（抜粋５）『更に1978年から２０１５年頃まで、アメリカを中心とする民主主義国は、「ちうごく」狂惨盗がグローバル経済に参入する道を開くための努力を惜しまなかったが、現在は逆になっている。
これまで「ちうごく」が享受していた追い風は、今や逆風になっている。「ちうごく」が生産性の低下から、抜け出すための改革に失敗すれば、不動産や社債などの資産価格が急落し、人々の富が蒸発する事で政治的混乱とそれに伴う信用の失墜を引き起こし、新規投資の減少、雇用の低迷、税収基盤の縮小を招く事になるとダニエル・ローゼン氏は、指摘する。』
ここで、ようやく私が言いたかった事が取り上げられた。
①不動産や社債などの資産価格が急落
②人々の富が蒸発する事で政治的混乱とそれに伴う信用の失墜を引き起こし、新規投資の減少、雇用の低迷、税収基盤の縮小を招く事
これは態（わざ）と突っ込まないのか？実は、②の「人々の富が蒸発する事」は2019年10月と11月で、既に発生していた。所が、「ちうごく」の主要物価指標は「不動産」価格に連動している。
１）土地は買えない（使用権だけが買える）
2)徹底したヲカラ・手抜き工事
3)近年低層建設ですら、自己（自然）崩落する物件が出てきて数も増えている。
こんなものが「万年バブル」を起こし、その相場は狂ったように近年上昇率が増えているのである。
「ちうごく」狂惨盗政府も住宅建築材料である鉄の供給には注意しているが問題は、そこか？
もっと分からないのは「ちうごく」の物件の劣化基準で、非入居の場合、築後年数が増えないのである。無論自然の摂理とは反している。
この土地バブル・建築行政・物価主要指標は、どれも半分以上「ちうごく」の狂った民族が血迷った欲の妄想で、捏ち上げたモノで、あのヲカラは、膨大な自己（自然）崩壊ラッシュが来るだろう。来ない筈がない。アレは、例外なく自然に自ら崩壊する程度のポンコツ建築である。
ただ、それが日々起こると、「ちうごく」は経済とか、そんなもの以前の「不動産への信仰」が破られた時点で、終わってしまい、全ての秩序が崩壊するだろうと思っている。
林立したヲカラが無くなると階層が高い奴程「土地使用権」問題がヤバくなり、訴訟が加熱して大混乱で産業が維持できなくなると、「ちうごく」の都市は、この争いで崩壊するんだろうね。膨大な金をヲカラに変えた馬鹿民族は似合いの末路を辿るだろう。
（抜粋４）『ダニエル・ローゼン氏は、豚菌病は自分が国の経済を行き詰まらせているとは思っていないので、「ちうごく」の経済的惨事は避けられないと分析している。
第一に近年債務危機が発生し続けており、債務の利子だけでも年間GDP成長率の２倍にまで膨れ上がり、銀行の破綻やリストラ、国有企業の大規模な債務不履行に、繋がる事態となっている。
２つ目は、大量の飢餓を引き起こした破滅的な「大躍進運動」以来初めて、「ちうごく」の労働力が減少している事である。
これにより、需要が供給を上回る住宅市場では、労働力が減少し、住宅購入者が減少する事になる。』
冒頭の「豚菌病は自分が国の経済を行き詰まらせているとは思っていない」で、「ちうごく」のみならず、世界中の経済関係者が「軽い目眩」を起こしただろう。大体北京の近平（ペキンのキンペー）の状況理解能力は、この程度なのである。これを大陸的と言うのだろうか？
こんな馬鹿の「経済改革の失敗」を「避けられないと分析している。」と言う事は、方針の変更はないのである。
だが既に経済崩壊の１の矢は、眼前に迫っている。「近年債務危機が発生し続けており、債務の利子だけでも年間GDP成長率の２倍にまで膨れ上がり、銀行の破綻やリストラ、国有企業の大規模な債務不履行に、繋がる事態となっている。」
