文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
The time of Japan, the time of the world

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2024年11月24日 23時59分19秒 | 全般

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The Implied Prophecy of the Fall of the Soviet Union

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Sem ser rude, diria que este artigo é o melhor dos seus escritos até agora.

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Sans être impoli, je dirais que cet article est le meilleur de ses écrits jusqu’à présent.

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日本国民全員が必視聴!【日本保守党百田代表「47年一度も…」→「涙が止まらない」?!】「200万人が命を捨てた」?!バ○を騙す「永遠の0」レトリック!

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Ohne unhöflich sein zu wollen, würde ich sagen, dass dieser Artikel ihr bisher bester ist.

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百田はれいわ新選組の山本太郎と全く同じ手法だと思いました。

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信者を扇動ためには、被害者のご家族の心をえぐるようなことまで平気でする。百田尚樹は吐き気がするほど、悍ましい。

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北村弁護士も政府批判したいだけの百田スピーチを絶賛する前にニチホ党の領収書問題を顧問弁護士として説明して下さいよ!

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2020/11/18 in Kyoto


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2024年11月24日 23時03分15秒 | 全般
 
 
2020/11/18 in Kyoto

今まで何もしてこなかったなんてデマ流されれば自民党の議員が拍手しないのなんて当たり前だろ。

2024年11月24日 21時36分13秒 | 全般
息子の命を海上自衛隊に預けている父親です。
過日台湾海峡を通過した際の話は息子から大変過激に聞きました。
ここでは絶対話せないのが残念ですが(笑)  
国防を熱く語るニチホですが「自衛隊の事には全く無知だな」と感想を持っています。
いつぞや、基地でパンと御飯を両方食べた自衛官が処分された件で事務ソーチョーが「御飯位お腹一杯に食べさせれば…何て事なの!」などと言ってましたが、息子に言わせれば「全然違うよ」と笑ってました。
長くなるので説明に困りますが、わかる人には伝わるでしょう。
自衛官は皆「常時戦場」です。

飯山さん、文字起こしと分析ありがとうございます。
政治家の発言は非常に重く一言一句に責任が伴うものだと思います。
ですから、百田さんの思いついた事を只、感情に任せて発言するのはかなり危険だと思いました。
飯山さんの文字起こしでかなりの問題がある事がわかりました。
解説、本当にありがとうございます。
ニチホ危険すぎ。

毎回あかりさんの正論を聴くたび、胸スッキリです️
最近の党に対する低評価を挽回する為の、百田お得意のパフォーマンスとしか思えません。
党の初めての国政選挙で保守党に大きく貢献したあかりさんを、自分と意見が合わないと云うだけで、自分達の信者まで利用し、あかりさんをネットリンチする様な卑劣極まりない人物が、本気で拉致問題に取り組むなど考えられない!
有本の、遺骨収集をボランティアでと同じです。
セレブの叔母さんが考えている様に誰にでも、簡単に出来ものじゃ無いですよ。
補欠選挙前から保守党を応援し、 CoCo壱カレー事件を知るまでは、百田の云う1%のバカでしたが もう二度とは騙されません。
拉致問題に関しては、簡単な事ではないでしょうが 今後も、与野党協力して1日も早い解決に向け真剣に取り組んで頂きたいと願っています。

今日も有難うごいます。 拉致被害者の方の前で、非道な発言、残酷だと思いました.
百田代表には心がこもってないことがわかりました。
あかりさん、日本のために頑張ってください!!
応援し続けます。良きフィードバックしました。

北村弁護士が百田代表のスピーチに絶賛していてビックリ
No.1の政治家になるって笑いました
最初から引退考えている人がいつか政治家No.1

まさにそのとおりです。
その場にいました。
集会後の集合写真、百がなぜか古屋先生や松原先生を押し退けて、真ん中で写真撮影。
その後、横田さんのお母さんともニコニコしながら、じーさん2人でパチリ。本当に浅ましいやつでした。

百田の挨拶に拍手をしなかった議員ガーとか言ってるのあまりにも幼稚すぎる。
今まで何もしてこなかったなんてデマ流されれば自民党の議員が拍手しないのなんて当たり前だろ。
超党派で協力しなければならない拉致被害者の会を対立煽りの道具にして分断させてるの迷惑すぎるわ

 


素晴らしい分析 解りやすい解説、パーフェクト以上です♪  カナダより応援しています️

2024年11月24日 21時27分33秒 | 全般
北海道の演説で占守島で戦った樋口季一郎中将の話に煽られた1割のバカです。 飯山さんのお陰で9割側へ帰ることが出来ました、ありがとう御座います。 

今日も百田代表【落選】の馬鹿さ加減が良くわかる配信、ありがとうございました。 

素晴らしい分析解りやすい解説、パーフェクト以上です♪
カナダより応援しています️

100🐜はあまりにも軽薄過ぎる。
だまされる🐎鹿がいる以上 飯山さんの千夜一夜物語は継続する意味はあると思います。

 飯山博士ありがとうございました
またまた、百田の"永遠の0レトリック"に騙されそうになりました。
百田演説の違和感の正体がわかってスッキリしました。

ポッケないないは、大人がやった場合、手が後ろにまわることもあります。

百田氏は作家だけあっていかに聴衆を感動させるかが重要なんです。
あのスピーチを聞いて拉致問題を本気で解決しようという志がないのがわかりました。
拉致問題は拉致した国が一番問題なんです。
そして全く通用しない相手に対しどれだけ時間をかけ交渉し奪還しようと奮闘されてきたか。
被害者が帰って来れなくても政府なりに尽力してきたんです。
それはご家族もよくわかっているはずです。
本当に思惑は政府批判というのがみえみえ、横田さんもあんなスピーチを聞かされてお気の毒です。
何十年も苦しまれて今更こんな話をドラマチックに語られても正直シラケるどころか迷惑でしかありません。
出席するべきではなかった。

