者への対策以上に、死亡者を増やさない対策が急務
■ 重症者数増加が止まるが、死亡者数は今後3週間が峠か



昨年・2021年夏のオリンピック開催当時は、「重症者数」が一気に増えた後で「死亡者数」が増えていきましたが、今年の第6波以降は、「重症者数」の増加と同時に「死亡者数」が急激に増えて、亡くなる人は重症者数より遥かに多いのが特徴です。行政やマスコミは「重症者数」や専用病床の使用率を話題にしますが、最も話題にすべきは「死亡者数」の増加の抑制対策です。第6波での「死亡者数」は一週間で 1000名超えのペースでしたが、今回は感染者数が 第6波の倍以上のペースで増えており、行政やマスコミ各社も、「死亡者数」を如何に少なく抑えるかに絞った対応が求められています。
 
仮に、経済回復政策にも配慮するとしても、陽性判定の後に自宅療養している人全員に対して、保健所が行なっている連日電話での確認作業は止めるべきでしょう。今は、死亡を防ぐ為に、運用可能な最大限の人員と資源を投入すべき段階だからです。 同様に、都道府県の要請に応じて、自衛隊を各都道府県の医療機関の支援に派遣する体制を採るべきでしょう。
世界で最も深刻な感染拡大の国となり、世界も注目している中、国民の生命を守る為に 最大限の政策を採るべき非常事態となっている事を広く自覚すべきです。

出典 : 厚生労働省

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