文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

It was one of the top 10 popular articles from The Turntable of Civilization, 2024/11/15.

2024年11月15日 09時50分40秒 | 全般

文明のターンテーブルThe Turntable of Civilizationの人気記事

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  10. 他们纷纷创造出新的素材,例如LGBT、环境等。

2024/11/14 in Kyoto

「悪い憲法にしがみつこう」などという立憲主義の合唱は聞けた代物ではない。

2024年11月15日 09時42分44秒 | 全般
「良い憲法を作ろう」という姿勢がないばかりか、「悪い憲法にしがみつこう」などという立憲主義の合唱は聞けた代物ではない。
2024年11月13日

本章が以下の手口で検索妨害の犯罪に遭っていた
サイトマップ
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参照元ページ
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私がgooで出稿した章のURLに、xmlを張り付けて、ダウンロードページに誘導し、更には、全く関係のない章に誘導して、本章を検索結果に出さない検索妨害犯罪を繰り返している。
Googleには防ぐ手立てはないのですか?
執拗に、同じ手口で妨害しています。

This chapter was subjected to a search obstruction crime.
He is repeatedly committing the crime of search obstruction by putting xml on the URL of the chapter I submitted to goo and directing me to a download page and then to a completely unrelated chapter and not showing this chapter in the search results.
Is there anything Google can do to prevent this?
Relentlessly, he uses the same tactics to obstruct.

その前に、「民兵のゲリラ戦では自国を守れない」、「ガンディ流の非暴力不服従をつらぬくのは無理である」そして
2018年06月09日
以下は前章の続きである。
この章こそはと言うべきであろう、日本国民全員、必読の章である。

立憲主義-現憲法は法に非ず 
自衛隊という交戦可能な戦力は文句なしに現憲法の九条第二項(非武装・不交戦)に違反している。
その存在を93%も肯定しつつ、その条項の改正に70%が反対しているというような国民は、統合失調でないとしたら痴呆症を病んでいる。
甘くみても無思考の悪癖に染まっている。
立憲主義なる埃だらけの用語が明治・大正の用語集の古倉庫から(自衛隊の海外派兵を阻止するために)取り出されている。
だが、「悪法は法に非ず」とみなして「良い憲法を作ろう」という姿勢がないばかりか、「悪い憲法にしがみつこう」などという立憲主義の合唱は聞けた代物ではない。
まず、わざわざ改憲しなくても、既存の憲法文章を(日本の伝統精神に根差す)良識にもとづいて解釈し直すこと、次にそれですまないようなら、そんな文章は死文として無視するか反故として打ち捨てればよいのである。
そもそも現憲法の文章なんか、特定の時期(米軍の日本占領初期の硝煙消えやらぬ時期)に特定の能力しか持たない人間たち(米軍の公法について何の見識もない若い軍人たち)が特定の事情(日本のアメリカヘの属国化)の下に特定の目論見(非武装世界の実現という夢想)に駆られて特定の期間(六日間程度)で特定の思想(ニューディーラーというソフト・ソーシャリズム)の持ち主が書き散らかしたものを二日二晩で急いで翻訳した代物にすぎない。
そんなものを不磨の大典と崇めるのは、活字という物にたいするフェティシズム(物神崇拝)という病理以外の何物でもない。 
「主権国家には自然権として自衛権あり」との理由づけで自衛隊を弁護するのも間違いだ。
その前に、「民兵のゲリラ戦では自国を守れない」、「ガンディ流の非暴力不服従をつらぬくのは無理である」そして「国家主権をみずから進んで放棄して他国の保護領となる道には、国家の恥辱であるからには、入れない」とみなすのでなければ自衛隊という名の政府軍を正当化することはできない。 
そればかりか、九条第二項の「前項(侵略の禁止)の目的を達するため」という限定句が笑止千万の文章である。
「侵略をしないでおくために非武装・不交戦」というのは、次の二つのいずれか(あるいは両方)をしか意味しない。
一つは「日本人は大馬鹿なので侵略と自衛の区別がまったくできない」、二つは「日本人は野蛮きわまるのでかならずや自衛を口実に侵略をやる」ということである。
百歩下がって、その通りだとしても、そんなことを明文にして国家の表玄関に掲げて立国するのは、日本人の恥さらしであるだけでなく、国際社会にとって迷惑である。 
むろん、自衛と侵略の区別が難しいことは認めなければならない。
しかし、今度のイギリスにおける(米英のイラク攻撃にかんする)自己批判報告がそうであるように、「よく調べれば侵略と自衛の区別は可能である」。
またそれを可能としなければ、世界は単なる「弱肉強食のジャングル」となる。
国際関係が「社会性」を失って国際社会が消失してしまうということだ。
憲法段階で「侵略は駄目だが自衛は結構」としておき、そして自衛のための「海外派兵」が必要かどうかなんかは国際情勢の如何による、とみる常識に立ち戻ればよいのである。
この稿続く。



