  

そして政治家をこき下ろし自分は言いたいことを言い ただ金を稼ぐだけ。最低すぎる。

2024年11月24日 21時19分34秒 | 全般
近畿ブロック擁立比例3位なので絶対政治家になるつもりないんだろうと思ってました。
2位でも何かの間違いで当選する可能性があるので3位にする念の入れよう。
そして政治家をこき下ろし自分は言いたいことを言い ただ金を稼ぐだけ。
最低すぎる。

私も百田氏の「私は政治家ではない」発言にはびっくりしました。
百田氏は先の衆院選で落選したとはいえ、国政政党たる日本保守党の代表(党首)です。
だから「私は政治家ではありません」という言い訳(責任逃れ)は通用しないと思います。
他の先輩政治家たちを「命をかけていない!」と叱責するなら 政治家として自分でその手本をみせるべきでは。
できないから「政治家ではありません」と責任逃れしているんでしょ。
東京15区補選で飯山候補をつばさの党の攻撃から「命をかけて」護ったのでしょうか?
とてもそうはみえない。
まさに口先だけの「偽善者」ではないのか。

北村弁護士までXで百さんを絶賛してましたが、大丈夫でしょうか?
北村弁護士には非常にガッカリです。

あかりちゃん のわかりやすい解説 分析力さすがです
人を利用するポッケないないは、卑怯者としか言えない
戦うなら 小選挙区一択ですよ
比例なんて覚悟がない

「生活保護の奴には 給付金やるのは反対だ」と百田は言ってた。
それを聞いて三橋は「百田は絶対に保守ではない」と断言してた。

国政政党に成ったら 朝8辞めるかと思ってたら 普通に継続してる
Xに張り付いてるわ
百田 有本は暇なんかな?
やるべき事 沢山ありそうだけど

 


感情を煽る!…ヒトラーの戦法だね!あかりさん流石鋭いです! 百田は全て身ぐるみ剥がされスッポンポンになる

2024年11月24日 21時12分27秒 | 全般
日本の子供が年間、千人以上、行方不明なっています。これは、重大なことです。この問題も討論すべきことです。 

暴言も本の不買も、それが作家のすることかと思ってたが、「単なる扇動家」で腑に落ちた。
しかし、単なる扇動家の言動も信者の欲求と相俟ってより過激化し、一歩間違うとその先は… 飯山先生のお話、毎回その警鐘として聴いている。

拉致事件は解決してほしいですが、 戦争の話が出たときには??となりました。 

スタバ会議でねったのがコレですか
信者を喜ばす為のパフォーマンスでしよう!!
あかりちゃん分析でぶっ壊れた発言でした 

感情を煽る!…ヒトラーの戦法だね! 
あかりさん流石鋭いです!
百田は全て身ぐるみ剥がされスッポンポンになる。
あかりさんの闘いに心から感謝いたします。

この稿続く。

 

北村弁護士も政府批判したいだけの百田スピーチを絶賛する前にニチホ党の領収書問題を顧問弁護士として説明して下さいよ!

2024年11月24日 21時08分11秒 | 全般
飯山氏が尊いのは、批判対象に対し、たとえ見たく無い、知りたくも無いものであろうと根拠を示す為、深掘りする努力を惜しま無い事。
多くは、目を背け、無かった事にしてやり過ごすわ。
飯山氏を批判する者達は、浅い、薄い情報を元に、思い込みで書き込むから、一般常識とは乖離してしまうんだよ。

百田さんは人の気持ちを誘導するのが上手な作家さん 最もらしい事を言って、心を揺さぶる
飯山博士はそこの問題点を的確にわかりやすく指摘してくださる。
流石です

人の不幸を利用する悪魔

 百は政治家と議員の区別がついてないらしい。 

北村弁護士も政府批判したいだけの百田スピーチを絶賛する前にニチホ党の領収書問題を顧問弁護士として説明して下さいよ!

この稿続く。 

信者を扇動ためには、被害者のご家族の心をえぐるようなことまで平気でする。百田尚樹は吐き気がするほど、悍ましい。

2024年11月24日 21時04分55秒 | 全般
飯山さんは専門家ゆえに世界各地の情勢、分析を精度よく発信していらっしゃっていて、こちらはそれを無料で聞けるので、助かっています。
お金払って、とっ散らかった話聞いて、時間とお金ムダにするより、有意義です!

保守教の人たちは「魂の〇〇」というフレーズが好きですね

自分達の領収書問題すら解決出来ないのに拉致問題でスピーチしただけで全て解決したように大喜び。
飯山先生の解説付きだとニチホ党の狙いが全て見透かされ哀れですなぁ

飯山さんの説明も良く解りますし、コメント欄も勉強に成りますね

あかりさんのおっしゃるとおりです。
議員になる覚悟もない人間が、よく人のことを批判できるものだと思います。そして、信者を扇動ためには、被害者のご家族の心をえぐるようなことまで平気でする。
百田尚樹は吐き気がするほど、悍ましい。

この稿続く。

 

百田はれいわ新選組の山本太郎と全く同じ手法だと思いました。

2024年11月24日 21時01分05秒 | 全般
飯山さんの百田演説の分析すごかったです。
自分の欲のために拉致被害を利用するなんて許せないです。
騙されてはいけないと改めて考えさせられました。

