■■ 【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.12 タイプ別にみたコンサルタントの分類 １

■■　【経営コンサルタントの選び方・使い方】　No.12　タイプ別にみたコンサルタントの分類　１

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

　経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。

　このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。

　新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。

第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

■　１－４　タイプ別にみたコンサルタントの分類　１　通算12回

　経営コンサルタントの２分類方法の他方の切り口である、経営コンサルタントの分類法では３つのタイプに分類できます。

その一つが、企業等を顧問先に持って、定期的に顧問先を訪問してアドバイスをする「顧問企業支援型」です。この種の経営コンサルタントは、いろいろな企業の顧問として、その企業の恥部まで深く知っていて、多くの事例を幅広く持っています。それぞれの分野でいろいろと研究を継続していることも多く、各種の事例をベースにした研究論文を発表していることもあります。

　二つめは、執筆や講演会などで活躍している「執筆・講演型」コンサルタントと言える人たちで、比較的有名な人が多いのが特徴です。顧問企業指導型経営コンサルタントが発表する研究論文などに目を良く通していて情報通の人が多く、新聞記者などマスコミの出身者もいます。広く浅い情報を持っていますが、必ずしも企業の現場を詳しく知っているわけではありません。また、この分野で活躍している人がすべて有名というわけでもありません。

　三つ目の分類は、社員研修を主に行っている「トレーナ」と呼ばれる人たちで、やはり「経営コンサルタント」と呼ばれています。顧問企業指導型や執筆・講演型経営コンサルタントの発表する論文や書籍などをベースに、それらを実践できる社員を育成して、結果に結びつけられるように研修などを中心に行っています。すなわち社員の能力向上の面から企業の活性化を図り、業績を伸ばそうというタイプです。

【 注 】

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■■ 【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.11 経営体別にみた経営コンサルタントの分類 ２

■■　【経営コンサルタントの選び方・使い方】　No.11　経営体別にみた経営コンサルタントの分類　２

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

　経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。

　このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。

　新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。

第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

 

■　１－３　経営体別にみた経営コンサルタントの分類　２　通算11回

 

　前回、コンサルタントの分類として

 

　　１　個人営業

　　２　コンサルティング・ファーム

 

を紹介しました。各分類をまとめた表を掲載していますので、以下の説明にもご参照ください。

 

③    総合研究所

 

　「○○総研」などという名称のことが多く、金融機関や大手企業の経済研究機関、アメリカでは大学の研究室が独立して設立されているようです。学者肌の研究者タイプの人が中心で、理論的には優れたものを持っている反面、経営実務や現場の状況に疎く、頭でっかちの助言をされることがあるので、契約する前に、その視点でのチェックも必要です。講演会の講師選択に適している経営コンサルタントが多いのも特徴でしょう。

 

④    コンサルタント団体

 

　コンサルタントの代表的な団体がいくつかありますが、経験の浅い会員から超ベテランまで、いろいろなコンサルタントがいます。たとえ年齢的には若くても有能な経営コンサルタントもおり、料金も高くなく、すばらしい助言をしてくれることもあります。

　社団法人や財団法人というような法人格を持っている団体が多いのですが、設立の歴史的経緯などから法人化していない団体もあります。法人格を持っているとか、所属している会員数が多いからその団体が有能な経営コンサルタントを持ち、活発な活動をしているとは限りません。有能で良心的な経営コンサルタントを揃えている団体を探すことが第一歩でしょう。知名度の高い団体が必ずしも有能で良心的とは言い切れないので、経営コンサルタント選びとともに団体選びにも注意が必要です。

 

⑤    組織化したコンサルタント

 

　前述の個人経営のコンサルタントの多くは、いずれかの団体に属しています。しかし、一人でコンサルタント業務をすることは、専門外の領域に充分対応できないなどの問題だけではなく、情報量不足など、いろいろな問題がからんでくるので、それを解決しようとして気のあった経営コンサルタントが組織化することがあります。

