坂東 忠信
@Japangard
半世紀以上も
●国民が拉致されて
●活動家を装った工作員どもに反政府活動を展開されて
●「うちが拉致したおたくの国民は死にました」って 謎の骨送りつけられて
●頭の上をミサイルが通過したりEEZ内に着弾したら 普通の先進国ってどういう反応をするんだろうね。
news.yahoo.co.jp
北発射のミサイル EEZ内に落下か - Yahoo!ニュース
門田隆将
@KadotaRyusho
岸田首相が記者団に解散を否定。
「先送りできない課題に答を出すのが使命。立憲が不信任案出すなら茂木幹事長に即刻否決を指示しました。今国会での解散は考えていない」と。
先週末の自民情勢調査“220議席(−42)”の衝撃が大きすぎた。
やはり度胸なし。
だが復活の見込みもなし
【速報】岸田首相“解散見送り”表明 なぜきょう? 決断の背景は｜FNNプライムオンライン
岸田首相は15日午後、記者団に対し、今の国会で衆議院の解散はしない方針を表明した。国会記者会館から、フジテレビ政治部・瀬島隆太郎記者が中継でお伝えする。「先送りできない課題に答えを出すのが政権の使命だ」と強調した岸田首相だが、急転直下の決断の背景には、解散をめぐる苦しい事情もあるとみられる。岸田首相「立憲民主党が内閣不信任案を出すというのであれば、内閣の基本姿勢に照らして、即刻否決するよう、...
1
習氏が権力基盤の浮沈をかけて台湾攻略に出てこようとするのに対し、抑止を確実にするには日米台の覚悟が必要で、日本は日本の国益のためにこそ、
2
3
It was a popular page yesterday 2023/3/5.
4
It was a popular page yesterday, 2023/6/11.
5
「LGBT法案が成立したら、私は保守政党を立ち上げます」…百田尚樹氏…👏👏👏
6
BBCの暴露報道と同時に海外逃亡 良心ある中国の方々が住所を突き止めてくれました。何と豊洲のタワマン7000万〜1億の物件
7
安倍さんはかなり早い段階から、LGBT法案が「皇室の危機」に繋がることを見抜き、八木教授らと勉強会を開いていた。
8
The U.S. Embassy is behind the growth of the LGBT movement in Japan.
9
BBCの暴露報道と同時に海外逃亡 良心ある中国の方々が住所を突き止めてくれました。何と豊洲のタワマン7000万〜1億の物件
10
岸田ァ 国民の声を聞かず よくも勝手に外国人労働者2号拡大を勝手に決めてくれたな ・在留期限なし ・家族帯同 移民政策じゃないかい！自分の弟に頼まれた？
11
本論文は、戦後の日本の言論界において、金字塔を打ち立てた論文の一つであるといっても過言ではない。
12
It is the top 10 real-time searchers, 6/9, 23:55
13
KuTooの石川優実「なぜ女性が水着になって仕事をしないといけない？海外にはグラビアなんてない」…お前グラビアどころかAV出てたやないかｗ
14
The U.S. Democratic Party's Plan for LGBT…Recruitment at the U.S. Embassy
15
共産党は悪質なクレーマー。県も一団体からのクレームで中止に追い込むことはない。事なかれ主義も甚しい。
16
エマニュエル大使の「日本は進化途上にある」「30年前の米国と同じ」に抗議する政治家が皆無であることが信じられない。
17
Priority should be given to ensuring women's safety rather than consideration for Komei.
18
ＴＢＳが反日的報道をする理由を知っていますか？ 元ＴＢＳ社員の独り言 「うちの局がこんなになってしまった経緯をお話しましょう」
19
NHK程度のお涙頂戴劇で洗脳されて社会正義を叫びだすと、人も国も滅びるぞ。
20
低賃金の労働力確保の為に特定技能2号拡大で移民大国に突き進む日本…デフレ脱却どころか“継続宣言”の岸田首相…解散総選挙で日本が壊れる前に岸田退陣実現を
21
再発信！メディアに常識があれば日本は普通の国になっている…日本が普通の国ならね…メディアが狂っているんだ。
22
It is the top 10 real-time searchers, 6/12, 6:14.
23
You are not qualified to be involved in Japanese politics!
24
文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事 2023/6/13
25
有村治子氏が「たとえ万分の一であっても女性や子供の安全安心を堅持する社会に寄与すべきと考え明日の内閣委員会で質問に立ちます
26
女子トイレに性自認女で体は男が入って来ても「お互い理解、配慮」って狂ってる。…岩手県
27
報道の自由などという素敵なものは日本には存在しない。あるのは報道しない自由のみ。
28
29
I don't want them to come to Japan. Chinese people are really bad quality.
30
自民党の有村治子氏はLGBT法案におけるエマニュエル大使の言動を厳しく批判。
31
It was a top 50 searcher for the past week, 2023/6/11.
32
It is the top 10 real-time searchers, 6/11,9:22
33
34
文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事 2023/6/9.
