【msn/Forbes】 1月19日12:30分、""「3Dプリンターロケット」で火星を目指す28歳、宇宙起業家の夢 ""

(商用ロケットの打ち上げ)




①　""「3Dプリンターロケット」で火星を目指す28歳、宇宙起業家の夢 ""

Alex Knapp 、2019/01/19 12:30

　　ロケットを丸ごと3Dプリンターで製造する、新世代の宇宙スタートアップとして知られる「Relativity Space」が1月17日、米国空軍の競争入札を勝ち抜き、宇宙ロケット打ち上げ基地であるケープカナベラル空軍基地に新設するロケット発射台から、打ち上げを行うと宣言した。

ロサンゼルス本拠のRelativity Spaceは2020年に、同社初のロケットをケープカナベラル空軍基地のLC-16（Launch Complex 16）に建設する発射台から打ち上げる計画だ。

Relativityは、ケープカナベラルから商用ロケットを打ち上げる4社目の企業となった。同基地からは既にスペースXやブルー・オリジン、United Launch Alliance（ロッキード・マーティン社とボーイング社の合弁事業）らが打ち上げを実施している。

Relativityが新たに建設する発射台は、20年にわたり同社が独占的に使用する見込みだ。同社の共同創業者で、昨年のフォーブスの「30アンダー30」に選出されたティム・エリス（Tim Ellis）は、次のように述べた。

「LC-16は1960年代にはタイタンミサイルの打ち上げにも使用された、歴史ある発射スペースだ。NASAのジェミニ計画のロケット打ち上げもここで実施され、アポロ計画のテストプログラムも行われた。宇宙開発の歴史を刻む、非常に重要な場所だ」

Relativityが3Dプリンター技術で製造するロケットはTerran 1と名づけられている。Terran 1は重量1250キログラムのペイロード（荷物）を低軌道に送り込む能力を持ち、打ち上げコストは約1000万ドルという。成功すれば、Relativityはキログラムあたりの打ち上げコストを最も安価に抑えられる、宇宙企業の1社となる。

昨年3月にRelativityは3500万ドルのシリーズB資金を調達し、累計の調達額は4450万ドル（約49億円）に達した。また、複数回にわたるエンジンテストを成功させ、3Dプリンターで製作したコンポーネントの試験にも合格した。

エリスによると、同社の従業員は14名から60名まで増加したという。彼らの多くは他の宇宙企業で勤務経験を持ち、彼らがケープカナベラルで関わった打ち上げミッションの合計は158回に達するという。

歴史あるLC-16から打ち上げを実施できることに、現在28歳のエリスはとても感激している。

「Relativityは、LC-16から初の商用ロケットを打ち上げる企業に選ばれた。また、単に打ち上げを行うだけでなく、未来につながるプラットフォームの担い手になれることに、非常にエキサイトしている」

「僕らの長期的なゴールは、3Dプリンター製ロケットを火星に送り込むことだ」と彼は続けた。

【msn/AERA dot.】 1月19日分、 ""口永良部島の噴火は前兆？ 鬼界カルデラを刺激し、“破局噴火”誘発の可能性""

(© Asahi Shimbun Publications Inc. 提供 噴火した口永良部島の新岳（c）朝日新聞社 )




　①　""口永良部島の噴火は前兆？ 鬼界カルデラを刺激し、“破局噴火”誘発の可能性""

2019/01/19 14:33

コバルトブルーの海に浮かぶ火山島で、爆発的噴火が発生した。1月17日午前9時19分ごろ、鹿児島県屋久島町の口永良部島の新岳（626メートル）が噴火。噴煙は火口から高さ6千メートルに達し、噴石は1キロ以上飛んだ。火砕流も発生したが、幸い、居住地域には達しなかった。

　口永良部島の火山活動が活発化している。昨年10月には3年ぶりに噴火し、12月18日には火砕流を伴って噴火した。地球物理学者の島村英紀・武蔵野学院大学特任教授がこう語る。
「2015年5月の噴火では火砕流が海岸まで到達しましたから、その時ほど規模は大きくはないと思います。ただ、このまま治まるかどうかは全くわかりません。もっと大きな噴火が起きる可能性もあります。引き続き警戒が必要です」