　組織化の結果、コンサルティング・ファームとして法人化する場合もありますが、最近はＬＬＰ／ＬＬＣなどという協同組合的な法人体系をとることがあります。また、法人化をしないまでも、経営コンサルタントが組織的にグループ活動を行うことが増えてきています。共同受注をしたり、共同して業務を遂行したりしていて、個人経営の欠点を補っています。

　経営形態は、大企業や官公庁に適したコンサルティング・ファームや総合研究所と中堅・中小企業向けにはコンサルタント団体やコンサルタントの組織などに大別でき、「大は小を兼ねる」というのは難しく、大企業向けのコンサルタントが中堅・中小企業でコンサルティングをするのは必ずしも適切とはいえません。

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　日本経営士協会は、戦後復興期に当時の通産省や産業界の勧奨を受け、日本公認会計士協会と母体を同じくする、日本で最初にできた経営コンサルタント団体です。

 

　詳しくは、サイトでご覧下さい。 

 

■■【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.10 経営体別にみた経営コンサルタントの分類 １

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～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

 

　経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。

　このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。

　新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。

第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

 

■　１－３　経営体別にみた経営コンサルタントの分類　１　通算10回

 

  前述のように経営コンサルタントの分類基準というのが明確になっているわけではありませんが、企業が経営コンサルタントに依頼をするときに知っておくとその判断の助けになります。どのような先生に頼んだらよいのかという観点から経営コンサルタントを分類すると、経営体別に見て分類する場合と経営コンサルタントの業務推進法から分類する場合になります。

 

①    個人経営

　経営コンサルタントの多くは「個人経営」です。独立コンサルタントとも言いますが、町医者のように事務所を開いて、身近にいて経営相談に応じたり、顧問契約をして毎月企業を訪問したりする、小回りがきく相談相手です。

　一方で、一人で仕事をしているために専門外の問題には対応が不充分になることがあります。

 

②    コンサルティング・ファーム

　コンサルティング・ファームは、異なる分野の経営コンサルタントを組織化し、組織的なコンサルティング・サービスを提供しています。大手企業が利用することが多く、中堅・中小企業には適さないことがあります。外資系で、会計分野から拡大してきた企業が多く、コンピュータのシステムを利活用することを前面に出してくることがあります。

　日系企業の大手コンサルティング・ファームは、カリスマ的なコンサルタントが起業し、成長し、成功してきて、日本の代表的なコンサルティング・ファームにまでなり大活躍し、知名度も高くなっています。外資系コンサルティング・ファームがどちらかというと財務会計とりわけシステム面を重視しているのと異なり、日系は、社員研修なども含め総合的なコンサルティングをしているところが多いようです。上述のような大手と中堅コンサルティング・ファームとの規模格差は結構あり、二極分化をしている傾向があります。

　中堅・中小のコンサルティング・ファームは特定の業界に特化して、その業界ではナンバーワンという企業もあるので、当該する業界に強い経営コンサルティング・ファームを選ぶのも一つの方法でしょう。ただし、担当するコンサルタントが正社員ではなく、独立コンサルタントと契約した「契約コンサルタント」が担当することが多々あります。この様な場合には担当コンサルタントがしばしば交代し、継続的なコンサルティングではないことがあることから、契約前に確認をするとよいでしょう。

 

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■■ 【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.９ コンサルタントを使う目的をはっきりしよう ３

■■　【経営コンサルタントの選び方・使い方】　No.９　コンサルタントを使う目的をはっきりしよう　３

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

 

　経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。

　このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。

　新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。

第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

 

■　１－２　コンサルタントを使う目的をはっきりしよう　３　通算９回

 

　社員研修なども、実務的な面での経営コンサルタントによる支援業務の良い例といえます。社員の能力を向上させたくても、それをどのように進めていったらよいのかということになると、大企業でも最適な講師がいないこともあります。

 

　経営コンサルタントとは、良い感度のアンテナを持って、社内の現況調査・分析を通して問題を発見したり、その原因を追及し、その問題の解決策を企画し、どのように進めていったらよいのかを勧告したりします。提案内容を依頼主に理解してもらい、それを実施させ、効果を上げてもらわなければなりません。しかも、それだけで終わってはなりません。