35
It is the top 10 real-time searchers, 6/9, 16:49
36
このような検索妨害の手口と、その防止策について、gooの運営会社であるNTTレゾナントに、メール或いは電話で教えて頂きたい
37
Christians and Muslims parents join forces on the streets of Ottawa to fight against gender ideology
38
LGBT理解増進法という利権増進法が制定される前に、すでに日本の学校教育が分断の温床となり、破壊され始めている。
39
「性同一性」という表現を「ジェンダーアイデンティティ」に改める…まさかこんなふざけた話で済むと思っているわけではないだろう
40
41
特に差別に関する法律は、「差別」の中身を明確にしないと無限定に逆差別が起こる。
42
女性の性を守れと撮影会を中止に追い込んだ このご婦人方はダイレクトに女性の性が危険にさらされるLGBT法には賛成…どれだけ矛盾してるんだよ？
43
they will have no problem at all because they think that such a thing is the duty of human beings
44
Nu ești calificat să fii implicat în politica japoneză!
45
稲田朋美議員が「起きない」と言っていたことが既に起きている…LGBT法案を推し進めている議員は女性の敵
46
I want to ask for the help of readers of this column
47
It is the top 10 real-time searchers, 6/9, 13:00
48
昨日今日できたばかりの合衆国大使がエラそうに、悠久の歴史のある日本に「貴方達は進化の過程にある」ですって？！ 失敬な。
49
百田さんよりうんと少ないですけど、私も私財を投じます。自分のお金、自分のリスクで始めるのが基本です。#あさ8 もそうでした。
50
Who Influenced the Promoting Congressman?…LGBT activists are full of lies.
1
習氏が権力基盤の浮沈をかけて台湾攻略に出てこようとするのに対し、抑止を確実にするには日米台の覚悟が必要で、日本は日本の国益のためにこそ、
2
自民党の有村治子氏はLGBT法案におけるエマニュエル大使の言動を厳しく批判。
3
4
再生可能エネルギーは火力発電などによって周波数が安定していない限り利用できない
5
Who has led the world in such a ridiculous direction?
6
7
It was a popular page yesterday 2023/3/5.
8
Why do they act like borrowed cats outside of Japan but so arrogant in Japan?
9
文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事 2023/6/15
10
It is the top 10 real-time searchers, 6/15,19:39
11
なお悪いことに、この誤情報を正当化したのは世界気象機関（ＷＭＯ）で、気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）を設立した機関だ
12
It was a top 50 searcher for the past week, 2023/6/15.
13
It was a popular page yesterday, 2023/6/15.
14
We Japanese cannot stand Emmanuel's arrogant words and deeds.
15
It was a popular page yesterday on ameba, 2023/6/15.
16
まるで被害者であるかのような報道はジャーナリストとして目が腐ってるのでは？ だから朝日新聞は実売
17
Por que eles agem como gatos emprestados fora do Japão, mas tão arrogantes no Japão?
18
安倍首相が存命なら…早い段階で岸田の軽挙妄動をたしなめ今国会成立の流れを断ち切ったろう…やはり政
19
20
日本軍があまりにも強すぎた…圧倒的な物量を誇った当時の世界最強の国である米国の軍隊は骨身にしみて思った事だろう。
21
言葉でなく行動を見るのが大事…左翼活動家の利権が充分確保されたと判断しているからである。
22
だから他国の大使に何か言われると、忠犬ポチのようにシッポを振って実行しようとする訳です。
23
再発信！メディアに常識があれば日本は普通の国になっている…日本が普通の国ならね…メディアが狂っているんだ。
24
自民党の有村治子氏はLGBT法案におけるエマニュエル大使の言動を厳しく批判。
25
Chi ha guidato il mondo in una direzione così ridicola?
26
有村治子氏が「たとえ万分の一であっても女性や子供の安全安心を堅持する社会に寄与すべきと考え明日の内閣委員会で質問に立ちます
27
Qui a conduit le monde dans une direction aussi ridicule ?
28
LGBT法暴走への歯止めを国会記録に残す気迫の質問。だが有村質問で逆にいかにこの法が必要ないか
29
¿Quién ha llevado al mundo en una dirección tan ridícula?
30
Quem levou o mundo a uma direção tão ridícula?
31
犯人が工作員の可能性はないのか？という視点も完全に欠落。犯人の名前が報道されないのも変。
32
ジョニー・ソマリの行為が「迷惑系」で済まされてはならない…２度と入国させないようにすべきです
33
このような検索妨害の手口と、その防止策について、gooの運営会社であるNTTレゾナントに、メール或いは電話で教えて頂きたい
34
そして、今回は特に、自民党員や自民党支持者の方からのご意見が多い。しっかりと受け止めたい。
35
この目標は、心は女性でもいいんでしょ→プライム企業、女性役員３割に 政府が「女性版骨太」決定
36
Kto poprowadził świat w tak niedorzecznym kierunku?