　だが、さらに島村氏が懸念するのは、口永良部島のすぐ北東の海底にある「鬼界カルデラ」だ。

　鬼界カルデラは、およそ7300年前に起きた超巨大噴火である“破局噴火”によって形成された大規模な陥没孔で、直径が約20キロある。海底カルデラだが、その外輪には噴煙上がる薩摩硫黄島と、竹島がある。鬼界カルデラの破局噴火では大量のマグマが噴出し、火砕流が海上を走って九州南部の縄文文化を飲み込み壊滅させた。火山灰は関西でも20センチ降り積もり、その影響は西日本全体にまで及んだという。

　島村氏が解説する。
「破局噴火の火山灰やマグマなどの噴出物の量は100立法キロメートル超で、実に東京ドーム10万杯分にもなります。日本では1914年の桜島、1929年の北海道駒ケ岳の噴火以来起きていない『大噴火』の規模が東京ドーム250杯分ですから、桁が違います。いま起きたら日本社会は壊滅し、文字通り破局を迎えることになります」

　日本では、破局噴火は鬼界、阿蘇、箱根などで過去12万年間に10回起きている。直近の噴火が約7300年前に起きた、この鬼界カルデラなのだ。

はたして口永良部島の噴火活動が鬼界カルデラを刺激し、破局噴火を誘発する可能性はあるのだろうか。

　島村氏はこう語る。
「全くわかりません。現在の学問では、前兆を捉えた経験がないわけですから、何とも言えません。けれども、そろそろ起きても決して不思議ではありません」

　しかも今年3月、神戸大学などの研究チームが、鬼界カルデラに世界最大級の溶岩ドームがあることを海底調査によって確認したと発表している。直径約10キロで、マグマ溜まりから出た溶岩の量は約40立方キロメートルと推定されるという。7300年前の噴火の後に形成された可能性が高いといい、大きな噴火に向けた準備が進んでいるということなのか
。
　火山学者の高橋正樹・日本大学文理学部地球科学科教授はこう指摘する。
「考え方には二通りあります。一つは、大きな噴火が起きる前兆かもしれないという捉え方です。もう一つは、逆にそれだけ大量のマグマが出て安全弁が開いているのだから安心していいだろうという考え方です。私は後者で大きな噴火に結びつくことはないだろうと思っています。やはり、火山は長い間、静かなほうが危険性は高いと考えます」

　口永良部島の噴火が鬼界カルデラに与える影響について、高橋氏は「直接は関係ない」と言う。

「やはり予兆があるとすれば、鬼界カルデラの一部である薩摩硫黄島の火山活動に現れるでしょう。ただ、見方を変えると、南海トラフ地震を引き起こすプレート境界で歪みが溜まって、それが桜島や霧島山も含めた九州南部の火山に影響を与えている可能性はゼロではありません」

　口永良部島の噴火の収束を待ちたいが、やはり“想定外”の事態も起こり得るのだ。
　阿蘇カルデラにいたっては世界最多の4回、破局噴火を起こしている。4回目は9万年前で、過去最大規模だった。火砕流は海を越えて現在の山口県に到達した。
「北海道の網走でも数十センチの火山灰が積もったと言われている」（高橋氏）というから、想像を絶する。

　17年12月、広島高裁が四国電力伊方原発（愛媛県）の運転を差し止める決定を出したのは、阿蘇カルデラの破局噴火によって火砕流が四国に達するリスクを考慮しての判断だった。
　前出・島村氏が語る。

「科学者からすればきわめて合理的な判断でした。それだけに、その後の異議審（18年9月）でこの決定が取り消され、再稼働につながったのは残念というほかありません。阿蘇から伊方原発までの距離は約140キロです。原子力規制委員会でさえ原発から160キロ圏内の火山を対象に、電力会社に対応策を求めています」

　佐賀の玄海原発はもちろん、鹿児島の川内原発も160キロ圏内だ。
　人智を超えた破局噴火による壊滅的打撃に、同時多発的な原発事故が追い打ちをかけることになれば、本当に“最後のとどめ”になりかねないのである。（本誌／亀井洋志）
※週刊朝日オンライン限定

【wired】 1月19日16:00分、""米政府機関の閉鎖が続き、米国のサイバーセキュリティが危機に瀕している""

(PHOTO: BILL CLARK/CQ ROLL CALL/GETTY IMAGES)




①　""米政府機関の閉鎖が続き、米国のサイバーセキュリティが危機に瀕している""