 

　経営コンサルタントがいなくても業績がのびていける企業体質を持てないと、いつまで経っても経営コンサルタントから独り立ちできない経営コンサルタント依存症にかかった企業のままでいることになってしまい、それでは経営コンサルタントが支援した意味がないのです。

 

　経営コンサルタントから学ぶだけではなく、経営コンサルタントのような外部のプロが行っていることをまねながら心と体で習得して行き、それをまた別な局面で活かすようにします。

 

　経営コンサルタントの仕事は、「経営コンサルタント不要な企業づくり」であり、経営コンサルタントとはそれを企業に実現してもらうことに協力する知的専門家といえます。

 

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■■ 【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.８ コンサルタントを使う目的をはっきりしよう ２

■■　【経営コンサルタントの選び方・使い方】　No.８　コンサルタントを使う目的をはっきりしよう　２

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

 

　経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。

　このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。

　新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。

 

第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

 

■　１－２　コンサルタントを使う目的をはっきりしよう　２　通算８回

 

　経営コンサルタントといってもさらにいくつかに分類できます。しかし、特に決まった分類方法があるわけではありませんが、さらにそれを詳しく見てみましょう。

 

　経営コンサルタントというのは、企業や組織、時には個人からの依頼により、依頼主の要望に応じて臨機応変に対処する方策をアドバイスする職業といえます。それが財務の問題であったり、営業強化、生産効率、経営情報化、原価管理、労務、時には個人の税金対策や個人の悩みまで含まれたりすることもあります。

 

　経営コンサルタントへの依頼主が、自分の会社のどこに問題があるのか、問題点がわからないこともあります。問題はわかっていながら、どう対処したらよいのか困っていることもあります。それどころか、問題も、その解決策もわかっていながら経営コンサルタントに依頼してくることもあります。解決策を実行する人材が社内にいないということがその理由です。そのような時には、本来は現場がなすべき実務と言っても過言ではないような部分まで経営コンサルタントが実際にやってくれることもあります。

 

　例えば、月次決算データを毎月詳細に分析し、それをグラフに整理して経営者が意思決定しやすいように資料を作成するという業務までしてくれます。これは、税理士がパソコンのソフトウェアで自動的に財務分析をする内容とは異なり、具体的な戦術面までのアドバイスが含まれています。大企業であれば経営企画室などが担当して行うような作業です。

 

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■■ 【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.７ コンサルタントを使う目的をはっきりしよう １

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～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

　経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。

　このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。

　新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。

第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

 

■　１－２　コンサルタントを使う目的をはっきりしよう　１　通算７回

 

　経営に関するコンサルタントといっても、いわゆる経営コンサルタントもいるし、税務や財務などの相談者としては、公認会計士や税理士といった先生もいます。しかし、目先の資金繰りに困ったときには、その道専門のコンサルタントもいます。労務関係としては、社会保険労務士がいますし、官公庁向けや公的な書類を作成するためには司法書士や行政書士という先生がいます。また、経営情報関連では、ＩＴコーディネータや情報関連の各種資格を持っているコンサルタントがいます。経営者としての個人資産の管理に関しては、ファイナンシャル・アドバイザがいます。

 

　一口にコンサルタントと言ってもこの様にいろいろな専門分野を持ったコンサルタントがいます。コンサルタントに何をやってもらうのか、コンサルタントに依頼する目的を明確にしなければなりません。ところが、どのようなコンサルタントに頼んだらよいのか始めからきちんとわかっていない場合が多々あります。

 

　人間がどこか具合が悪かったり、一見健康そうに見えても病気にかかっていたりするかも知れないときに医師の診断を受けます。それと同様に、企業は、経営コンサルタントに依頼して、診察を受け、原因を見つけてもらい、治療法を検討してもらってから、治療方針に基づき治療をしてももらう必要があります。

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■■【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.６ 使いこなせなくて経営者といえるか ２