37
元々は国の実習生制度に問題があったのは間違いないので、そこを改善してから受け入れを再考すべき。
38
Wer hat die Welt in eine so lächerliche Richtung geführt?
39
BBCの暴露報道と同時に海外逃亡 良心ある中国の方々が住所を突き止めてくれました。何と豊洲のタワマン7000万〜1億の物件
40
全額弁償させてほしい 自己破産とかぬきで…モネ絵画に赤い塗料 環境活動家
41
It is the top 10 real-time searchers, 6/15, 8:32
42
慰安婦合意も破られレーダー照射もうやむや スワップを言うなら竹島を返してもらってから。
43
岸田最側近、木原誠二官房副長官 愛人運転のベンツで官邸出勤。 医療費や税金を巡る疑惑
44
I want to ask for the help of readers of this column
45
秋岡家栄の衣鉢…もう一つ。外では借りてきた猫みたいなくせに、日本ではやたら尊大に振舞うのはなぜか。それも秋岡家栄流なのか。
46
氷山の一角 とうとう逮捕 中共の産業スパイ フッ素化合物に関連する技術を中国企業に漏洩
47
Perché si comportano come gatti presi in prestito fuori dal Giappone ma così arroganti in Giappone?
48
Dlaczego poza Japonią zachowują się jak pożyczone koty, ale w Japonii są tak aroganccy?
49
この動き、ほんとに凄いスピードで進んでる…これを止める法律はなぜ急がない？
50
これがLGBT法案を進めてる奴らの正体 24から先読んで…24．打ち壊せ 日本人中心主義
気持ち悪いババアだなぁ〜。北原みのりに神罰を…靖国神社で全裸写真撮影…なるほど辻本清美も一緒
古屋圭司が「LGBT法案に反対しているのはネトウヨだけ」と言ったそうだ。なら聞くが、お前が散々世
越前谷知子のプロフィールを消しているあたり、読売はかなり臭いな。
BBC 在日中国人たちが日本人女性らを暴行する映像を5000本以上販売か。
自民党執行部は、LGBT法はトイレや銭湯だけの問題ではない事を認識すべき！
同性婚、夫婦別姓、戸籍破壊…果ては皇室解体が本丸の狙い…全国津々浦々、公金による利権は目先。
百田グループって何だよ! 俺はどこの組織にも属してないし、徒党も組まない。
このご婦人方はダイレクトに女性の性が危険にさらされるLGBT法には賛成してる…どれだけ矛盾してる
難民で貧困を訴えるクルド人がなぜこのような改造車に乗れて、暴走や暴動に明け暮れているのか。
良心ある中国の方々が住所を突き止めてくれました。何と豊洲のタワマン7000万〜1億の物件
自民党の有村治子氏はLGBT法案におけるエマニュエル大使の言動を厳しく批判。
ド派手な化け物コスプレしたLGBT活動家が、公金で小学生にアナルセックスを教え、理解しろと強制す
スウェーデンの少女が、イスラム教の移民に首絞められレイプ → 少女は障碍者に
明日、おなじく強行採決されると噂のLGBT法案はマスコミとか静まり返ってるの怖すぎない！？
北海道のいたる処で、しかも千歳自衛隊基地近接の不動産が中国に爆買いされ、国の安全保障が危機に、
同様の犯行を繰り返し 今回で１０回目の逮捕だとさ １０回目だぜ、１０回目 一体全体どうなってんだ
左翼活動家達が策謀した、新たな公金チューチューシステムに、自民党の利権政治屋達が賛同している。
「彼が外国人だったから」じゃなく、不法滞在者だったからでしょう…旧NHK党には、NHKをぶっ壊し
LGBTでも暗躍する左翼活動家と人権派弁護士の正体を暴く池田良子さんの労作が売れている。
百田先生が立ち上がるならば、それは戦後日本政治史上の大事件であって、安倍元首相亡き後の日本保守の
報道の自由などという素敵なものは日本には存在しない。あるのは報道しない自由のみ。
国民の団結協調がなくなり異民族による軋轢や争いが起こり 一部の金持ちが遠慮なしに人々から利益を貪
岸田の言う『国の宝』…在日中国人が日本人女性らを暴行する映像を５０００本以上販売か
LGBT法案…左翼活動家は…社会を分断しようとしている！彼らの運動の根本的な狙い！
LGBT、移民、日韓通貨スワップ、増税…日本が滅ぶ事は全てやる。それが岸田政権
外では借りてきた猫みたいなくせに、日本ではやたら尊大に振舞うのはなぜか。それも秋岡家栄流なのか
It is the top 10 real-time searchers, 6/9, 23:51
リンホウセイの車当て逃げ事件…在留期限なし ・家族帯同 移民政策じゃないかい！
環境運動から共産主義に"転向"して、COPから追放されたグレタ・トゥンベリ
解散総選挙が近いとの噂もある。自由、民主を軽んじ、国体破壊も厭わない者たちに正当な評価を下す時。
岸田最側近、木原誠二官房副長官 愛人運転のベンツで官邸出勤。 医療費や税金を巡る疑惑
15人（女性2人）ほどの出席者のうち、その深刻さに気づいていたのは数人だった。
ジェンダーアイデンティティに改める…まさかこんなふざけた話で済むと思っているわけではないだろう
天下の悪法「LGBT法案」を強引に通そうとしている自民党議員の皆さん、わが国にこんな未来は要らな
自由同和会の大会では稲田朋美氏が挨拶を。LGBT法は同和スキームの焼き直しなのでは？
推進する超党派議連代表の岩谷毅氏は業界不振で献金不足のパチンコ利権を受けていた。
これがLGBT法案を進めてる奴らの正体 24から先読んで…24．打ち壊せ 日本人中心主義