あかり先生こんばんは。
今日も百田氏の支離滅裂、無責任極まりない発言をモグラ叩きの如くチェックしてくださってありがとうございました。
とても良く理解できました。
百蟻コンビの発言は挑発的で一見勇ましいですが騙されてはいけないですね。

百田氏演説の文字おこし御解説が、余りにも的確すぎて感心いたします。
感情に訴えれば、観衆の心を焚き付けますね。
そこを熟知している百田氏ですが、終始政府批判に徹し、具体案は北への制裁強化くらいだったかと。
信者さんの心には響いたのかもねしれないが、北に拉致された横田恵みさんの気持ちを強弁した時はぞっとしました。
飯山氏の配信は色々な気づきがありいつも感謝しております。 

百田はれいわ新選組の山本太郎と全く同じ手法だと思いました。 

百田氏は議員ではないけど、 飯山氏の言う通り、政党の代表であり『政治家』ではあるんじゃないかな 

島田議員がアメリカに交渉するのもいいとして、 日本として何を行動するのかが全く語られていないのが本当に残念です。
それでは批判の矛先にしている議員と何も変わらないです。
あと拉致被害者家族の気持ちを勝手に代弁するような発言はどうなんですかね。特に拉致という話題では。

 虎ノ門ニュースとかで「民主党(立民)は安倍政権の悪口ばっか。具体的な政策の一つでもぶち挙げて勝負してみろよ!」という旨の発言には自分もその通りだと思ってたけど それを言ってた人たちが数年後に立ち上げた政党に対して「オマエらも一緒じゃねえか」というツッコミをする日が来るとは思わなかった。 

少し前に百田の小説、著者本すべて処分しました!
 今回の飯山さんのライブ見てスッキリしました!

この稿続く。



The Implied Prophecy of the Fall of the Soviet Union

2024年11月24日 20時49分21秒 | 全般
When I ordered a steak at a restaurant on Main Street, the meat was tough and stringy, and the knife wouldn't go through it. I think it was a cow that had been worked to death in the kolkhoz.
November 06, 2019

The following is from an article by Hiroshi Furuta, which is being serialized in the current issue of the monthly magazine WiLL under the title "Fighting Epicurus."

Part 5: The Implied Prophecy of the Fall of the Soviet Union
Reducing Pain and Increasing Pleasure
In 1979, in the back streets of the Soviet Union, which was supposedly a country of full employment, I was utterly at a loss when I saw a crowd of unemployed people and an employment agency advertisement. 
"For example, the Bolshevik government of Russia took the ideological stance that there should be no unemployment in socialism, and rather than trying to deceive people with propaganda about the fact of unemployment, they abolished all unemployment benefits without using propaganda at all (The Origins of Totalitarianism, Vol. 3, Misuzu Shobo, 1981, p. 64), as the translation by Hannah Arendt tells us, but that was a few years later. 
At that point, I didn't know any of this.
It was only much later that I felt the anger of being deceived. 
The method I, the hedonist, took was to abandon my studies of Russian in one fell swoop and forget about them.
For the unfortunate, it was more urgent to reduce the things that could cause immediate pain than to dream of the happiness of all.
Of course, it wasn't a waste of time at all.
The above explanation is also something I came to later.
At the time, I intuitively thought my constitution was to "instinctively avoid danger."
I also abandoned the "study" of Marxian economics at the same time.
I didn't know at the time what the relationship between the deception of the Soviet economy and Marxian economics was. 
Still, I knew instantly that all of this was a fabrication due to some causal relationship, so I decided to detoxify myself "before the poison in the pen took effect."
However, this ended up playing a role similar to that of "conversion," as described by Tsurumi Shunsuke.
After that, I could no longer believe anything I saw in Western "theory."
No matter how much I looked at it or read it, it would fly out of the corner of my eye.
It was like the advertisements for employment agencies pasted up in Leningrad were peeling off the concrete walls one after another and flying away, and the thin Scandinavian-style sauna chimneys in the background of the squalid crowds of unemployed people were billowing up black smoke like ghostly apparitions.
I would see such an ominous chimney smoke again 23 years later when I visited the thermal power plant in Chŏngjin, North Korea.

