浜岡原発停止要請とビンラディン殺害：国際金融資本との最終決戦と地震兵器による東海・南海地震発生の恐れ

5月6日に菅首相が浜岡原発の停止を中部電力に要請したことも、上記の動きの一環であると私は考えている。米国で支配階層の支持をほとんど失い滅亡に瀕している国際金融資本は、3月11日の東日本大震災に引き続いて地震兵器による対日テロを行う可能性がある。首都圏を壊滅させる浜岡原発の事故を回避する為に今回の要請が行われたのだろう。国際金融資本と日本政府を含む反対陣営の間の交渉が決裂し、地震兵器の攻撃の危険が著しく高まった状態であると考えている。なお、現在は日本は電力需要の閑散期であり、浜岡原発を停止させても問題は出ない。問題が出てくるのは梅雨明け以後の電力需要ピーク期である。私は、浜岡原発は3月11日の地震の後、表向きは運転していることになっているが、実際にはこっそりと停止されているのではないかと考えている。地震兵器の追加攻撃の危険と、現在の電力需要の低さを考えればこれは全く妥当な判断であり、日本支配階層がそれを選択しないとは考え難いからだ。従って今回の菅首相の要請は浜岡原発の停止という現状を追認・公表し、中部電力管内での夏期の電力節約を呼びかけるのが目的であったと考えている。ただ、恐らく国際金融資本は東海地震や南海地震の震源域での人工地震の準備を既に終えている可能性が高い。このままなら、断末魔の国際金融資本は地震兵器での攻撃を実行してくる可能性がかなりあると思われる。危険日はやはり5月11日や7月11日であろう。発生時刻も911や阪神大震災・東日本大震災と同様に46分になる可能性が高い。国際金融資本としては、地震発生が偶然ではなく人為的なものであることを示して日本国民を動揺させることが攻撃の目的だからだ。今になって急に浜岡原発の停止要請が行われたのは、国際金融資本から5月11日に地震兵器による攻撃を行うという対日最終通告があった可能性もあるだろう。浜岡原発の停止期間がおおむね2年程度と公表されているのは、表向きは津波を防ぐ防潮堤の建設期間だと思われるが、実際には国際金融資本が絶滅し地震兵器の攻撃の危険がなくなるまであと2年必要であることを意味していると考えられる。 . . . 本文を読む