暇空茜さん、神原、太田啓子、伊藤和子、3人の弁護士を提訴…お見事！
ルール違反、常識外れを身内だけ擁護するのがお前らの汚らしさだ…そういう意地汚い真似は 動物はやら
自民の主体は立憲と同じリベラル議員。国家観もない万能感だけの秀才クン、エリートちゃんの集団。
貴方が以前にネットで発見した小泉純一郎の経歴についての記事を思い出したよ
性自認の法制化だけは絶対にしてはいけない。あの福井の女性の裏切りはとても悲しかった
恥知らず、嘘つき...稲田朋美。こいつマジで終わってんなしかしブチ切れるよほんま…小池百合子
公明党は日本の政界を去って中国に行け！岸田は即刻退陣しろ！お前達は日本の政治に携わる資格は無い！
LGBT bill aims to divide and dismantle Japan,
Masz obowiązek utrzymywać tę przestrzeń w czystości.
Kto poprowadził świat w tak niedorzecznym kierunku?
It was a popular page yesterday 2023/3/5.
We Japanese cannot stand Emmanuel's arrogant words and deeds.
古谷経衡…高校生の時、自分のフケを可愛い子のお弁当に入れて食べてる姿を見て興奮か😰 しかも結構やってたとか
それは検察が小西を逮捕して、取り調べればわかる。国会が終われば逮捕できる。
自民党の有村治子氏はLGBT法案におけるエマニュエル大使の言動を厳しく批判。
氷山の一角 とうとう逮捕 中共の産業スパイ フッ素化合物に関連する技術を中国企業に漏洩
金富子・吉見義明・ぱっぷすとColaboの関係者が「科研費」もチューチューしていた？
2023年02月04日
本章が、検索妨害の犯罪に遭っていた。
その手口は、まったく関係のない章を参照させるというものだった。
参照元ページ
https://blog.goo.ne.jp/sunsetrubdown21_2010/e/4b53246b0ce4899c3eed228b069e45ca
google社や、ブログサイト運営会社は、この犯罪者を刑事告訴して厳罰に処さなければならない。
インターネットは人類史上最大、最速の図書館である。
この空間を清浄に維持する義務があなたたちにはある。
以下は今しがた発見した暇空茜さんのツイートからである。
@himasoraakane
スシローの会社の経営者とか頑張ってる社員からしたらスシローは子供みたいなもんでしょ
んで故意のやらかしで鉄骨ブッ刺さった
暇空茜
@himasoraakane
科研費で苦労してる皆さーん
引用ツイート
チョックリー(sait)【無党派】
@cyokuri
返信先: @yoyorio_neさん
この3人やムンチを含め、ぱっぷすとColaboは科研費を伴う研究を現在進行系で行っている。
金富子・吉見義明・ぱっぷすとColaboの関係者が「科研費」もチューチューしていた？
https://min.togetter.com/KCHG2tz #ミント @min_t_officialより
Ten rozdział, który wysłałem wczoraj, został uznany za winnego utrudniania wyszukiwania.
Sztuczka polegała na odwoływaniu się do zupełnie niezwiązanych ze sobą rozdziałów.
Strona odsyłająca
https://blog.goo.ne.jp/sunsetrubdown21_2010/e/b0008b1bb5189eed397906111c97fc3f
https://blog.goo.ne.jp/sunsetrubdown21_2010/e/ed7a6e04dffed962d9ba45f81a74a8a6
Google i firma zarządzająca blogiem muszą złożyć zawiadomienie o przestępstwie przeciwko temu przestępcy i surowo go ukarać.
Internet jest największą i najszybszą biblioteką w historii ludzkości.
Masz obowiązek utrzymywać tę przestrzeń w czystości.
Poniższy tekst pochodzi z artykułu Taishi Sugiyamy, dyrektora ds. badań w Cannon Institute for Global Studies, opublikowanego w dzisiejszym Sankei Shimbun „Sound Argument” zatytułowanym „What Energy Policy Will Protect the People?”
Ten artykuł dowodzi również, że jest on skarbem narodowym, najwyższym skarbem narodowym określonym przez Saicho.
Jest jednym z największych umysłów nie tylko w Japonii, ale i na świecie.
To lektura obowiązkowa nie tylko dla mieszkańców Japonii, ale dla całego świata.