■■【経営コンサルタントの選び方・使い方】　No.６　使いこなせなくて経営者といえるか　２

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

　経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。

　このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。

　新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。

第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

 

■　１－１　使いこなせなくて経営者といえるか　２　通算６回

 

　元気な会社に共通しているのは、目的達成のためのビジョンや理念が明確で、その達成のための計画とアクションプランがあり、それを使いながらノウハウの蓄積をし、そのノウハウを使ってさらに上を目指せる体質や風土といったものが定着しています。

 

　これを「持続できる仕組み」とか「暖かい管理設備」といいます。企業が変革を行なおうと考えて、いろいろな書物を読んだり講演会などで話を聴いたりして、見よう見まねでやっても持続できなかったり、うまくいかなかったりします。

 

　見よう見まねで導入した仕組み・設備は、「ハードウェアの導入」といえ、その運用である「ソフトウェア」が伴っていないからです。すなわち、仕組みや設備の導入は、知識ではなく利用・活用ノウハウが求められるのです。

 

　それを内部の社員だけで行おうとすると、ノウハウが欠如しているだけではなく、企業にはびこっている企業風土や人間関係のしがらみという呪文に縛られてうまく機能しないのです。

 

　若手の社員が変革の良い提案をしたとします。経営者もそれは良い考えとその提案を受け入れようとして、その社員を含めたプロジェクト・チームを作り、いざ変革を始めてみました。ところが、提案した若手のやり方がその企業にとっては斬新すぎて、その会社ではやったことがないことから「前例がないから」とプロジェクト・リーダーに受け入れられないかもしれません。

 

　別の提案をすると、「それは製造部門では受け入れられない」「○○常務の管轄なので、われわれが口を挟むべきではない」などとまたしても人間的なしがらみが障壁となってしまいます。

 

　これではいけないとワンマン経営者が号令をかけても、社員のところまでその真意が伝わらず、社員が動かず、管理職は上と下との間に挟まれて身動きができません。

 

　このようなことがあってはならないのですが、経営コンサルタントなど外部の人間の言うことには意外と耳を貸すのです。いろいろな業界のいろいろな局面で鍛えられ、第三者的な中立的な意見を述べることが、経営コンサルタントの存在意義なのです。

 

　経営コンサルタントは、企業が持つ経営資源の有効活用を、企業の人達とともに進め、業績という結果に結びつけ、企業の持続的成長につなげます。

 

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■発展し続ける企業が辿る“秘密” の道 シリーズ No.05 １－１ 使いこなせなくて経営者といえるか

■発展し続ける企業が辿る“秘密” の道　シリーズ　No.05　１－１　使いこなせなくて経営者といえるか

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

　経営に関わるコンサルタントは多数いますが、企業にとって、最適なコンサルタントを見出すことは難しいです。

　取得している資格や経歴を見ただけでは、自社に適しているコンサルタントかどうかは解りづらいです。

　経営者・管理職として、コンサルタントを見極める力が必要です。

　当ブログでは、経営者・管理職の皆様が、心から信頼できる、自分の“真”の味方を見つけられるようなお手伝いをしたいと思って執筆しています。

　そして、そのコンサルタントとどの様におつき青をしたら良いのかについて、１９７０年以来のコンサルタント経験からお話し、皆様の企業の益々のご発展を願います。（ドアノブ）

第１章 　経営コンサルタントは何をしてくれるか　

 

 

■　１－１　使いこなせなくて経営者といえるか　１

 

 

 

　グローバル化の時代とかスピード経営などと言われて久しくなりますが、この間の大きな変化は顧客ニーズの多様化とそれに対応できる経営の高度化の必要性に顕著に表れてきています。

 

　経営者のカリスマ性が叫ばれたこともありますが、経営の高度化に伴い経営の舵取りは非常に難しくなってきています。経営者が描いている夢の実現には、一層高度な経営技術が求められてきて、スーパーマン的な一人の経営者だけでは持続的な企業作り（ゴーイングコンサーン）は、一部の例外を除くと不可能と言っても過言ではありません。

 