　　　　　2019.01.19 SAT 16:00

米政府機関の閉鎖が最長記録の更新を続けるなか、問題になっているのが米国のサイバーセキュリティ対策。ハッカーが付け入る隙が増え、重要なデータが盗まれたり、ウェブサイトにマルウェアを仕掛けられたりるリスクが高まっているのだ。米国はいま、いかに深刻な事態に陥っているのか？

TEXT BY LILY HAY NEWMAN
TRANSLATION BY CHIHIRO OKA

WIRED(US)

メキシコ国境への壁の建設費問題に端を発する米政府機関の閉鎖は、最長記録の更新を続けている。80万人に上る連邦政府職員の多くが自宅待機などを余儀なくされるなか、解決のめどは立っていない。こうした状況に対してサイバーセキュリティの専門家は以前から警鐘を鳴らしていたが、その懸念は的中し、危機が拡大しつつある。

安全保障分野ではスタッフの大半が仕事を続けている。国防総省は今年度会計予算がすでに成立しているため影響を受けない一方で、警察当局など予算が失効した省庁の管轄にある機関は、職員が無給での勤務を強いられているのだ。

こうしたなか、サイバーセキュリティという観点から問題なのは、国家保護・プログラム総局を含む国土安全保障省の下部機関が人員を最低限に抑えて業務を行なっていることだ。職員の数を減らせば、ハッカーが付け入る隙が増える。この機を狙ってどこか目立たない片隅のネットワークに侵入し、そこを足がかりに重要なターゲットに近づいていくことができる。

★　高まる攻撃の懸念と離職者の増加

閉鎖が長期化するにつれ、攻撃者たちの持ち時間も伸びている。閉鎖が始まってから数週間が経過しており、すでに悪意のあるプログラムが仕掛けられたり、密かにキャンペーンが始まったりしている可能性も大きい。

大げさだと思われるかもしれないが、米国の政府機関などに対して、どれだけたくさんの不正侵入の試みが行われているかを考えてみるべきだ。悪意のある攻撃を防ぎきれなかったことも多い。そして、政府側が完全体制で防御に当たっていたときですら、そんな状況なのだ。

ITセキュリティー企業TrustedSecのカルロス・ペレスは、「閉鎖が長引けば問題も大きくなります」と話す。「政府職員の知り合いから聞きましたが、彼らの懸念はシステム監視に当たる要員が少ないときに攻撃の勢いが強まることです。一方で、わたしは知的資産の喪失が最も気がかりだと考えています。実際、政府で働く専門家の多くが職探しを始めています」


人材流出は政府機関の閉鎖の結果として起こっている不幸な事態のひとつだ。政府はこれまでも、セイバーセキュリティ関連の広範な知識を有するスペシャリストの確保において、民間企業に太刀打ちするのに苦労してきた。閉鎖が続けば、形勢はさらに悪化するだろう。

暗号化分野に特化したセキュリティー企業Red Balloonの最高経営責任者（CEO）である崔昂（ツィ・アン）は、「閉鎖がこのまま続くようであれば、さまざまな問題が生じるでしょう。ただ、わたしたちのような企業にとっては、この“休暇”は求人のチャンスなのです」と言う。

　★　政府サイトにマルウェアが仕掛けられる可能性も

一方、思わぬところにも影響が出始めている。米国立標準技術研究所（NIST）では、職員の85パーセントが一時的な休職を命じられた。NISTは度量衡の標準化機関として知られるが、実は暗号技術の研究と標準化も担当する。NISTのウェブサイトは現在、アップデートが止まっており、世界の開発者たちは最新の情報を手に入れることができないのだ。

ジョンズ・ホプキンズ大学で暗号研究に携わるマシュー・グリーンは、「民間セクターの業務も滞ります」と説明する。例えば、金融取引の暗号化システムは、連邦情報処理標準（FIPS）と呼ばれる規格に準拠していなければならない。エラーを防ぐための措置だが、FIPSを策定するNISTが組織として機能していないことで、大金が絡んだ取引で致命的なミスが起こる恐れがある。

また、サイトのメンテナンス全般にも障害が出ている。政府機関のウェブサイトの多くで閉鎖中にSSL暗号通信のサーバ証明書が期限切れになり、サイトの安全性が確保できなくなっているのだ。IT周りを担当する職員の多くが仕事をしていないため対策はとられておらず、サイトにマルウェアが仕掛けられる事態が起きてもおかしくない状況にある。