*Każdy, kto przeczyta jego autentyczny artykuł, w tym głupotę ustawy LGBT, będzie oburzony i będzie się zastanawiał, dlaczego i kiedy świat stał się tak głupi.
Pewnego dnia przeprowadziłem wyszukiwanie, aby dowiedzieć się, o czym była konferencja w Davos.
Byłem zdumiony, gdy dowiedziałem się, że organizatorem jest Klaus Schwab, Szwajcar, który dorastał w Niemczech i studiował pod kierunkiem Kissingera na Harvardzie.
Świat staje się teraz komunistyczny.
Jest to sprzeczne z „obrotnicą cywilizacji”, którą jest Boża opatrzność.
Kto poprowadził świat w tak niedorzecznym kierunku?
Niewiarygodne, to była głupia konferencja o nazwie Konferencja w Davos.
Bill Gates, masa chciwości i pragnienia kontroli, stłumił rewolucję TRON Kena Sakamury w Japonii, wykorzystując rząd USA.
To on doprowadził wszystkich światowej klasy producentów elektroniki w Japonii do strasznych kłopotów.
Podobnie jak on, kilka osób, jako masa chciwości i żądzy kontroli, skorzystało z ery Internetu i jest teraz zamożne poza budżetami narodowymi małych i średnich krajów.
Francuski magnat farmaceutyczny, który założył w Chinach Instytut Badań nad Wirusami Wuhan, odniósł astronomiczne zyski z produkcji szczepionek i innych produktów z koronawirusa wywołanego wirusem Wuhan.
To niewiarygodne, że tacy ludzie zebrali się razem, aby decydować o światowej polityce.
Nic dziwnego, że świat stał się tak głupi i zmierza ku zagładzie.
Podkreślenia w tekście, z wyjątkiem nagłówka, są mojego autorstwa.
W ciągu ostatniego roku lub dwóch pojawiła się tendencja do obwiniania zmian klimatu za klęski żywiołowe, a nawet przywódcy organizacji międzynarodowych i krajów uprzemysłowionych wyszli, aby to powiedzieć.
Najbardziej ekstremalny jest Sekretarz Generalny Guterres, szef Organizacji Narodów Zjednoczonych.
Powtarza cel tego: „Ekstremalne warunki pogodowe na całym świecie wcale nie są zjawiskiem naturalnym. Są ceną, jaką trzeba zapłacić za uzależnienie ludzkości od paliw kopalnych. Liczba katastrof spowodowanych przez ekstremalne warunki pogodowe wzrosła pięciokrotnie w przeszłości 50 lat."
Dezinformacja o nasileniu się katastrof
Profesor Roger Pielke Jr. z University of Colorado w USA ostro krytykuje.
„To kompletna dezinformacja. Nie ma precedensu tak oczywiste i rażąco fałszywe twierdzenie tak ważnej instytucji na forum publicznym. Co gorsza, ta dezinformacja została uzasadniona przez Światową Organizację Meteorologiczną (WMO), organ, który powołał Międzyrządowy Panel ds. Zmian Klimatu (IPCC).”
Czy zatem pięciokrotny wzrost w ciągu 50 lat jest rzeczywisty?
WMO informuje, że liczba katastrof rzeczywiście wzrosła w czasie.
Ale dlaczego?
Klęski żywiołowe są rejestrowane, gdy dochodzi do szkód w ludziach i mieniu oraz gdy są one zgłaszane.
Wraz ze wzrostem światowej populacji i gospodarki w ciągu ostatnich 50 lat coraz więcej ludzi i mienia było narażonych na klęski żywiołowe, a liczba katastrof wzrosła.
Rozwinięto struktury administracyjne i składa się więcej raportów.
Dane z fizycznych obserwacji pogody nie wskazują, że katastrofy stają się coraz częstsze lub dotkliwe.
Tajfuny i huragany nie stały się częstsze ani silniejsze.
Intensywne opady nie zwiększyły się, najwyżej o kilka procent, co nie wystarczy, by nazwać to nasileniem katastrof.
Co oznacza zerowa emisja CO2 w Japonii?
Generalnie prawdą jest, że stężenie CO2 wzrosło 1,5 raza, a temperatura wzrosła o 1 stopień Celsjusza w porównaniu ze 150 laty temu.
A teoretycy kryzysu klimatycznego twierdzą, że kolejne 0,5 stopnia Celsjusza lub 1,5 stopnia Celsjusza wyżej byłoby katastrofą.
Jeśli tak, to czy wzrost temperatury o 1 stopień Celsjusza już to pokazał?
Statystyki pokazują coś wręcz przeciwnego.
Liczba zgonów z powodu katastrof związanych z pogodą spadła na całym świecie w ciągu ostatnich 100 lat.
Wynika to z rozwoju infrastruktury zapobiegania katastrofom.
Światowe zbiory zbóż, takich jak ryż, pszenica i kukurydza, stale rosną.