Vast and desolate socialist countries
I want to record a few observations about the scenery of socialist countries here.
I have not seen anything written about this anywhere, so I think it won't be easy to link visual images to this in the future when people start to take a land-based approach. 
The scenery of socialist cities can be summed up in one word: vast and bleak.
For example, the public roads in Moscow have six lanes in each direction, for 12 lanes.
Not a single car was passing by.
The road looked like a park, so I took a photo in the middle.
Later, I learned from the perspective theory that the labor theory of value in Marxian economics is problematic.
In this school of economics, labor creates value, and distribution is considered to be of no value.
Therefore, there is no way that goods trucks would be running around. 
In North Korea, the Labor newspaper was transported on the railway during the Japanese occupation and was unloaded at the station.
Furthermore, the streets are full of idols and monumental buildings.
In the Soviet Union, there were statues of Lenin; in North Korea, there were statues of Kim Il-sung; and in Albania, there were statues of Enver Hoxha, all of which were erected everywhere.
At the lobby of Kiev Airport, a huge bronze head of Lenin, placed in the center, blocked the flow of people.
Pictures and slogans were written on the huge buildings on the wide streets. 
In Moscow, slogans included "Our Pride, Our Power, Our Authority," "Long Live Progressive Science," and "Communism Will Triumph," while in Wonsan, there were "Sincerity" and "Speed."
The buildings are not close together, and there is a lot of space between them.
So, in winter, the wind blows through, and it is freezing.
I thought that Pyongyang was like Heijokyo, the ancient capital of Nara.
The huge Todai-ji temple and Rushanabutsu, the city with sparse buildings, the feeling that time has stopped.
People disappear into the buildings as if being sucked in during the morning commute, and there is almost no foot traffic during the day.
The back streets are different.
There is a smell of life there, and you can hear children's voices.
Unlike the main streets, there are dirty walls, cracked glass windows, and advertisements for employment agencies.
In the backstreets of Moscow, the windows of even the poorest fruit and vegetable shops were packed with lush cucumbers.
It was a greengrocer's shop run by people who didn't know the balance between supply and demand.
When I ordered a steak at a restaurant on Main Street, the meat was tough and stringy, and the knife wouldn't go through it. 
I think it was a cow working hard in the kolkhoz.
On the other hand, people in the Ukraine were rich, and even sour cream appeared on the dinner table.
That's why I could understand why Russia and Germany were targeting them.
On the other hand, the beef from Ch'ongjin in North Korea melted as soon as it was placed on the charcoal brazier and turned to ash.
The meat itself didn't have any nutrients.
The toilets in socialist countries are interesting.
The toilet at the People's University in the North was about the size of 20 tatami mats.
On the far right-hand wall, there was a solitary morning glory (urinal) inlaid in the wall.
A mirror was in the hand-washing area, but it was above my face.
When I jumped up to look at it, the mirror and my face were distorted, too.
It lacked the public nature of being made for other people, and it also lacked modern rationality. 
Later, when I was researching the nuclear facilities in Yeongbyeon, I saw on the internet that there were four or five Taekcheon power plants and dams supplying electricity to the facilities, built on the Chongchon River, which is not a particularly fast-flowing river.
I immediately noticed the lack of modern rationality and was able to convert my thinking experience into a perceptual experience. 
In 1976, during the Cold War, Soviet military officer Viktor Pelenko landed in Hakodate, Japan, in a MiG-25 (Foxbat) and sought asylum.
The aircraft was made of stainless steel and used many vacuum tubes in its equipment, which greatly surprised the West.
The problem was that they believed in Marxian economics as a universal science without technological innovation.
In addition to this, there was a lack of modern rationality.
Three years later, I saw the Soviet Union for the first time.
At the time, there was no way I could have known any of the above.
All I knew was that the Soviet Union would surely perish.
This article continues.


in Kyoto

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2024年11月24日 20時21分16秒 | 全般

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再発信!表通りのレストランでステーキを頼むと、コルホーズで使役しきった牛だったのだろう、

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Riposta! Ha mostrato il motivo per cui l'Ucraina è ben mirata dalla Russia e dalla Germania. 

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Repostar!Mostrou a razão pela qual a Ucrânia é alvo da Rússia e da Alemanha também.

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検索妨害犯罪に対する告訴用証拠資料 14:21

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2020/11/18 in Kyoto


Sem ser rude, diria que este artigo é o melhor dos seus escritos até agora.

