早スポによれば、昨日の住金鹿島戦では、大野、松下、楠田、福井、池下という投手リレーでした。
ここまでのオープン戦に登板した、大西、斎藤、大石、高橋哉至、江村らと合わせて、今季の主力投手陣と目される顔ぶれが一通り出揃った感がありますね。
残る課題は、打線の奮起と二遊間守備の安定でしょうか。
さて、衆議院選挙の期日前投票に行ってまいりました。
私が住む神奈川県鎌倉市には3箇所の期日前投票所が設置されていて、私が行ったのは大船行政センターです。
自宅に郵送されたハガキを持参して投票所へ行き、本来の投票日に投票所へ行くことのできない理由を記入した申請書を提出すれば、簡単に期日前投票を行なうことができます。
土日に出勤される現役世代の投票が多いのかと思っていたのですが、かなりご年輩の方々が期日前投票に大勢おいでになっているので、少し意外でした。
最近、もうひとつ意外だったものと言えば、OECDの予測で、09年度のアメリカの経済成長率はマイナス2.8%。かたや日本はマイナス6.8%、ドイツもマイナス6.1%となっていること。
今般の経済危機の震源地であるアメリカ以上に、日本やドイツの経済が痛手を負っているということです。
すなわち、大消費国のアメリカは、従来から国内生産を上回る消費を行なっているので、消費を手控えて貯蓄を増加したとしても、国内生産への痛みは意外に小さい。
日本やドイツは、国内消費を上回る生産を行なっているので、大きな買い手であるアメリカの消費が減少すると、国内消費の減少以上に大きな生産減少を余儀なくされるという図式です。
少し前のことですが、三井住友フィナンシャルグループの北山社長が、ロイターの記者に日本経済の現状を問われて
「今回起こっていることは、非常に大きな構造変化だ。米国の経常収支の赤字を日本や産油国などの黒字国が埋めてきた。そのお金で大きくなった米国の消費バブルがはじけ、今後、米国は赤字を、日本などは黒字をそれぞれ減らさなくてはならない。米国に直接、あるいは中国経由で輸出をしてきた日本の産業構造が崩れる。スピード感を持って内需でけん引できる経済構造を作り上げなければならない。構造改革の挑戦状を日本は突きつけられている。」と答えていらっしゃいます。
私も、その通りだと思います。
次の週末の選挙で選ばれる与党は、この構造改革の挑戦状に、真っ向から立ち向かわねばなりません。