Wynika to z postępu technologicznego w nawozach, pestycydach i hodowli.
Istnieją złowrogie prognozy przyszłości oparte na symulacjach.
Jednak wcześniejsze obserwacje i statystyki nie zweryfikowały w wystarczającym stopniu tych modeli numerycznych.
Obserwacje i statystyki są ważniejsze niż modele dla złożonych problemów, takich jak środowisko globalne.
Żaden z nich nie wykazuje oznak kryzysu klimatycznego.
W dzisiejszych czasach każdy, kto choć trochę publicznie wątpi w teorię kryzysu klimatycznego, jest demonizowany.
z drugiej
Z drugiej strony jest to ciężka sytuacja, gdy ważne osoby rozpowszechniają jawną dezinformację, a rząd i media są temu przychylne.
Nawet jeśli wierzyć modelom numerycznym IPCC, 1 bilion ton emisji CO2 spowoduje wzrost temperatury tylko o około 0,5 stopnia Celsjusza.
Emisja CO2 w Japonii wynosi około 1 miliarda ton rocznie, więc jeśli będziemy kontynuować tę emisję przez 30 lat do około 2050 roku, wyniesie ona 30 miliardów ton.
Nawet gdybyśmy w ciągu 30 lat zredukowali emisję CO2 do zera, redukcja temperatury związana ze spadkiem o połowę z tych 15 miliardów ton (0,015 biliona ton) wyniosłaby zaledwie 0,075 stopnia Celsjusza, czyli 0,5 stopnia C pomnożone przez 0,015.
Odryzykowanie energii
Japonia stoi przed znacznie poważniejszymi zagrożeniami niż zmiana klimatu.
Szczyt G7 Grupy Siedmiu krajów uprzemysłowionych (szczyt G7 w Hiroszimie) sprzymierzył się z Chinami w usuwaniu powiązań (redukcji ryzyka), w tym kontroli eksportu wrażliwych technologii, takich jak półprzewodniki, które mogłyby zostać wykorzystane do celów wojskowych.
Japonia stoi w obliczu nieuchronnego zagrożenia ze strony Tajwanu oraz długiej i trudnej bitwy międzyregionalnej rywalizacji między komunistycznymi dyktaturami a demokracjami.
Z tego powodu niezbędne jest wzmocnienie jej zdolności obronnych i zmniejszenie zależności gospodarczej od Chin oraz wzmocnienie sektora wytwórczego.
Tysiące producentów obsługuje zarówno sprzęt obronny, jak i zakłady produkujące półprzewodniki.
Potrzebna jest zdecydowana polityka w celu obniżenia kosztów energii i innych kosztów oraz zachęcenia do badań i rozwoju, inwestycji kapitałowych i rekrutacji zasobów ludzkich.
Zależność gospodarcza Japonii od Chin musi zostać zmniejszona, ponieważ zaszkodzi to zdolności Japonii do powstrzymania nieprzewidzianych okoliczności na Tajwanie.
Im silniejsza zależność Japonii od Chin, tym łatwiej będzie Chinom powstrzymać japońską interwencję w sytuacji awaryjnej na Tajwanie poprzez polityczne manewry.
Co więcej, jeśli Chiny szybko zjednoczą Tajwan i uczynią to faktem, przeczytają, że Japonia nie nałoży sankcji gospodarczych.
Współzależność gospodarcza Europy i Rosji nie powstrzymała wojny na Ukrainie, ale ją wywołała.
Japonia powinna przestać koncentrować się na dekarbonizacji i restrukturyzacji w świetle zagrożeń dla Chin.
Energia elektryczna musi być tania dla silnego przemysłu wytwórczego, a energia jądrowa jest realną opcją.
Energia jądrowa może nadal wytwarzać energię elektryczną, nawet jeśli paliwa kopalne zostaną zakłócone, a także może służyć jako plan awaryjny.
Bezpieczeństwo jest koniecznością, ale korzyści związane z bezpieczeństwem są również znaczące.
Energia słoneczna i wiatrowa mogą oszczędzać paliwa kopalne.
Jednak dopiero okaże się, jak przydatne będą w sytuacji awaryjnej, gdy infrastruktura energetyczna zostanie zaatakowana.
Odnawialne źródła energii nie mogą być wykorzystywane, chyba że ich częstotliwość jest stabilizowana przez wytwarzanie energii cieplnej lub w inny sposób.
Wyraźnym minusem jest również pogłębianie się uzależnienia od Chin poprzez import paneli fotowoltaicznych i akumulatorów do pojazdów elektrycznych.
Masowe wprowadzanie energii odnawialnej i innych źródeł energii, które zależą od chińskich minerałów i produktów, powinno zostać natychmiast powstrzymane.
Poniższy tekst pochodzi z artykułu Taishi Sugiyamy, dyrektora ds. badań w Cannon Institute for Global Studies, opublikowanego w dzisiejszym Sankei Shimbun „Sound Argument” zatytułowanym „What Energy Policy Will Protect the People?”