　一方で、バブルがはじけて以来、日本の経営者は、成果主義とか○○経営とかという最新の経営技術を取り入れようと一所懸命に努力をしてきました。その努力に反して、思わしい結果を得ることができず、日本全体の相対的な国力低下からグローバル市場での競争力低下などに繋がっています。

 

　その様な中でも、元気な会社もあります。元気な会社に共通しているのは、目的達成のためのビジョンや理念が明確で、その達成のための計画とアクションプランがあり、それを使いながらノウハウの蓄積をし、そのノウハウを使ってさらに上を目指せる体質や風土といったものが定着しています。

 

　これを「持続できる仕組み」とか「暖かい管理設備」といいます。

 

＜続く＞　次回掲載をお楽しみに

 

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■発展し続ける企業が辿る“秘密” の道 シリーズ No.4 第１章 経営コンサルタントは何をしてくれるか

■発展し続ける企業が辿る“秘密” の道　シリーズ　No.4　第１章　経営コンサルタントは何をしてくれるか

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

　経営に関わるコンサルタントは多数いますが、企業にとって、最適なコンサルタントを見出すことは難しいです。

　取得している資格や経歴を見ただけでは、自社に適しているコンサルタントかどうかは解りづらいです。

　経営者・管理職として、コンサルタントを見極める力が必要です。

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第１章 　経営コンサルタントは何をしてくれるか　

 

　経営コンサルタントという職業があることは知っているが、果たして経営コンサルタントというのは何をしてくれる人なのでしょうか？

 

　第一章では、これまでに経営コンサルタントを利用したことがない経営者・管理職向けにわかりやすく解説いたしました。一方で、すでに経営コンサルタントを利用しているがなかなか成果が上がらない経営者・管理職もいると思います。その様な人達の多くが経営コンサルタントの利用方法を間違えているからです。

 

　ここでは失敗しない経営コンサルタントの利用方法について考えてみましょう。主に、下記の内容を独断と偏見でもってご紹介します。

 

■　使いこなせなくて経営者といえるか

■　コンサルタントを使う目的をはっきりしよう

■　経営体別にみたコンサルタントの分類

■　タイプ別にみたコンサルタントの分類

■　コンサルタントを利用する企業側のメリット

■　目指すは経営資源の良質化

 

＜続く＞　次回掲載をお楽しみに

 

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■発展し続ける企業が辿る“秘密” の道 シリーズ No.03 はじめに ２

■発展し続ける企業が辿る“秘密” の道　シリーズ　No.03　はじめに　２

～　経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ　～

　経営に関わるコンサルタントは多数いますが、企業にとって、最適なコンサルタントを見出すことは難しいです。

　取得している資格や経歴を見ただけでは、自社に適しているコンサルタントかどうかは解りづらいです。

　経営者・管理職として、コンサルタントを見極める力が必要です。

　当ブログでは、経営者・管理職の皆様が、心から信頼できる、自分の“真”の味方を見つけられるようなお手伝いをしたいと思って執筆しています。

　そして、そのコンサルタントとどの様におつき青をしたら良いのかについて、１９７０年以来のコンサルタント経験からお話し、皆様の企業の益々のご発展を願います。（ドアノブ）

■　はじめに　２

 

　ある会合の席上で「コンサルタント料金というのは高いと聞いているけど、何をしてくれるの？」と言われ、がっくりと来たことがあります。

 

　世の中には、「コンサルタント」と呼ばれる人はたくさんいます。投資コンサルタント、財産管理コンサルタント、不動産コンサルタント、建設コンサルタント、健康コンサルタントなどなど挙げればきりがないほどです。

 

　それぞれの道の専門家が、あなたのかかりつけのお医者さんのように、あなたの会社や団体のために知恵を貸してくれます。使い方を誤ると「料金が高い」ということになりかねません。ここでは、経営コンサルタントを中心にご紹介しますが、他の士業にも通じるところがあると思います。

 

　永年の経営コンサルタント歴を背景に、企業経営に関するコンサルタントをいかに活用するかに焦点を当てて、独断と偏見でご紹介します。

 

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