私は、メディアを覆っている「似非モラリズム」は世界共通である事と、彼らの醜悪さに呆れた。

2024年11月15日 09時31分45秒 | 全般
もし人類が今直に対策を講じなければならないとするならば…欧米先進諸国と日本の原発技術を結集して原子力発電所をインドとインドネシアに作らなければならない
2019年11月09日

本章が、検索妨害の犯罪に遭っていた。
この手口も頻繁に使用されている。
他の章に検索を誘導して検索結果に出さない検索妨害犯罪を繰り返している。
Googleには防ぐ手立てはないのですか?
執拗に、同じ手口で妨害しています。
This chapter was subjected to a search obstruction crime.
This technique is also used frequently.
They repeatedly commit the crime of search obstruction by directing searches to other chapters and not to the search results.
Is there anything Google can do to prevent this?
Relentlessly, they are using the same tactics to obstruct.

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昔、夏の甲子園大会で東北や北海道のチームは100%に近い確率で優勝できなかった。
甲子園の暑さに最初から負けていた。
大阪の暑さは寒冷地に育った人間には尋常ではなかった。
宮城県出身の私が初めて京都の地を踏んだ時の事は今でも覚えている。36度台の暑さに「体温と一緒だ」と驚いた。
2011/3/11の東北大震災の時、日本は更に不運な事に最悪の民主党政権の時代だった。
総理大臣だった菅直人と孫正義、福島瑞穂等が共謀して日本の電力の約半分を占めていた原子力発電の全てを停止させた。
当時、日本は米国に匹敵する原発大国だった。
彼らの決定に対して私が厳しく批判して来た事。
福島第一原発を水素爆発に至らしめたのは菅直人であると日本で最初に批判した事も読者は御存知の通り。
ハゲタカであることを、その本質とする、と言って過激であれば…
莫大な発電量を賄っていた原発を日本が全面停止した事は、化石燃料に対する圧倒的な需要を生み出す。
つまり日本から莫大な利益を引き出す事が出来る。
それで国際資本は化石燃料を日本に輸出するについてはジャパンプレミアムを乗せた。
それが、どれほどの巨額だったか…たった数年で15兆円を日本は化石燃料の輸入に費やしたのである。
幾ら日本の火力発電技術が素晴らしいとしても…
もし日本が温暖化しているとすれば、その事が原因の一つだろうと思っていた。
だが、
全ては中国だったのである。
人口13億人の国が、この数十年、10%超の経済成長を続けて来た。
中国が、どんな国かは、何度も言及して来たとおり。
この数十年間、中国の大気汚染が凄まじかった事は周知の事実である。
大分以前には、中国内で、国営石油会社が粗悪なガソリンを販売しているからだと言う告発が頻繁にメディアで報道された。
火力の発電設備も日本の様な超高性能なものではないから、酷い排ガスだった。
私の家からは大阪が一望できる。
数年前のある日、空気がかすんでいる事に気が着いた。
とっさに、40年前の光化学スモッグの再来だと思った。
ネットを検索してみるとpm2.5の分布図が出て来た。
健康基準値を上回っていた。