Ten artykuł dowodzi również, że jest on skarbem narodowym, najwyższym skarbem narodowym określonym przez Saicho.
Jest jednym z największych umysłów nie tylko w Japonii, ale i na świecie.
To lektura obowiązkowa nie tylko dla mieszkańców Japonii, ale dla całego świata.
*Każdy, kto przeczyta jego autentyczny artykuł, w tym głupotę ustawy LGBT, będzie oburzony i będzie się zastanawiał, dlaczego i kiedy świat stał się tak głupi.
Pewnego dnia przeprowadziłem wyszukiwanie, aby dowiedzieć się, o czym była konferencja w Davos.
Byłem zdumiony, gdy dowiedziałem się, że organizatorem jest Klaus Schwab, Szwajcar, który dorastał w Niemczech i studiował pod kierunkiem Kissingera na Harvardzie.
Świat staje się teraz komunistyczny.
Jest to sprzeczne z „obrotnicą cywilizacji”, którą jest Boża opatrzność.
Kto poprowadził świat w tak niedorzecznym kierunku?
Niewiarygodne, to była głupia konferencja o nazwie Konferencja w Davos.
Bill Gates, masa chciwości i pragnienia kontroli, stłumił rewolucję TRON Kena Sakamury w Japonii, wykorzystując rząd USA.
To on doprowadził wszystkich światowej klasy producentów elektroniki w Japonii do strasznych kłopotów.
Podobnie jak on, kilka osób, jako masa chciwości i żądzy kontroli, skorzystało z ery Internetu i jest teraz zamożne poza budżetami narodowymi małych i średnich krajów.
Francuski magnat farmaceutyczny, który założył w Chinach Instytut Badań nad Wirusami Wuhan, odniósł astronomiczne zyski z produkcji szczepionek i innych produktów z koronawirusa wywołanego wirusem Wuhan.
To niewiarygodne, że tacy ludzie zebrali się razem, aby decydować o światowej polityce.
Nic dziwnego, że świat stał się tak głupi i zmierza ku zagładzie.
Podkreślenia w tekście, z wyjątkiem nagłówka, są mojego autorstwa.
W ciągu ostatniego roku lub dwóch pojawiła się tendencja do obwiniania zmian klimatu za klęski żywiołowe, a nawet przywódcy organizacji międzynarodowych i krajów uprzemysłowionych wyszli, aby to powiedzieć.
Najbardziej ekstremalny jest Sekretarz Generalny Guterres, szef Organizacji Narodów Zjednoczonych.
Powtarza cel tego: „Ekstremalne warunki pogodowe na całym świecie wcale nie są zjawiskiem naturalnym. Są ceną, jaką trzeba zapłacić za uzależnienie ludzkości od paliw kopalnych. Liczba katastrof spowodowanych przez ekstremalne warunki pogodowe wzrosła pięciokrotnie w przeszłości 50 lat."
Dezinformacja o nasileniu się katastrof
Profesor Roger Pielke Jr. z University of Colorado w USA ostro krytykuje.
„To kompletna dezinformacja. Nie ma precedensu tak oczywiste i rażąco fałszywe twierdzenie tak ważnej instytucji na forum publicznym. Co gorsza, ta dezinformacja została uzasadniona przez Światową Organizację Meteorologiczną (WMO), organ, który powołał Międzyrządowy Panel ds. Zmian Klimatu (IPCC).”
Czy zatem pięciokrotny wzrost w ciągu 50 lat jest rzeczywisty?
WMO informuje, że liczba katastrof rzeczywiście wzrosła w czasie.
Ale dlaczego?
Klęski żywiołowe są rejestrowane, gdy dochodzi do szkód w ludziach i mieniu oraz gdy są one zgłaszane.
Wraz ze wzrostem światowej populacji i gospodarki w ciągu ostatnich 50 lat coraz więcej ludzi i mienia było narażonych na klęski żywiołowe, a liczba katastrof wzrosła.
Rozwinięto struktury administracyjne i składa się więcej raportów.
Dane z fizycznych obserwacji pogody nie wskazują, że katastrofy stają się coraz częstsze lub dotkliwe.
Tajfuny i huragany nie stały się częstsze ani silniejsze.
Intensywne opady nie zwiększyły się, najwyżej o kilka procent, co nie wystarczy, by nazwać to nasileniem katastrof.
Co oznacza zerowa emisja CO2 w Japonii?
Generalnie prawdą jest, że stężenie CO2 wzrosło 1,5 raza, a temperatura wzrosła o 1 stopień Celsjusza w porównaniu ze 150 laty temu.
A teoretycy kryzysu klimatycznego twierdzą, że kolejne 0,5 stopnia Celsjusza lub 1,5 stopnia Celsjusza wyżej byłoby katastrofą.
Jeśli tak, to czy wzrost temperatury o 1 stopień Celsjusza już to pokazał?
Statystyki pokazują coś wręcz przeciwnego.
Liczba zgonów z powodu katastrof związanych z pogodą spadła na całym świecie w ciągu ostatnich 100 lat.