あの独裁老い耄れぬらりひょん二階蛞蝓（なめくじ）が恋し焦がれた「無限のフロンティアぁぁぁあああ」が、昨年春、虫獄ウォッチャーで最高権威の宮崎弘氏と福島香織氏が、「ちうごく」の国家負債は三千兆円と言い５月には宮崎氏は五千兆円と言い、年末には１京円と言っていた。最初「まさか…」と思ったが「ちうごく」借金＝１京円は常識となりそうである。
負債の利子だけでも「年間GDP成長率の２倍」をアバウトに計算すれば、日本の年間GDPを５００兆円とし、その３倍で千五百兆円で、GDPの成長率を5%としておこう。すると利子が75兆円となり倍で150兆円となる。日本の国家予算を越えている。（補正を除く）これで利払いを2%利子とすれば、7500兆円となり、ダニエル・ローゼン氏の見ている負債額に匹敵していると分かる。
「ちうごく」の「銀行の破綻やリストラ」はゴミゴミが隠蔽するので分からないが、国有企業の大規模な債務不履行は、昨年の10月から「海航集団」や「恒大集団」が債務不履行を起こしている。あくまでダニエル・ローゼン氏の想定は外れていない。
第一の矢だけでも、考えるのが厭になるのに、第二の矢まで着いて来る。
『「ちうごく」の労働力が減少している事』だそうだ。蟻賊とか言う大卒で就職出来ない奴は、どうなのだろう？ただ、労働力ではなく「労働年齢人口／それ以外の人口」が0.5を切ったのである。働く年齢の人が減り、働かない年齢の人が増えているそうだ。
ダニエル・ローゼン氏は、この問題を住宅を作る人と買う人の割合で述べているが、それが既に間違い。単に労働年齢人口比率ではなく、この労働人口は糞みたいな「ちうごく」文化のお陰で男女比率が男：女＝１００：９５とかの自然上有り得ない比率となっており、人口を増やす要因が無いのである。つまり人口が無闇に多いのが「ちうごく」の強みだったが、経済的活性を失いつつ人口が著しく減少するのである。
これは特亜で共通しているが、もう１つ。
武漢コロナウイルスでの死亡数が、問題となっている。「ちうごく」狂惨盗は、然程死んでいないと「仰る」が、私の粗い計算でも1000万は死亡しており、同数が後遺症廃人となっており、今年もそれが続きそうである。
人口に関して言うと、国勢調査結果を「ちうごく」狂惨盗は隠して「人口は１４億程度」と国家とは言えない回答をした。当初１３億6000万と言おうとしたらしいが１４億って言いたかったらしい。ある極端な説では、既に人口は１０億を切っているものもあると聞く。
ただ、GDPもそうだし、財政の状態、国営企業の財務監査を隠していられる体制が何時まで維持できると思っているのだろうか？
今後「噓」「曖昧」「間違えやすい」国家との貿易は、世界の決まりとして拒否されるだろう。それは何も無茶な言い分ではなく、至極まっとうな条件である。
それとも、私の言う事に何か異論でもあるのかな？
「魚屋のおっチャンネル」の中川コージーとコイツを激賞する江崎道朗くん
（抜粋3)『自由化に失敗した豚菌病は、中央集権的な支配モデルに回帰した。「人民は後退し、国家は前進する」と言うパターンを繰り返し、フィンテック企業を大々的に取り締まり、ハイテク大手のアリババとテンセントは、独占禁止法の調査を受け、アントグループのIPOは中止された。』
「人民は後退し、国家は前進する」の典型例が、一昨年10月の「民間資本企業の国家への接収」であり、同年11月の「完全狂惨咒偽禍」である。