国土安全保障省科学技術局（S&T）が主催する「Cybersecurity and Innovation Showcase」も中止が決まった。業界の主要企業が参加して毎年行われるこのイヴェントは、最新のサイバーセキュリティー技術を公開し、評価を受ける場となっている。

　★　法律の適用にも問題発生

政府機関の閉鎖が終了するのがいつになるかはわからないが、職場復帰したITスタッフはウェブサイトなどの正常化と平行して、過去数週間分のシステムログやアラートの記録を確認しなけれならない。ログが大量になればそれだけ時間もかかるし、すべてに目を通すのは困難になるだろう。

ウェブセキュリティを専門にするTinfoil Securityの共同創業者マイケル・ボロホフスキーは、次のように説明する。「閉鎖が長引けば、影響は加速度的に深刻化していきます。空白期間を埋め、セキュリティを最新の脅威に対応できる状態まで回復させるには、多大な労力が必要になるでしょう。著しい後退を強いられている状況です」

サイバーセキュリティ関連の法律の適用にも問題が生じている。例えば、閉鎖が始まった昨年12月21日には、政府機関のウェブサイトのセキュリティ基準を統一することを定めた法律が施行された。各機関は180日以内にこの要件を満たす必要があるが、現状では期限を守るのは難しい。

また、電子部品などの調達におけるリスク削減に向けた監視プロセスの強化、および脆弱性の発見を奨励するプログラムの確立などを規定した「SECURE Technology Act」についても、同様のことが言える。

　★　敵は必ず狙ってくる

繰り返しになるが、水面下で何が起こっているにせよ、こうしたことすべてが後回しになっているのだ。過去を振り返れば、ネットの世界における敵たちは、チャンスを見つけたときには必ずそれを狙ってくることが証明されている。


2014年に起きたホテルチェーン世界最大手マリオット・インターナショナルのハッキング事件を覚えているだろうか。この際には中国のハッカーによって顧客5億人分の個人情報が盗まれたが、事件の発端は連邦人事管理局（OPM）が保管していた連邦政府職員のデータ流出であったことが明らかになっている。そして、このデータ流出はOPMでIT関連の要員が手薄だったことが原因だ。

ボロホフスキーの言葉を借りれば、「サイバー攻撃の脅威は米国政府のスケジュールに従って動いているわけではないのです」ということになる。

【気象庁】 1月19日22:10分、""各地の震度に関する情報、1月17日～1月19日まで""

(最近の地震活動（速報値）)




①　利用の留意事項
◾表示している震源には、発破等の地震以外のものや、震源決定時の計算誤差の大きなものが表示されることがあります。
個々の震源の位置ではなく、震源の分布具合に着目して地震活動の把握にご利用下さい。
◾なお、本ページに掲載している以前の期間に発生した地震については、震源リストをご利用ください。

補足説明
◾★は最新１時間に発生した地震、◆は情報発表した地震を示します。
◾本ページでは、震度１以上を観測した地震についてはすべて、内陸の浅い地震については概ねマグニチュード（Ｍ）１．５以上、 それ以外の地震についても概ねＭ４以上が表示されます。
◾震源決定には気象庁のほか、防災科学技術研究所、大学、及び海外関連機関等のデータを使用しています。
◾本webサイトに掲載されている一部の画像の作成にはGMT(the Generic Mapping tool [Wessel,P.and W.H.F.Smith, New, improved version of Generic Mapping Tools released, EOS Trans. Amer. Geophys. U., vol.79(47),pp579,1998])を使用しています。



　②　""各地の震度に関する情報、1月17日～1月19日まで""