2024年11月24日 17時56分47秒 | 全般
Em agosto de 2014, deixei de assinar o jornal Asahi Shimbun há muito tempo e comecei a assinar as revistas mensais acima mencionadas.
Em particular, tenho uma assinatura de três anos da revista mensal WiLL.
Foi com grande satisfação que a recebi hoje em casa.
O texto que se segue foi retirado da coluna de Mayumi Tanimoto que abre a revista.
Conheci-a pela primeira vez no X.
Mayumi Tanimoto vive no Reino Unido.
Ela relatou o estado da Europa, que os meios de comunicação social japoneses estavam a ignorar completamente, e continuou a fazer soar o alarme para o povo japonês.
Por fim, começou a aparecer em revistas como esta.
Li quase todos os seus artigos.
Sem querer ser indelicado, diria que este artigo é o melhor dos seus escritos até à data.
É uma leitura obrigatória não só para os japoneses, mas também para pessoas de todo o mundo.
Um despertador para os japoneses
O “senso comum das pessoas comuns” escolheu Trump
Mayumi Tanimoto
As eleições presidenciais nos EUA terminaram com a vitória do antigo Presidente Donald Trump.
Trump superou Harris no número de votos eleitorais atribuídos a cada estado e no número total de votos.
Muitas pessoas que antes eram consideradas liberais, incluindo os habitantes das zonas urbanas e as mulheres, votaram em Trump.
Como o autor tem vindo a observar a situação atual nos EUA e na Europa, este resultado não foi uma surpresa total.
O que é que levou à vitória de Trump?
Mais do que o resultado de uma estratégia eleitoral meticulosa, foi a situação social de “muitas pessoas que lutam para sobreviver”.
O Japão ultrapassou com sucesso a crise do coronavírus e a economia está razoavelmente estável, com preços baixos.
Apenas alguns japoneses estão conscientes do empobrecimento da vida das pessoas comuns nos países desenvolvidos ocidentais.
O autor, que vive no Reino Unido, está bem ciente da gravidade da inflação na Europa.
Devido à guerra em curso na Ucrânia, os preços da energia continuam elevados.
Também ouvi de amigos que conheci enquanto estudava no estrangeiro nos Estados Unidos que estão preocupados com a sua subsistência.
A administração Biden distribuiu subsídios sem limites durante a pandemia do coronavírus.
Como resultado, os preços e os salários aumentaram demasiado nos EUA e a inflação está fora de controlo.
O número de pessoas que perderam a motivação para trabalhar por dependerem de subsídios também aumentou drasticamente.
Pedir um hambúrguer no Dodger Stadium, onde joga Shohei Ohtani, custa mais de 3.000 ienes por refeição.
Os preços do imobiliário também estão a subir em flecha.
O sul, como o Texas, é melhor, mas as zonas urbanas costeiras são terríveis.
Por exemplo, em San Jose, o preço de um apartamento ILDK pode chegar aos 200 milhões de ienes.
É preciso pagar o mesmo preço de um carro de luxo de há uma década para comprar um carro compacto.
Nos Estados Unidos, onde os automóveis são um modo de vida, isto é uma questão de vida ou de morte.
As propinas das universidades sextuplicaram desde o final dos anos 90, altura em que eu estava a estudar no estrangeiro.
As propinas dos cursos de pós-graduação quase quadruplicaram.
É comum as universidades cobrarem propinas anuais de 5 ou 6 milhões de ienes.
Se se frequentar a universidade durante quatro anos, gastar-se-ão 20 a 30 milhões de ienes só em propinas.
Se adicionarmos as despesas de subsistência, o total ascende a 40 milhões de ienes. 
De acordo com um inquérito da US News, as propinas nas universidades dos EUA, ajustadas à inflação, aumentaram 41% entre 2004 e 2024.
Nas universidades estatais, as propinas para estudantes de fora do estado aumentaram 32% e as propinas para estudantes de dentro do estado aumentaram 45%. 
Mesmo no final da década de 1990, os meus colegas tiveram dificuldade em pagar os seus empréstimos estudantis, que tinham aumentado para quase 10 milhões de ienes no final do curso. No entanto, devido ao boom das TI durante a administração Clinton, havia muitos empregos disponíveis, pelo que era muito mais fácil pagar os empréstimos do que agora.
Atualmente, a situação é diferente.
Os salários mantiveram-se praticamente inalterados.
O número de empregos que pagam salários elevados é mínimo, como os empregos técnicos relacionados com a IA.
Desde o coronavírus, os sectores financeiro e informático têm vindo a proceder a reestruturações em grande escala, com vários milhares de pessoas.
Apesar de pagarem propinas elevadas, não há empregos que valham a pena.
Os meus colegas e amigos que vivem nos Estados Unidos são funcionários públicos e empregados de escritório, mas estão preocupados com a forma de pagar a educação dos filhos e de ganhar a vida. 
De acordo com as estatísticas do Departamento do Trabalho dos EUA, o rendimento médio anual dos trabalhadores a tempo inteiro no terceiro trimestre de 2024 era de 60 580 dólares. Se utilizarmos uma taxa de câmbio de 150 ienes em relação ao dólar, isso corresponde a cerca de 9,1 milhões de ienes; se utilizarmos uma taxa de câmbio de 120 ienes em relação ao dólar, isso corresponde a cerca de 7,2 milhões de ienes. De acordo com as estatísticas do Ministério da Saúde, Trabalho e Bem-Estar de 2022 a 2023, o rendimento médio anual dos trabalhadores japoneses a tempo inteiro é de cerca de 3,96 milhões de ienes. Os salários são mais elevados nos EUA, mas o custo de vida também é mais elevado e o seguro de saúde é caro, pelo que a vida é mais acessível no Japão.
O crime é também muito menos comum no Japão, pelo que o custo da segurança é também mais baixo.
Os preços do imobiliário são também uma fração do preço.
A administração Biden e a esquerda liberal estão a concentrar-se na proteção dos direitos da comunidade LGBTQI e nas questões ambientais.
Os eleitores querem políticas que melhorem a sua vida quotidiana.
Os liberais ignoraram completamente as “pessoas comuns” que constituem a maioria do povo americano.
Por muito que a IA avance, continuarão a ser os camionistas a transportar mercadorias através da vasta paisagem americana.
Muitos empregos, incluindo limpeza, processamento de carne, agricultura e manufatura, não podem ser digitalizados.
Estes são apoiados por funcionários públicos comuns, trabalhadores de escritório e trabalhadores independentes.
Durante a pandemia do coronavírus, os liberais elogiaram as pessoas que exercem profissões que não podem trabalhar a partir de casa, chamando-lhes “trabalhadores essenciais”. No entanto, depois disso, ridicularizaram-nas, chamando-lhes “pessoas com baixa escolaridade e baixos salários que vivem no campo e têm um baixo nível intelectual”.
O sábio povo americano desistiu dos liberais e depositou as suas esperanças em Trump.
O “senso comum das pessoas comuns” deu a vitória a Trump.
É nada menos do que uma derrota completa para os liberais.
Mayumi Tanimoto nasceu na prefeitura de Kanagawa em 1975. Obteve um mestrado em relações internacionais e gestão da informação na Universidade de Syracuse. Depois de ter trabalhado numa empresa de TI, numa empresa de consultoria, numa agência especializada da ONU e numa empresa financeira estrangeira, vive atualmente em Londres. Trabalhou no Japão, no Reino Unido, nos EUA, em Itália e em muitos outros países do mundo. É conhecida na Internet como “May-Rome”.


2021/11/19 in Kyoto


Sans être impoli, je dirais que cet article est le meilleur de ses écrits jusqu’à présent.