「民間資本企業の国家への接収」は、解り易く、企業家が「ちうごく」狂惨盗に「何の罪か分からず」捕まり、罰として全財産が没収されるのである。
「完全狂惨咒偽禍」は、用語が面倒なだけで、「民間資本企業の国家への接収」の庶民版で、狂惨盗員以外の庶民が銀行にあったりする預金・債権・株等の資産を没収すると言うもので、国家による略奪と言えば分かるだろう。これにより、一般消費が劇的に下がったが、当然ながらキャッシュフローが狂惨盗員だけのモノとなったのである。
この政策に関して、「魚屋のおっチャンネル」の中川コージーとコイツを激賞する江崎道朗氏に御意見を頂きたい。
私に関して言うと『「ちうごく」の連中って、今後どうして生きて行くんだろう？』と言う疑問だけで脳が埋め尽くされた。まぁ中川コージーとコイツを激賞する江崎道朗も自己弁護の域を出ないテキトーなコトほざくんだろうね。
さてフィンテック企業を北京の近平（ペキンのキンペー）が、いぢめて居るそうだが、フィンテック企業と言うより「江沢民派」を迫害している様で、ハイテク大手のアリババとテンセントは、ズバリ「江沢民派」であり、アントグループのジャック・馬も「江沢民派」で、IPOは3日前まで、やるようだったが前日に中止と発表された。
他人事だし、「ちうごく」だけど、このIPOは、ショボクレた「ちうごく」経済にとって、株式市場活性化、未公開株バンバン売って、大手を振ってキャッシュのドルが億単位で入る、超ビッグイベントだが、北京の近平（ペキンのキンペー）は、見えていない背後の「江沢民」が気になったようだ。こんなだから、経済も失敗するんだよ。
幾ら、「人民は後退し、国家は前進する」とホザコうが「人は生きなければならず」水・飯が必要だが、北京の近平（ペキンのキンペー）が表の経済を全部持っていくから人々は裏銀行に糧を頼るしか無いのである。
今年になって春頃の「ちうごく」経済の分析で「一般庶民の消費財の消費が鈍い」と何処かの馬鹿がホザイたが、「アレほど狂惨盗から毟り取られた一般庶民が何が買えるんだよ！」と激怒した。だが、きっと中川コージーとコイツを激賞する江崎道朗も他人事ホザイて「ちうごく」推しするんだろうな…。
まだ続きます。
（抜粋１）『豚の分際で北京の近平（ペキンのキンペー）は、欧米の株式市場の活力を羨ましく思い2013年にIPO（「新規上場株式」）の要件を簡素化し、１年で48社のIPOを完成させ、信用取引の規制を解除したことで、株式市場のバブルが崩壊した。1ヶ月で3分の１の価値を失ったとダニエル・ローゼン氏は、述べている。
このパターンは２０１４年に再燃した。安邦保険によるウォルドルフ・アストリア・ホテルの買収や、政府系ファンドの「ちうごく」投資とカーニバル・クルーズ・ラインの合弁会社への融資など、「ちうごく」企業がグローバル・プレイヤーとしての「ちうごく」の権利を誇る為に北京は海外資産の合併・買収を行った。』
以上と言うか、「ちうごく」の恥ずかしい「経済政策」とか称するものは、「ちうごく」の小汚く生意気なガキが「アレが欲しい」「これも欲しい」「もっと欲しいもっともっと欲しい」の後、「俺には夢がある！」と来たら、著作権侵害ですね。ただ、北京の近平（ペキンのキンペー）の「経済政策」は、「身の程知らず」の「無い物ねだり」のガキの「駄々」でしか無かった。
ここで「信用取引の規制を解除したことで」とあるが「ちうごく」の「規制」とは？と思うが危険物や建物には存在していない。この「思い出したように」か「思いつき」で北京の近平（ペキンのキンペー）の「経済政策」は、実行され、その時始めて実態の経済を結果論として知ることとなる歴史の繰り返しであった。
