新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

五輪中止決定で安倍晋三と小池百合子は消えていく

2020年06月01日 12時22分33秒 | 東京五輪疑惑

先日の「『パンとサーカス』を彷彿させたブルーインパルス」というつぶやきの中で、自衛隊機のブルーインパルスによる、医療従事者への「感謝」飛行については、その実態が明確でなかったので一応賛否の声をとりあえず列挙した。
 
#ブルーインパルス」(賛意)と「#ブルーインパルスより補償を」(反対)
 
そして時間の経過とともに新事実が明らかになったようである。


どうやら政権に取り込まれ変節したのか本心があらわになったかは不明だが、河野太郎防衛相の発案だったらしい。
 
それにしても、賛否はあるにせよ決定した「プロセスこそがすべて」にもかかわらず安倍政権は議事録不要路線という21世紀の先進国とはとても思えない路線をひた走っており、彼らのやっていることに前提・理由・根拠はなく、すべてがただの思い付きなのだろうか。
 
ついに自民党にまで捜査が及び、本丸は安倍晋三だ」というつぶやきでは、小池百合子の学歴詐称について触れた。
 
『カイロ大学卒業は嘘』小池百合子東京都知事の学歴詐称疑惑 元同居人が詳細証言
  
その後、カイロ・アメリカン大学大学院修士(中東研究科)卒で 英国在住の作家の黒木亮が「現代ビジネス」にこんな決定的なレポートを連投していた。
 
再燃する小池百合子の「学歴詐称」疑惑…首席も、卒業すらも嘘なのか
 
カイロ大学の深い闇…小池百合子が卒業証書を『出せない』理由」  
  
詳細は省くが、それぞれの文章の見出しだけを列挙しておく。

■卒業証書の提出を断固拒否
■「首席卒業」も極めて疑わしい
■怪しすぎるアラビア語のレベル
◆「学歴詐称大国」エジプト
◆成績表も学内の記録も完璧に偽造
◆カイロ大学側の奇妙な回答
◆エジプト副首相との強力なコネ
 
都議会でも満足に答えられなかった小池百合子だったらしいが、まさに「緑のたぬきおばさん」なのだが、ネタは尽きない。
 
さらば安倍晋三はSTAY HOME、もう御免被りたい」というつぶやきの中でオジサンはこう書いた。
 

「STAY HOME」は決して英語が堪能な小池百合子の専売特許ではなく海外でも広く使われているのだが、中学校英語の「英文法」の時間では、STAYという動詞が先頭にくる場合は「命令形」となると教わった記憶がある。
日本語に訳せば「家に居ろ」であり、毎日公務と称して外出している連中から毎回言われると「お前には言われたくない」と少々反発したくなる。
本来ならば国民皆が自粛してもらいのなら、せめて「LeT's STAY HOME」とでも呼び掛けてくれたならばと、どうでもよいことを考えてしまった。

 
こんな風に思っている人が世間にはいるらしく、『週刊現代』2020年5月16日号の「小池百合子がどうも苦手…な、お父さんたちが続出中」より様々な人の声を紹介しておく。
 
「3年前に不動産関係の会社を定年退職し、そのまま再雇用されて事務の仕事をしていたのですが、新型コロナの影響で3月末から出勤していません。それで家でテレビを見る機会が増えたのですが、毎日のように小池(百合子)さんのニュースが流れ、ウンザリしています。
『ロックダウン』『オーバーシュート』みたいな横文字の言葉をやたらと使ったり、『自粛疲れはまだ早い』とか偉そうに言ったり。最近だとテレビに映った途端に、チャンネルを変えることにしています」     都内在住の60代前半男性
 
「『家にいましょう』『家にいてください』と呼びかけるのであれば、『STAY HOME』に、『Please』といった言葉をつけるべきでしょう。しかし、何もつけておらず、『家にいろ』という命令になっているのです」
「小池氏は自分の口調が命令調に変わっているという自覚すらないと思います。小池氏の行動原理というのは、純粋な権力欲しかありません。いまはその権力を握っているという快感に浸っているのだと思います」 
作家の適菜収
 
「塗装関係の会社を経営しているのですが、工事がストップしているので、連休はどっちみち家にいるつもりでした。それが『STAY HOME』なんて、まるで動物に命令するような口調で言われたので、頭にきましたよ

しかも会見を見ていたら『都が皆さんに在宅を楽しんでもらえるような仕掛け作りをします』なんて言っている。こっちは仕事の見通しも立たず、楽しむ気持ちになんてとてもなれません。私たちの仕事や生活なんて、まったくわかっていないのだと思いました」             (都内在住で自営業の50代後半男性
 
「スーパーの利用習慣というのは、その人の年齢や家族構成、ライフスタイルなどによってまったく違うはずです。それなのに、小池さんは『3日に一回』というスローガンを打ち出した。強制するのが目的化しているのではないでしょうか」
国際政治学者・三浦瑠麗)    
  