Wynika to z rozwoju infrastruktury zapobiegania katastrofom.
Światowe zbiory zbóż, takich jak ryż, pszenica i kukurydza, stale rosną.
Wynika to z postępu technologicznego w nawozach, pestycydach i hodowli.
Istnieją złowrogie prognozy przyszłości oparte na symulacjach.
Jednak wcześniejsze obserwacje i statystyki nie zweryfikowały w wystarczającym stopniu tych modeli numerycznych.
Obserwacje i statystyki są ważniejsze niż modele dla złożonych problemów, takich jak środowisko globalne.
Żaden z nich nie wykazuje oznak kryzysu klimatycznego.
W dzisiejszych czasach każdy, kto choć trochę publicznie wątpi w teorię kryzysu klimatycznego, jest demonizowany.
z drugiej
Z drugiej strony jest to ciężka sytuacja, gdy ważne osoby rozpowszechniają jawną dezinformację, a rząd i media są temu przychylne.
Nawet jeśli wierzyć modelom numerycznym IPCC, 1 bilion ton emisji CO2 spowoduje wzrost temperatury tylko o około 0,5 stopnia Celsjusza.
Emisja CO2 w Japonii wynosi około 1 miliarda ton rocznie, więc jeśli będziemy kontynuować tę emisję przez 30 lat do około 2050 roku, wyniesie ona 30 miliardów ton.
Nawet gdybyśmy w ciągu 30 lat zredukowali emisję CO2 do zera, redukcja temperatury związana ze spadkiem o połowę z tych 15 miliardów ton (0,015 biliona ton) wyniosłaby zaledwie 0,075 stopnia Celsjusza, czyli 0,5 stopnia C pomnożone przez 0,015.
Odryzykowanie energii
Japonia stoi przed znacznie poważniejszymi zagrożeniami niż zmiana klimatu.
Szczyt G7 Grupy Siedmiu krajów uprzemysłowionych (szczyt G7 w Hiroszimie) sprzymierzył się z Chinami w usuwaniu powiązań (redukcji ryzyka), w tym kontroli eksportu wrażliwych technologii, takich jak półprzewodniki, które mogłyby zostać wykorzystane do celów wojskowych.
Japonia stoi w obliczu nieuchronnego zagrożenia ze strony Tajwanu oraz długiej i trudnej bitwy międzyregionalnej rywalizacji między komunistycznymi dyktaturami a demokracjami.
Z tego powodu niezbędne jest wzmocnienie jej zdolności obronnych i zmniejszenie zależności gospodarczej od Chin oraz wzmocnienie sektora wytwórczego.
Tysiące producentów obsługuje zarówno sprzęt obronny, jak i zakłady produkujące półprzewodniki.
Potrzebna jest zdecydowana polityka w celu obniżenia kosztów energii i innych kosztów oraz zachęcenia do badań i rozwoju, inwestycji kapitałowych i rekrutacji zasobów ludzkich.
Zależność gospodarcza Japonii od Chin musi zostać zmniejszona, ponieważ zaszkodzi to zdolności Japonii do powstrzymania nieprzewidzianych okoliczności na Tajwanie.
Im silniejsza zależność Japonii od Chin, tym łatwiej będzie Chinom powstrzymać japońską interwencję w sytuacji awaryjnej na Tajwanie poprzez polityczne manewry.
Co więcej, jeśli Chiny szybko zjednoczą Tajwan i uczynią to faktem, przeczytają, że Japonia nie nałoży sankcji gospodarczych.
Współzależność gospodarcza Europy i Rosji nie powstrzymała wojny na Ukrainie, ale ją wywołała.
Japonia powinna przestać koncentrować się na dekarbonizacji i restrukturyzacji w świetle zagrożeń dla Chin.
Energia elektryczna musi być tania dla silnego przemysłu wytwórczego, a energia jądrowa jest realną opcją.
Energia jądrowa może nadal wytwarzać energię elektryczną, nawet jeśli paliwa kopalne zostaną zakłócone, a także może służyć jako plan awaryjny.
Bezpieczeństwo jest koniecznością, ale korzyści związane z bezpieczeństwem są również znaczące.
Energia słoneczna i wiatrowa mogą oszczędzać paliwa kopalne.
Jednak dopiero okaże się, jak przydatne będą w sytuacji awaryjnej, gdy infrastruktura energetyczna zostanie zaatakowana.
Odnawialne źródła energii nie mogą być wykorzystywane, chyba że ich częstotliwość jest stabilizowana przez wytwarzanie energii cieplnej lub w inny sposób.
Wyraźnym minusem jest również pogłębianie się uzależnienia od Chin poprzez import paneli fotowoltaicznych i akumulatorów do pojazdów elektrycznych.
Masowe wprowadzanie energii odnawialnej i innych źródeł energii, które zależą od chińskich minerałów i produktów, powinno zostać natychmiast powstrzymane.
2023/6/10, in Osaka