2024年11月24日 17時55分14秒 | 全般
En août 2014, j'ai arrêté mon abonnement de longue date au journal Asahi Shimbun et j'ai commencé à m'abonner aux magazines mensuels mentionnés ci-dessus.
J'ai notamment souscrit un abonnement de trois ans au magazine mensuel WiLL.
J'ai été ravie de le recevoir chez moi aujourd'hui.
Le texte qui suit est extrait de la chronique de Mayumi Tanimoto qui ouvre le magazine.
Je l'ai rencontrée pour la première fois sur X.
Mme Tanimoto vit au Royaume-Uni.
Elle a rendu compte de l'état de l'Europe, que les médias japonais ignoraient totalement, et a continué à tirer la sonnette d'alarme pour le peuple japonais.
Finalement, elle a commencé à paraître dans des magazines tels que celui-ci.
J'ai lu presque tous ses articles.
Sans vouloir être grossier, je dirais que cet article est le meilleur de ses écrits jusqu'à présent.
C'est un livre à lire absolument, non seulement pour les Japonais, mais aussi pour les gens du monde entier.
Un réveil pour les Japonais
Le « bon sens des gens ordinaires » a choisi Trump
Mayumi Tanimoto
L'élection présidentielle américaine s'est achevée sur la victoire de l'ancien président Donald Trump.
Trump a dépassé Harris en nombre de voix électorales attribuées à chaque État et en nombre total de voix.
De nombreuses personnes qui étaient auparavant considérées comme libérales, notamment les habitants des zones urbaines et les femmes, ont voté pour Trump.
L'auteur ayant observé la situation actuelle aux États-Unis et en Europe, ce résultat n'a pas été une surprise totale.
Qu'est-ce qui a amené la victoire de Trump ?
Plutôt que le résultat d'une stratégie électorale méticuleuse, c'est la situation sociale de « nombreuses personnes qui luttent pour joindre les deux bouts ».
Le Japon a surmonté avec succès la crise du coronavirus et l'économie est raisonnablement stable, avec des prix bas.
Seuls certains Japonais sont conscients de l'appauvrissement de la vie des gens ordinaires dans les pays développés occidentaux.
L'auteur, qui vit au Royaume-Uni, est parfaitement conscient de la gravité de l'inflation en Europe.
En raison de la guerre en Ukraine, les prix de l'énergie restent élevés.
Des amis que j'ai rencontrés lors de mes études à l'étranger, aux États-Unis, m'ont également fait part de leur inquiétude quant à leurs moyens de subsistance.
L'administration Biden a distribué des subventions sans limite pendant la pandémie de coronavirus.
En conséquence, les prix et les salaires ont trop augmenté aux États-Unis et l'inflation est incontrôlable.
Le nombre de personnes qui ont perdu la motivation de travailler parce qu'elles dépendent de subventions a également augmenté de façon spectaculaire.
Commander un hamburger au Dodger Stadium, où joue Shohei Ohtani, coûtera plus de 3 000 yens par repas.
Les prix de l'immobilier montent également en flèche.
Le sud, comme le Texas, est mieux loti, mais les zones urbaines côtières sont sinistrées.
Par exemple, à San Jose, le prix d'un appartement ILDK peut atteindre 200 millions de yens.
Pour acheter une voiture compacte, il faut payer le même prix qu'une voiture de luxe d'il y a dix ans.
Aux États-Unis, où la voiture est un mode de vie, c'est une question de vie ou de mort.
Les frais d'inscription à l'université ont été multipliés par six depuis la fin des années 1990, lorsque j'étudiais à l'étranger.
Ceux des écoles supérieures ont presque quadruplé.
Il est courant que les universités demandent des frais de scolarité annuels de 5 ou 6 millions de yens.
Si vous étudiez à l'université pendant quatre ans, vous dépenserez 20 à 30 millions de yens rien qu'en frais de scolarité.
Si vous y ajoutez les frais de subsistance, le total s'élève à 40 millions de yens. 
Selon une étude réalisée par US News, les frais d'inscription dans les universités américaines ont augmenté de 41 % entre 2004 et 2024, une fois corrigés de l'inflation.
Dans les universités d'État, les frais de scolarité pour les étudiants étrangers ont augmenté de 32 %, et les frais de scolarité pour les étudiants nationaux ont augmenté de 45 %. 
Même à la fin des années 1990, mes camarades de classe ont eu du mal à rembourser leurs prêts étudiants, qui s'élevaient à près de 10 millions de yens à la fin de leurs études. Toutefois, en raison du boom des technologies de l'information sous l'administration Clinton, il y avait beaucoup d'emplois disponibles et il était donc beaucoup plus facile de rembourser les prêts qu'aujourd'hui.
Cependant, la situation est différente aujourd'hui.
Les salaires sont restés pratiquement inchangés.
Le nombre d'emplois bien rémunérés est minime, comme les emplois techniques liés à l'intelligence artificielle.
Depuis l'apparition du coronavirus, les secteurs de la finance et des technologies de l'information ont procédé à des restructurations à grande échelle, à l'échelle de plusieurs milliers de personnes.
Même s'ils paient des frais de scolarité élevés, aucun emploi n'en vaut la peine.
Mes camarades de classe et mes amis vivant aux États-Unis sont des fonctionnaires et des employés de bureau, mais ils s'inquiètent de savoir comment payer les études de leurs enfants et comment gagner leur vie. 
Selon les statistiques du ministère américain du travail, le revenu annuel médian des employés à temps plein au troisième trimestre 2024 était de 60 580 dollars. Si l'on utilise un taux de change de 150 yens pour un dollar, cela donne environ 9,1 millions de yens ; si l'on utilise un taux de change de 120 yens pour un dollar, cela donne environ 7,2 millions de yens. Selon les statistiques du ministère de la santé, du travail et des affaires sociales pour la période 2022-2023, le revenu annuel médian des salariés japonais à temps plein est d'environ 3,96 millions de yens. Les salaires sont plus élevés aux États-Unis, mais le coût de la vie est également plus élevé, et l'assurance maladie est chère ; la vie est donc plus accessible au Japon.
La criminalité est également beaucoup moins fréquente au Japon, de sorte que le coût de la sécurité y est également moins élevé.
Les prix de l'immobilier sont également beaucoup moins élevés.
L'administration Biden et la gauche libérale se concentrent sur la protection des droits de la communauté LGBTQI et sur les questions environnementales.
Les électeurs veulent des politiques qui améliorent leur vie quotidienne.
Les libéraux ont complètement ignoré les « gens ordinaires » qui constituent la majorité du peuple américain.
Quels que soient les progrès de l'IA, ce seront toujours les chauffeurs routiers qui transporteront les marchandises à travers le vaste territoire américain.
De nombreux emplois, comme le nettoyage, la transformation de la viande, l'agriculture et la fabrication, ne peuvent pas être numérisés.
Ils sont assurés par des fonctionnaires ordinaires, des employés de bureau et des travailleurs indépendants.
Pendant la pandémie de coronavirus, les libéraux ont fait l'éloge des personnes exerçant des professions qui ne peuvent pas travailler à domicile en les qualifiant de « travailleurs essentiels ». Cependant, après cela, ils se sont moqués d'eux en les appelant « des gens peu éduqués et mal payés qui vivent à la campagne et ont un faible niveau intellectuel ».
Le sage peuple américain a abandonné les libéraux et a placé ses espoirs en Trump.
Le « bon sens des gens ordinaires » a donné la victoire à Trump.
Ce n'est rien de moins qu'une défaite complète pour les libéraux.
Mayumi Tanimoto est née dans la préfecture de Kanagawa en 1975. Elle a obtenu une maîtrise en relations internationales et en gestion de l'information à l'université de Syracuse. Après avoir travaillé pour une entreprise informatique, une société de conseil, une agence spécialisée des Nations unies et une société financière étrangère, elle vit actuellement à Londres. Elle a travaillé au Japon, au Royaume-Uni, aux États-Unis, en Italie et dans de nombreux autres pays. Elle est bien connue en ligne sous le nom de « May-Rome ».