4月23日には、東京商工会議所の三村明夫会頭とのテレビ会議で、「人の接触の8割減にはまだひと押しもふた押しも必要」と発言。出社の抑制のために「たとえば『あ~な』の社名の会社は午前、それ以外は午後といったように感染の機会を下げることを議論いただきたい」と言っていた。 
 
完全な思いつきですよね。私は医療機器メーカーで働いていますが、取引先である病院に行くのは、主に診療が落ち着く午後です。しかし、ウチの会社は五十音順で言えば前半なので、午前中にしか行けないことになってしまう。会社や職種によって様々な事情があり、一律には対応できないということなんて、少し考えればわかりそうなものですが……」    (都内在住の50代前半男性

「小池さんは、まだ『初の女性総理』という夢を捨てていないんだと思います。彼女は基本的にギャンブラーなのです。これまでキャスターから政治家への転身や都知事選への出馬など、度々危険なギャンブルに打って出て、成功しています。いまは、そんな彼女のギャンブルに都民がつき合わされているという状態だと思います」
政治アナリスト・伊藤惇夫
 
「志村けんさんが亡くなったとき、小池さんは『コロナの危険性をみなさんに届けてくださった、最後の功績だ』と言いました。耳を疑いましたよ。結局、あの人は自分以外の人間を、何かに利用できるか、そうでないかというモノサシでしか見ていないのだと思います」        (前出・60代前半男性
 
そして、その記事は最後にこう結んでいた。
 
 前略、小池都知事。『STAY HOME』するのは、あなたです。   
 
本当に、小池百合子みたいな人物を、またもや都知事にしてよいのだろうか。
 
来週には再出馬表明するつもりらしく、なかなか「東京アラート」は出しにくいらしい。
 
それよりも、小池百合子が「都知事を続けたって意味がない!」と思う事態が明らかになっている。
 

<五輪中止は決定済みと報じた週刊フライデーの衝撃>
 2020年05月29日 天木直人ブログ
 きょう5月29日発売の週刊フライデーが(6月12日号)が安倍政権の帰趨を占う衝撃的な記事を掲載した。
 来年7月に延期された東京五輪が、実はすでに中止とすることで決定済みであるというのだ。
 そのことを示す極秘情報を週刊フライデーが入手したというのだ。
 すなわち、米政府との繋がりをバックに世界展開している大手旅行会社のマル秘レポートの「東京五輪は中止が決定している」という一文が見つかったというのだ。
 中止の理由は次の通りとなっているというのだ。
 ①多くの国が代表選手を再選考するための大会を開催する余裕も時間もない
 ②来年は各国ともに財政立て直しが最優先される
 ③ワクチンができたとしても世界中に行き渡るだけの量を確保することは困難
 ④アフリカや中南米などの医療後進国はまだ第一波の真っただ中でこれからが大変
 いずれももっともな理由だ。
 私がこのスクープ記事を知って直感的に思ったのは、実はこの情報は安倍政権も知っていて、もはや無理だと観念した上で、自らの任期を引き延ばすために強がりを言っているのではないかということだ。
 今朝のNHKの早朝ニュースが報じていた。
 安倍首相は完全な形での東京五輪実現のためにコロナ危機に打ち勝つという考えを示したと。
 私は何かの聞き間違いかと思った。
 何が何でも開催したいから無観客でもいいから開催したいと、安倍首相が方針転換をしたのかと思った。
 ところが今でも完全な形の開催にこだわっているのだ。
 本気でそう考えているのなら完全に判断力を失っている。
 一刻も早く首相を辞めないと日本という国は危ない。
 佐藤栄作長期政権の記録を超えるために8月末まで引退時期を先延ばしするための嘘だとしたら、保身のために国民を欺いているということだ。
 これまた一刻も早く首相を辞めさせないと国民は馬鹿を見る。
 コーツIOC調整委員長は、「今年10月ごろに可否を判断する」と5月21日付の豪州紙「オーストラリアン」に語った。
 これに対し日本政府側はそんな話は聞いていないと否定している。
 とんでもない日本政府の反応だ。
 10月でも遅すぎるぐらいだ。
 コロナをめぐる世界情勢はどんどん不透明になってきている。
 東京五輪の中止決定は早ければ早いほうがいい。
 東京五輪の中止決定を安倍首相の辞任の花道にして、コロナ後の世界に、日本は一日もはやく新体制で取り組むべきだ。

すでにアフリカや南米では感染者と死者の数が増加の一途であり今後の状況を冷静に、客観的に判断すれば「中止」というのが一番納得できる展開であろう。
 
先進国にしても冬場には第2波はインフルエンザと一緒に来てしまう可能性が高いと専門家は言っている。
 
そうすると来年の今頃も似たような状況になっていることが想定でき、途上国のことを考えれば、たとえ先進国の状況が落ち着いていたとしても、五輪など開催するわけにはいかないという世界の世論が高まれば、おのずと日本からは安倍晋三と小池百合子は過去の人となるであろう、とオジサンは思う。    
  
   
 
 

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