つまり、近代国家による「自由な思想・行動・表現」、「法治主義に伴う社会現象に対する法の干渉と保証」「法による社会のあらゆる基準の合理的根拠での決定・公布・維持」が「ちうごく」には、元々無いので、本来あってはならない「非合法金融機関：地下銀行」が経済の自由な活動をサポートしているのである。
北京の近平（ペキンのキンペー）が権力掌握後、結局「キンペーの駄々」が「ちうごく」狂惨盗の最大の頭痛の種となったようだ。
まぁ「田舎出の山出しが…」と糞馬鹿文科系大学出が、出身地以外「何も誇れない」必殺の文句こそが北京の近平（ペキンのキンペー）の弱点だったようだ。
元々、今「魚屋のおっチャンネル」の中川コージーが吹聴する『何でも「ちうごく」が凄い』に対しては、これら経済的失敗の山は、オマエさんの「持論：デジタル人民元」に、どう作用するか？である。4兆ドルを江沢民派がせっせせっせと貯めた3分の１を２年でパーである。
実は外貨準備に関しては、別の浪費が囁かれている。
一帯一路のメイン「糞鉄道」だが、その計画が「資金不足」で各所にて「停止」「中止」が起きており、これも「キャッシュ：現金』欠乏（ショート）であるのは、明白であり、最近の日本鉄道の成功例が大々的に広がり「糞鉄道」など貧国であっても歯牙にもかけなくなっている。
こうして北京の近平（ペキンのキンペー）のホザク「覇権」は、マジで「派遣労働」する現地「ちうごく」奴隷労働者による「日銭カツアゲ（喝上）」と言うチンピラ・ヤクザの「シノギ」程度にしかなっていない。
本来、通貨安定の後は、外貨準備を積んで、それを公開して信用を得るべき物だが、「魚屋のおっチャンネル」の中川コージーが吹聴する様々な「寝言」は「虻蜂とらず」と言う「伝統芸」を恥ずかし気もなく晒している。よ〜わからん。
また老婆バァ：ドイツの元左翼スパイ：メルケルだが、この馬鹿も「難民大量引受」など「DS」臭いのだが、二階ゴキブリ宜しく「ドイツ売国」をこの頃やっており、「ちうごく」や糞舐め汚い嘲賤へ、ドイツ企業を売ったり、しており「ちうごく」の国営企業への取り持ちもしていたと思われるのは、ドイツ最大の銀行「ドイツ銀行」は、「ちうごく」の国営企業「常大集団」や「航海集団」のCDSを一手に扱い、「ちうごく」とは手が切り辛い状態を作っていた。
そのドイツも「武漢コロナウイルス」以降態度を変えており、ドイツ売りは現在成りを潜めている。
此等投資は、国家計画や企業計画と言う様な純粋な投資動機とは異なる為、結局高掴みの買い叩きとなったようである。典型的な失敗であろう。
（抜粋２）『こうした海外資産の蓄積に伴い、「ちうごく」の外貨準備高は４兆ドル近くから、３兆ドル未満へと４分の１近く減少し２０１６年の夏頃には、劉鶴を始めとする狂惨盗指導部は、株式市場のバブル、銀行間史上の危機を招くリスクの高い貸付活動にうんざりしていた。
急速な資本流出が続くことを懸念した狂惨盗は、2016年末に資本規制の再実施を決定した。ダニエル・ローゼン氏によると、現在、「ちうごく」の経済全体は拡大しているが、市場は2015年の高値から、まだ25%も下回っている。』
これら事実は、自らを「ウォール街」と比肩する存在と「魚屋のおっチャンネル」の中川コージと一緒になって吹聴するが、実はハイレバレッジのハイリスク・ハイリターン投資が出来る程のトレーディングが不可能な事を暴露している。
以上を以て言うならば、二階のぬらりひょん蛞蝓が何とほざこうと、糞舐め汚い虫獄の工業、軍事、金融、農業は総じてレベルが低く「お手軽な技術こそ泥」に黴が生えたようなもので、幼稚で、稚拙でしかなく、ただ成りがデカイだけとしか言い様がない。