2021/11/19 in Kyoto


Ohne unhöflich sein zu wollen, würde ich sagen, dass dieser Artikel ihr bisher bester ist.

2024年11月24日 17時54分05秒 | 全般
Im August 2014 kündigte ich mein langjähriges Abonnement der Zeitung Asahi Shimbun und begann, die oben genannten Monatsmagazine zu abonnieren.
Insbesondere habe ich ein dreijähriges Abonnement für das Monatsmagazin WiLL.
Ich habe mich sehr gefreut, es heute zu Hause zu erhalten.
Das Folgende stammt aus der Kolumne von Mayumi Tanimoto, die das Magazin eröffnet.
Ich bin ihr zum ersten Mal am X begegnet.
Frau Tanimoto lebt im Vereinigten Königreich.
Sie berichtete über den Zustand Europas, den die japanischen Massenmedien völlig ignorierten, und schlug weiterhin Alarm für das japanische Volk.
Schließlich begann sie, in Zeitschriften wie dieser zu erscheinen.
Ich habe fast alle ihre Artikel gelesen.
Ohne unhöflich sein zu wollen, würde ich sagen, dass dieser Artikel der bisher beste ihrer Schriften ist.
Er ist nicht nur für das japanische Volk, sondern für Menschen auf der ganzen Welt ein Muss.
Ein Weckruf für das japanische Volk
„Gesunder Menschenverstand des einfachen Volkes“ wählte Trump
Mayumi Tanimoto
Die US-Präsidentschaftswahlen endeten mit dem Sieg des ehemaligen Präsidenten Donald Trump.
Trump lag bei der Anzahl der Wahlmännerstimmen, die jedem Staat zugeteilt wurden, und bei der Gesamtzahl der Stimmen vor Harris.
Viele Menschen, die zuvor als liberal galten, darunter auch Menschen in städtischen Gebieten und Frauen, stimmten für Trump.
Für den Autor, der die aktuelle Situation in den USA und Europa beobachtet, kam dieses Ergebnis nicht völlig überraschend.
Was hat Trump zum Sieg verholfen?
Das Ergebnis war nicht das Resultat einer ausgeklügelten Wahlstrategie, sondern der sozialen Situation vieler Menschen, die Schwierigkeiten haben, über die Runden zu kommen.
Japan hat die Coronavirus-Krise erfolgreich überstanden, und die Wirtschaft ist einigermaßen stabil, mit niedrigen Preisen.
Nur wenige Japaner sind sich bewusst, wie arm das Leben der einfachen Leute in den westlichen Industrieländern ist.
Der Autor, der im Vereinigten Königreich lebt, ist sich der Schwere der Inflation in Europa sehr bewusst.
Aufgrund des anhaltenden Krieges in der Ukraine bleiben die Energiepreise hoch.
Ich habe auch von Freunden gehört, die ich während meines Auslandsstudiums in den Vereinigten Staaten kennengelernt habe, dass sie sich Sorgen um ihren Lebensunterhalt machen.
Die Biden-Regierung hat während der Coronavirus-Pandemie unbegrenzt Subventionen verteilt.
Infolgedessen sind die Preise und Löhne in den USA zu stark gestiegen, und die Inflation ist außer Kontrolle geraten.
Die Zahl der Menschen, die die Motivation zum Arbeiten verloren haben, weil sie auf Subventionen angewiesen sind, ist ebenfalls dramatisch gestiegen.
Die Bestellung eines Hamburgers im Dodger Stadium, wo Shohei Ohtani spielt, kostet über 3.000 Yen pro Mahlzeit.
Auch die Immobilienpreise schießen in die Höhe.
Der Süden ist wie Texas besser, aber die städtischen Küstengebiete sind katastrophal.
In San Jose kann der Preis für eine ILDK-Wohnung beispielsweise 200 Millionen Yen erreichen.
Für den Preis eines Kleinwagens muss man vor zehn Jahren noch ein Luxusauto bekommen haben.
In den Vereinigten Staaten, wo Autos ein Lebensstil sind, ist dies eine Frage von Leben oder Tod.
Die Studiengebühren an Universitäten haben sich seit Ende der 1990er Jahre, als ich im Ausland studierte, versechsfacht.
Die Gebühren für Graduiertenschulen haben sich fast vervierfacht.
Es ist üblich, dass Universitäten jährliche Studiengebühren von 5 oder 6 Millionen Yen verlangen.
Wenn man vier Jahre lang die Universität besucht, zahlt man allein für die Studiengebühren 20 bis 30 Millionen Yen.
Wenn man die Lebenshaltungskosten hinzurechnet, beläuft sich die Gesamtsumme auf 40 Millionen Yen. 
Laut einer Umfrage von US News sind die Studiengebühren an Universitäten in den USA zwischen 2004 und 2024 inflationsbereinigt um 41 % gestiegen.