だが、更に驚いたのは、中国の状況だった。
もはや人間が住む環境とは言えない数値だったからである。
毎年、中国からは危険物質だらけの黄砂が日本を襲う。
日本を襲ったpm2.5の大部分は中国から襲来したものだろう。
不思議な事に、連日、あれだけかすんだ空なのに、日本のメディアは全く報道していなかった。
当時、私が購読していたのは朝日新聞だったから、猶更である。
私は、この大気汚染状況の事を書いて発信した。
それから数年して、また、'pm2.5まとめ'を検索した。
驚いたことに中国の分布図が見られなくなっていた。
中国が自分の国に不都合な事を書かれないように、日本のメディアに対して行っている工作は凄まじいのである。
私は宮城県出身だが寒いのが苦手で暑いのは平気なタイプである。
その私が去年の夏には、本当に呆れた。
体温どころではない暑さだけではなかったからである。
夏だというのに、頻繁に大阪の空がかすんでいたからである。
pm2.5の襲来を受けていたのである。
これではもう夏に大阪にいるのは無理だな、来年からは夏の間はハワイで暮らすしかない、と考えていた程に。
今年の夏も大阪は暑かった。
特に38度の日は凄かった。
だが、去年の様に、これでは住めないと思う事はなかった。
何故なら、今年の夏、大阪の空は連日、澄んでいたからである。
私は、直ぐにきがついた。
中国の最新型の原子力発電所…フランス型、日米型が、こぞって今年の前半から稼働して電力を供給開始した。
中国の総発電量に占める原発の割合が一気に数10%アップした。
つまり、粗悪な性能の石炭火力発電所の割合が大幅に減ったのである。
それと、もう一つ、自動車の排ガス規制が厳しくなっただけではなく、ハイブリッドや電気自動車も増えて来た。
辛うじて、pm2.5分布図にあった北京の大気汚染状況は、1年前の5分の1になっていた。
もし、本当に地球温暖化が大気汚染=二酸化炭素の排出にあるのだとしたら、その元凶の大元が中国である事に異論をはさむ人間はいないだろう。
中国が見れなくなった代わりに、インド以外に、大気汚染で真っ赤な地域が、もう一つある事に気づいた。
インドネシアである…インドネシアは世界有数の人口大国であり発展途上国である。
そんな時、突然、スウェーデンの16歳の少女を世界のメディアがもてはやした。
私は、メディアを覆っている「似非モラリズム」は世界共通である事と、彼らの醜悪さに呆れた。
即、書いて発信しようと思っていたのだが、件の悪党が、終に、アメーバとgooで発信している、私の「文明のターンテーブル」の訪問者数を落とす、URLがgoogleの検索にかからないようにする攻撃を始めだしてきた…逆SEO攻撃というらしい。
流石に私も嫌になって、この事を書く気力が失せていた。
世界に大事な解決策を伝えるのに数か月もロスしたのである。
今日、やっと書く気力を回復して、書いている。
真っ先に教えて上げたいのがスウェーデンのグレタという女子高生に対してである事は言うまでもない。
地球温暖化が大気汚染=二酸化炭素の増加にあるとしたら、
そしてグレタちゃんよ「グレタと言う響きは日本語ではグレるを連想させるが(笑)」もし人類が今直に対策を講じなければならないとするならば、
国連は今すぐに、欧米先進諸国と日本の原発技術を結集して原子力発電所をインドとインドネシアに作らなければならない。
他国を援助する事は自分の支配下に置くためであるとしか考えられない古代脳の持ち主達である中国とロシアは、全ての意味において参加させることは出来ない。
それは中国とロシアと、彼らに操縦されている国々以外の、自由と知性で成り立っている先進諸国にとっては論を待たない真実である。