アドレスは以下の通り
https://www.youtube.com/watch?v=gpvYCRrLibE
【新視点ニュース】RTCコンサルティングの共同創業者であるダニエル・ローゼン氏は「習近平政権下で、北京は何度も改革を試みてきたが、そのたびに失敗し、古いやり方に戻らざるを得なかった。中国の経済成長は、パンデミック期を異例の事態として除いても、質・量ともに悪化している。」と解説した。
【駄文は、ここから】
ダニエル・ローゼン氏の分析のキレの良さと、端的で深いコメントには恐れ入る。
ただ、この文章を一番読まねばならない「媚中派」の「売国奴悪事家」「洗脳されたポンコツ社長」は、理解する能力が脳細胞毎無くなっているようだ。
2013年春に市場経済至上主義者と折り紙を付けられていた「無様劉鶴」が不良化している企業（多分不動産）を潰す為「金融規制」を掛けると、即刻連動して市中金利が２〜３％だったのが２０〜30%に急上昇し、中央銀行の緊急貸出が出なければ、2013年で「ちうごく」経済は大きな損失を失っていただろう。まぁ小さいとは言えないが、株価が総じて10%下がり立派に「その有能さ」が誇示された。
劉鶴は、万全と思い、その策を取ったのだろうが、不良債権を大量に持つ企業だけを潰せると思った時点で「三流流山産業大経済学部退学」だろう。
劉鶴は、一般投資家は、常に「ザ・経済音痴：ちうごく狂惨盗」の不用意な行為に怯えて暮らしているのである。1990年のバブル崩壊、ブラジルのデフォルト、1999年ロシア危機、2000年のエンロン・ワールドコム問題、2008年のリーマンショックを十分経験して、この程度の経済リテラシーしか金融当局に存在していなかったのか？と呆れ果てる。
この自称経済専門家の足りない点。
①一番良いのは宮沢熹一の採った「ブリッジバンク」である。或いは「不良債権買取機構」を設立し「個別に不良債権の処理を行うこと」が不可欠だった。
②政府からの発表前に、金融筋や地方政府に予め連携を取って「貸し渋り・貸し剥がし」などの連鎖倒産を行わない手立てと資金融通のスキームを固めるべきである。
③政府発表は１）目的、２）適用範囲、３）実行主体、４）政策の開始日時と終了する経済的指標の言明。
④事業規模に関わらず、決められた資金の融通は行うこと。
劉鶴は、知らなかったのだろうが、「ちうごく」では「表経済」と「裏経済」が明確に存在し、裏の方が合理的で対応も早い上に海外の地下銀行の金利すら影響を与える。だが「地下銀行」と名前がある以上「政府から隠れた銀行」なのである。実態は元より金融規模、口座数、提携国ネットワークも知られておらず、しかも複数ある。「ちうごく」の地下銀行は、「貧民銀行」だった色合いが強かったのだろう。
１）金利上昇⇒利率差稼ぎ⇒元上昇
2)不良債権企業倒産政策⇒関連企業の資金繰り悪化⇒金利上乗せが広がり世界中の地下銀行利率・為替相場変動
3)リスケが、出来ない上、ターゲットは「企業」ではなく「業界」となり、この関連の流動性が極端に不足して、逆に「黒字倒産」が頻発した。
4)１）〜3)が数日で金融防御体制を確立し、次は「ターゲット業界」は狙い撃ちで株が売られる。
5)4)の逆張りで、儲ける奴が少量出てくる。
と国の為には「全く真逆の作用しかしない愚策」を極めて低能な豚菌病政権は経済政策のNo.1として出したのである。
まだ、こんなものでは終わらない。
アレを誰だと思っているんだ？宇宙究極の無能にして役立たずを越えた厄介者！その名を「豚菌病」！