An staatlichen Universitäten stiegen die Studiengebühren für Studierende von außerhalb des Bundesstaates um 32 % und die Studiengebühren für Studierende aus dem Bundesstaat selbst um 45 %. 
Selbst Ende der 1990er Jahre hatten meine Kommilitonen Schwierigkeiten, ihre Studienkredite zurückzuzahlen, die sich bis zum Abschluss auf fast 10 Millionen Yen erhöht hatten. Aufgrund des IT-Booms während der Clinton-Regierung gab es jedoch viele offene Stellen, sodass es damals viel einfacher war, die Kredite zurückzuzahlen als heute.
Die Situation ist jetzt jedoch anders.
Die Gehälter sind größtenteils gleich geblieben.
Die Zahl der Arbeitsplätze, die hohe Löhne zahlen, ist minimal, wie z. B. technische Arbeitsplätze im Zusammenhang mit KI.
Seit dem Coronavirus haben die Finanz- und IT-Branche groß angelegte Umstrukturierungen in einer Größenordnung von mehreren tausend Menschen durchgeführt.
Obwohl sie hohe Studiengebühren zahlen, sind keine Jobs das wert.
Meine Klassenkameraden und Freunde, die in den USA leben, sind Beamte und Büroangestellte, aber sie machen sich Sorgen darüber, wie sie die Ausbildung ihrer Kinder bezahlen und ihren Lebensunterhalt verdienen sollen. 
Laut Statistiken des US-Arbeitsministeriums lag das mittlere Jahreseinkommen von Vollzeitbeschäftigten im dritten Quartal 2024 bei 60.580 US-Dollar. Bei einem Wechselkurs von 150 Yen pro Dollar entspricht dies etwa 9,1 Millionen Yen; bei einem Wechselkurs von 120 Yen pro Dollar entspricht dies etwa 7,2 Millionen Yen. Laut Statistiken des Ministeriums für Gesundheit, Arbeit und Soziales von 2022 bis 2023 liegt das mittlere Jahreseinkommen japanischer Vollzeitbeschäftigter bei etwa 3,96 Millionen Yen. In den USA sind die Gehälter höher, aber auch die Lebenshaltungskosten sind höher, und die Krankenversicherung ist teuer, sodass das Leben in Japan erschwinglicher ist.
Auch Kriminalität ist in Japan weitaus seltener, sodass die Kosten für Sicherheit ebenfalls niedriger sind.
Auch die Immobilienpreise betragen nur einen Bruchteil des Preises.
Die Biden-Regierung und die liberale Linke konzentrieren sich auf den Schutz der Rechte der LGBTQI-Gemeinschaft und auf Umweltfragen.
Die Wähler wollen eine Politik, die ihr tägliches Leben verbessert.
Die Liberalen haben die „einfachen Leute“, die die Mehrheit der amerikanischen Bevölkerung ausmachen, völlig ignoriert.
Egal wie weit die KI fortgeschritten ist, es werden immer noch Lkw-Fahrer sein, die Waren durch die weite amerikanische Landschaft transportieren.
Viele Berufe, darunter Reinigungskräfte, Fleischverarbeiter, Landwirte und Fabrikarbeiter, können nicht digitalisiert werden.
Diese werden von einfachen Staatsbediensteten, Büroangestellten und Selbstständigen unterstützt.
Während der Coronavirus-Pandemie lobten die Liberalen Menschen in Berufen, die nicht von zu Hause aus arbeiten können, indem sie sie als „systemrelevante Arbeitskräfte“ bezeichneten. Danach machten sie sich jedoch über sie lustig und bezeichneten sie als „Menschen mit geringer Bildung und niedrigen Löhnen, die auf dem Land leben und ein niedriges intellektuelles Niveau haben“.
Das kluge amerikanische Volk gab die Liberalen auf und setzte seine Hoffnungen auf Trump.
„Der gesunde Menschenverstand des einfachen Volkes“ verhalf Trump zum Sieg.
Für die Liberalen ist dies nichts weniger als eine vollständige Niederlage.
Mayumi Tanimoto wurde 1975 in der Präfektur Kanagawa geboren. Sie erwarb einen Master-Abschluss in internationalen Beziehungen und Informationsmanagement an der Syracuse University. Nachdem sie für ein IT-Unternehmen, eine Beratungsfirma, eine UN-Sonderorganisation und ein ausländisches Finanzunternehmen gearbeitet hat, lebt sie derzeit in London. Sie hat in Japan, Großbritannien, den USA, Italien und vielen anderen Ländern weltweit gearbeitet. Online ist sie unter dem Namen „May-Rome“ bekannt.


2021/11/19 in Kyoto