運営も国際組織で行うのである。
一刻も早くインドとインドネシアの発電量の大半を原発で賄う体制を構築する事。
同時に、この二国ではハイブリッド車か電気自動車以外は走れない様な体制も作る事。
温暖化を阻止する事に賛同する世界中の国々から資金を供出させ、
今すぐに、この事を実行する事だけが地球温暖化を阻止する唯一の手段である事を、グレタという実際はとても愚かな少女と世界に「文明のターンテーブル」は初めて告げる。
この稿続く。











These are the top 10 real-time search numbers as of 9:18 on 2024/11/15.

2024年11月15日 09時19分20秒 | 全般
 

2024/11/14 in Kyoto


Repost! It was a popular page yesterday, 2019/11/12.

2024年11月15日 07時07分57秒 | 全般

1

アレクシスダデン等の人間達。彼らは中国や朝鮮半島という21世紀の今なお存在しているナチズム国家の代理人でありながら大学教授や議員の肩書を持っている、この世で最も悪質な人間達である

2

トップページ

3

もし人類が今直に対策を講じなければならないとするならば…欧米先進諸国と日本の原発技術を結集して原子力発電所をインドとインドネシアに作らなければならない

4

韓國,學習歷史真相。 朝鮮半島的四個選擇。

5

Corée, apprendre la vérité de l'histoire. Quatre choix sur la péninsule coréenne.

6

Coréia, aprenda a verdade da história. Quatro opções na península coreana.

7

他国を援助する事は自分の支配下に置くためであるとしか考えられない古代脳の持ち主達である中国とロシアは

8

Korea, lerne die Wahrheit der Geschichte. Vier Möglichkeiten auf der koreanischen Halbinsel.

9

한국, 역사의 진실을 배우십시오. 한반도에서 네 가지 선택.

10

Corea, aprende la verdad de la historia. Cuatro opciones en la península coreana.

11

苦悩に満ちた再評価の義務…歴史的事実を直視せよ 

13

Corea, impara la verità della storia. Quattro scelte nella penisola coreana.

14

朝日は白人崇拝が社是だからそんな話は出てこない。「鬼畜米英」を懐かしく思い出させるコラムだった。

15

Japanese post-war intellectuals repeated the mistakes of thinkers at this time.

16

What covers Hong Kong is 'despair and sorrow' in a word.

17

Korea, learn the truth of history. Four choices on the Korean Peninsula.

18

que estaba en el mapa de distribución de pm2.5, era una quinta parte de la de hace

19

アレクシス・ダデンが私が何度か批判し続けて来たレベルを超えて異常な反日思想を持った人物であることが

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記事一覧

21

It is a popular page yesterday on ameba.

22

朝鮮半島全体が中国の支配下に置かれたら、日本にとって大災厄になる…日本はこめかみに銃を突きつけられた状態に陥る

23

Das war in der PM2.5-Verbreitungskarte ein Fünftel des Vorjahres.

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che era nella mappa di distribuzione pm2.5, era un quinto di quello di un anno

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Make money in China and use that money to raise your child into a fine American

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50年後には中国自体が民主化され、経済大国としてある程度の自由を享受する世の中になるだろうと考えていた

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which was in the pm2.5 distribution map, was one-fifth of that of a year ago.

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Este documento debe ser leído no solo por ciudadanos japoneses sino también por personas

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Un esempio recente è una ragazza del liceo di nome Greta Thunberg,

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「愛国者」でさえ子供の未来を託したくないこの国に、「未来」があるとはとても思えない。

31

Verdienen Sie Geld in China und nutzen Sie dieses Geld, um Ihr Kind zu einem guten Amerikaner

32

Ce document doit être lu non seulement par

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It began with a specific highlight of each episode showing the truth of history

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Moreover, Germany did not do anything, like building a school in France

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qui était dans la carte de distribution pm2.5, était un cinquième de celle d’il

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pm2.5 배포 맵에 있던 것은 1 년 전보다 5 분의 1이었습니다.