地震検知日時、震央地名、マグニチュード、最大震度、情報発表日時

【19日】

1. ２０１９年　１月１９日１４時２２分 茨城県北部 Ｍ４．０ 震度２ 　１月１９日１４時２６分 ★★

2. ２０１９年　１月１９日１１時３６分 福島県沖 Ｍ４．０ 震度１ 　１月１９日１１時４０分

3. ２０１９年　１月１９日０５時２９分 熊本県熊本地方 Ｍ２．６ 震度１ 　１月１９日０５時３２分

4. ２０１９年　１月１９日０５時０４分 青森県東方沖 Ｍ４．８ 震度３ 　１月１９日０５時０９分 ★★★

5. ２０１９年　１月１９日０４時００分 秋田県内陸北部 Ｍ２．９ 震度２ 　１月１９日０４時０３分 ★★


【18日】

1.　２０１９年　１月１８日２１時４６分 千葉県北東部 Ｍ５．３ 震度３ 　１月１８日２１時５０分 ★★★

2.　２０１９年　１月１８日１８時２２分 沖縄本島近海 Ｍ２．７ 震度２ 　１月１８日１８時２５分★★

3.　２０１９年　１月１８日０９時５６分 有明海 Ｍ２．７ 震度１ 　１月１８日０９時５９分

4.　２０１９年　１月１８日０７時００分 宮古島近海 Ｍ３．５ 震度１ 　１月１８日０７時０５分

5.　２０１９年　１月１８日０６時１９分 長野県中部 Ｍ３．２ 震度２ 　１月１８日０６時２２分★★

6.　２０１９年　１月１８日０４時５５分 有明海 Ｍ３．４ 震度２ 　１月１８日０４時５８分 ★★


【17日】

1.　２０１９年　１月１７日２３時１０分 静岡県西部 Ｍ３．１ 震度２ 　１月１７日２３時１３分★★

2.　２０１９年　１月１７日２２時４９分 高知県中部 Ｍ２．５ 震度２ 　１月１７日２２時５２分★★

3.　２０１９年　１月１７日２０時３５分 胆振地方中東部 Ｍ２．４ 震度２ 　１月１７日２０時３８分 ★★

4.　２０１９年　１月１７日１８時４５分 沖縄本島近海 Ｍ３．５ 震度１ 　１月１７日１８時４８分

5.　２０１９年　１月１７日１６時５９分 薩摩半島西方沖 Ｍ４．１ 震度１ 　１月１７日１７時０２分

6.　２０１９年　１月１７日１６時０４分 伊豆大島近海 Ｍ２．８ 震度２ 　１月１７日１６時０７分 ★★

7. ２０１９年　１月１７日１３時４１分 茨城県沖 Ｍ３．４ 震度１ 　１月１７日１３時４４分

8. ２０１９年　１月１７日１１時２３分 浦河沖 Ｍ４．３ 震度２ 　１月１７日１１時２６分 ★★

【msn/AFP】 1月19日11:33分、""土星の輪、1000万から1億年前に形成 研究""

(© AFP PHOTO / NASA/JPL-Caltech/Space Science Institut 米航空宇宙局の無人探査機カッシーニが約140万キロの距離から撮影した土星。米航空宇宙局提供（2016年10月28日撮影）。)




①　""土星の輪、1000万から1億年前に形成 研究""

AFPBB News 、2019/01/18 11:33

　AFP＝時事】土星の輪はこれまで考えられていたよりも新しく、1000万から1億年前の間に形成されたとする研究論文が17日、発表された。米航空宇宙局（NASA）の無人探査機カッシーニ（Cassini）の観測結果に基づく研究だ。

　太陽から6番目に遠い惑星の土星は、系内の他の惑星と共におよそ45億年前に誕生したが、土星の特徴でもある輪を伴う現在の姿になるまでには、長い時間がかかったことを示唆する結果だ。

　天文学者たちはこれまで、土星の輪は星本体よりも新しく、おそらく土星の衛星間で起きた衝突、もしくは近傍で粉々になった彗星（すいせい）によってできたと考えられていた。
　それらの説のいくつかは、米国と欧州が共同で開発した無人探査機カッシーニによってより鮮明になった。カッシーニは1997年に打ち上げられ、2017年に計画通り土星の大気圏に突入し、20年にわたる運用が終了した。運用終了を前に、カッシーニは土星にこれまでになく最接近し、土星と輪の間を22回周回することに成功した。

　科学者らは今回、カッシーニの飛行経路が土星の輪の重力によってどのように変化したかを調べることで、輪の質量とその形成時期を推測した。惑星の輪は時間とともに多くのチリや天体の破片などを集積するため、小さな質量は輪の若さを示唆するという。輪の大半は氷で形成されている。

　研究は土星の輪がどのように生まれたのかについては掘り下げていないが、彗星や衛星の衝突によってできたという仮説を支持するものとなった。

【翻訳編集】AFPBB News