改正教育基本法に対する私の姿勢は、すでに書いたとおりです。＊
そこで、生産的に転用できる１つの大きなポイントを指摘しておきたいと思います。
それは、「日本人の精神的武装解除」のカギになった旧第９条に対して、「宗教に関する一般的な教養……は、教育上尊重されなければならない」となっているところです。
つまり２の「特定の宗教のための宗教教育その他宗教的活動をしてはならない」という文言が、実際には「（公立の）学校で宗教（神仏儒習合という日本の精神）の話はすべてしてはならない」というタブーとして機能してきたのに対し、これで、「公立の学校でも宗教の話はしてもいい、したほうがいい」ということにできるのではないでしょうか。
私は、これまで公立の施設で仏教や神仏儒習合の話をすることについてずいぶん抵抗を受けてきました。
それどころか、現代科学をベースにしているコスモロジー教育の話をしても、「あれは宗教っぽくて公立ではまずいんじゃないか」という陰の声があったりしました。
オウム事件以降、日本人の宗教アレルギーはますますひどくなってきていました。
しかし、体のアレルギーができるだけ治したい病気である以上に、日本人がごく正常・正当なアイデンティティを再確立するには、宗教アレルギーを克服して、普遍的な思想としての仏教とそれを核にした神仏儒習合という日本の精神的伝統を再発見することが不可欠だ、と私は考えています。
もちろん、戦前的な国家神道の復活への危惧がまったくないわけではありませんが、それを本質的に克服するためにも、歴史的事実として、聖徳太子以来の日本の精神的伝統は仏教を中核とした神仏儒習合であって、国家神道、神道を最高絶対視することではないということをはっきりさせる必要があるのです。
そういう意味で、公立、私立を問わず「宗教に関する一般的な教養……は、教育上尊重されなければならない」ことになったのは、うまく方向づけをすれば、本質的に生産的に機能させることができるのではないか、と期待しています。
もちろん、そのためには影響力の大きなうまく方向づけすることのできる勢力、つまりオピニオン・リーダー群が必要です。
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