37

Questo documento deve essere letto non solo

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It is the turning point where epicurean turns into a pragmatist.

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Mostrou a razão pela qual a Ucrânia é alvo da Rússia e da Alemanha também.

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que estava no mapa de distribuição pm2.5, era um quinto daquele de um ano atrás.

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Like the Koreans, Dutch anti-German sentiment has been maintained for many years

42

This paper must be read not only by Japanese citizens but also by people around the world.

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It was only that the Union of Soviet Socialist Republics is extinct definitely that I knew

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這表明了俄羅斯和德國很好地瞄準烏克蘭的原因。

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Ha mostrato il motivo per cui l'Ucraina è ben mirata dalla Russia e dalla Germania.

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Un ejemplo reciente es una niña de secundaria llamada Greta Thunberg,

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アジアでの紛争の可能性は多くの人が思うよりずっと高いと思う。最大のリスクは台湾だ。習主席は引退前に台湾を奪還すると言った。

48

They are not willing to resist China and are unilaterally dependent.

49

在pm2.5分佈圖中,是一年前的五分之一。

50

Dieses Papier muss nicht nur von japanischen Bürgern, sondern auch von Menschen auf der

 

22024/11/14 in Kyoto

RIPOSTA! Hanno creato nuovo materiale uno dopo l'altro, come ad esempio LGBT e ambiente.

2024年11月15日 04時18分29秒 | 全般
Quanto segue è tratto dall'ultima puntata della rubrica settimanale di Masayuki Takayama nell'ultima edizione di Shukan Shincho.
Questo articolo dimostra anche che è l'unico giornalista del dopoguerra.
Questo articolo dimostra anche che è l'unica persona che merita il Premio Nobel per la letteratura o per la pace.
È una lettura obbligata non solo per i giapponesi, ma anche per i cittadini di tutto il mondo.

SALTO DI KAMALA
Dopo l'11 settembre, Bush Junior ha dato la caccia a Saddam Hussein in Iraq.
Alla rielezione presidenziale, John Kerry del Partito Democratico lo sfidò.
Si è laureato all'Università di Yale e ha ricevuto quattro volte la Medaglia d'Onore per il suo servizio nella guerra del Vietnam.
Era un eroe. 
Bush, invece, non è riuscito a trovare le armi di distruzione di massa che erano state il pretesto per i suoi attacchi a Saddam.
Inoltre, era sospettato di aver imbrogliato ed eluso la leva durante la guerra del Vietnam.
Così, quando l'Asahi Shimbun ha riferito che Kerry era stato dichiarato vincitore, durante i talk show mattutini è stato annunciato che Bush era stato rieletto.
“L'Asahi è la fonte di riferimento per i commentatori” (Kume Hiroshi e Tsukushi Tetsuya in una conversazione).
Ma Asahi ha sbagliato.
Quando l'MC ha chiesto al commentatore di commentare, questi ha perso le parole e ha detto: “Mi chiedo cosa sia successo”.
La stessa cosa è accaduta con Hillary e Trump dopo Obama. 
L'Asahi Shimbun ha riportato che Hillary aveva vinto con una valanga di voti e Trump è stato trattato come un candidato marginale fino alla fine.
Poi, durante i talk show mattutini, viene annunciata la vittoria di Trump.
Di nuovo, il commentatore ha detto: “Mi chiedo cosa sia successo?
L'unica differenza rispetto a prima era che Taro Kimura della Fuji TV aveva previsto la vittoria di Trump.
Il motivo era che aveva letto la stratificazione della società americana. 
La società americana è una società di gente comune.
Non ci sono persone di alto rango.
Ecco perché desideriamo la “classe alta”.
La classe alta è ricca, quindi punta a diventare avvocato, che guadagna più dei lavoratori manuali. Di conseguenza, il Paese si è riempito di avvocati, con lo stesso numero di ufficiali militari nell'esercito, nella marina e nell'aeronautica.
Hanno preso di mira le imprese, come l'industria degli aerei leggeri, che domina il mercato globale.
Se si verificava un incidente, facevano causa in base alla legge sulla responsabilità del prodotto e ad altre leggi ed estorcevano somme esorbitanti, causando il fallimento di Cessna e Viper e la perdita del lavoro dei loro dipendenti.
Lo stesso è accaduto nell'industria medica e farmaceutica.
Quando le protesi mammarie al silicone sono diventate un problema, anche la Dow Corning è stata costretta al fallimento. Di conseguenza, le aziende sono fallite una dopo l'altra e i lavoratori hanno perso il posto.
Gli avvocati hanno anche preso il controllo del mondo politico e si sono impadroniti del Partito Democratico.
Nell'amministrazione Clinton, il 90% dei ministri del gabinetto erano avvocati e il governo ha citato direttamente in giudizio aziende come la Mitsubishi Motors.
Quando il materiale per le cause si è esaurito, il Paese è diventato un Paese di avvocati.
Hanno creato nuovi materiali uno dopo l'altro, come LGBT e ambiente.
Trump era arrabbiato con il Partito Democratico, che stava distruggendo le aziende, e il popolo americano era solidale con lui. 
Credo che Taro Kimura l'abbia letto.
L'ultima volta, persino Trump è stato sconfitto dal voto per corrispondenza fraudolento di Biden, il “Biden jump”.
Questa volta, però, il popolo americano se n'è accorto.
Una volta scoperti i brogli nel voto per corrispondenza, i procuratori democratici hanno tirato fuori uno scandalo che coinvolgeva una donna sette anni fa e hanno intentato una causa.
Si trattava di un'interferenza elettorale intenzionale. 
Trump ha comunque ottenuto una vittoria schiacciante su Kamala Harris.
Ha detto che è stata una “vittoria del popolo americano”, e aveva ragione.
I cittadini americani avevano perso la pazienza con il Partito Democratico, che stava distruggendo le imprese in patria e manovrando disordini come la Primavera araba all'estero.
Ecco perché Trump ha avuto così tanto slancio.
Non c'era il salto di Kamala, che si temeva. 
Il Dow di New York ha toccato un nuovo massimo.
Tuttavia, i giornali giapponesi erano diversi.
L'Asahi Shimbun, che ha riportato l'inizio delle elezioni presidenziali, ha comunicato la vicinanza della corsa dicendo: “È pari fino alla fase finale” e “Il risultato sarà ritardato”.
Fino a quel momento, avevano contrapposto la vivace Kamala al vecchio e brutto Trump, che “ha fatto affermazioni infondate sul fatto che ci sono stati brogli nelle elezioni precedenti”. 
Lo ha anche definito un “criminale che ha fatto attaccare il Campidoglio”.
Oltre al servizio di Asahi, anche le stazioni televisive hanno continuato a colpire Trump, utilizzando il trio di fanatici democratici Umino Motoo, Maejima Kazuhiro e Nakabayashi Mieko, oltre a Patrick Harlan e Dave Spector.
Ecco perché solo i giapponesi credevano che Kamala avrebbe vinto.
Tutti sono rimasti molto sorpresi dalla vittoria di Trump.
Quando l'AP ne ha dato notizia, Nakabayashi, che stava apparendo in TV, ha parlato di
La sua apparizione è stata allo stesso tempo triste e comica.
Asahi ha sbagliato per la terza volta.
Se avessero avuto la capacità di imparare, avrebbero capito che il Partito Democratico statunitense è esattamente come il “Partito Democratico da incubo” di Naoto Kan.
In altre parole, Kamala è Renho.
Non c'è modo che possa vincere.


2024/11/12 in Kyoto