「今や中国、タイ以下」とも 日本の現場は強くない～この記事興味深い～

この記事興味深い。最近の日本の現場って、昔と違うと思っていたけど、この記事のような状態にまでなっているとは思わなかった。現場改善アイデアを中国から逆輸入とは。
「今や中国、タイ以下」とも　日本の現場は強くない　　：日本経済新聞

■アイデアはすべて“中国産”
　2000年代にA社が東莞工場のマザー工場となった当初は、日本から社員が入れ代わり立ち代わり現地へ出張し、様々な製造ノウハウを移植した。だが、2000年代中盤以降、東莞工場での改善提案数がA社を上回る逆転現象が起き始める。

　東莞では、改善提案を出し採用されると５元～100元（約100～2000円）が支給される仕組み。日本の若者なら見向きもしない額かもしれない。が、内陸部から出稼ぎに来ている時給10元（約200円）の若い中国人従業員には大きな魅力で、１人当たり月５件、工場全体で月8000件の改善提案を必死に出してくる。A社はもう何年も、その中から使えそうな改善提案を見繕い、「自分たちで考えたアイデア」として活用してきた。

　「日本人としては寂しい気もするが、仕方がない。そもそもA社の現場なんて非正規社員ばかりで、改善活動なんてとっくの昔に形骸化していますよ」。A社の関係者はこう苦笑する。

中国を馬鹿にして入られないね。私が経験した中国企業では、この記事のような状態ではなかったけど、優れたところはこの記事のようなレベルになっているんだろう。

９割の現場は「凡庸」以下

　戦後70年、「日本企業は現場が強い」は、日本産業界の常識の一つとされてきた。経営陣が指示を出す前に、社員が自発的に動き、生産効率や顧客満足度を上げていく。現場力の強さこそが日本企業が世界的に躍進する原動力だと現在も言われている。

　だが、独コンサルティング会社、ローランド・ベルガー日本法人の遠藤功会長は「その常識は幻想」と指摘する。

死者まで出さずともトンデモ現場は、頻繁に社会的事件を巻き起こす。2015年３月に発覚した東洋ゴム工業（大阪市）の免震ゴム性能不足事件。会社側は、子会社が出荷したゴム部材の検査データに偽装があり、基準を満たしていない製品が発生した、と会見した。

　「ミスの原因は、小学生でも分かりそうなものでした」。北関東に本社を置く塗料メーカーに勤めるB氏（54歳）はこうあきれ返る。ある時、工場で品質が不安定になる事案が発生した。顧客からのクレームが多発し全社挙げて調査したところ、原因は原料の配合ミス。原料を計量する上で容器の重さを差し引かず配合していたという。

下は日本企業においては全く私も同感。私の行った中国企業は当然ISO9000取得していたけど、見事に形だけだった。ISO9000の悪い典型的な例を見た。

高橋取締役は「ISO9000を導入したことで改善活動が崩壊した」とも指摘する。

　1990年代後半から、その取得を取引条件に課す大手企業が増え、各社が取り組み出したISO9000。その結果、品質管理に必要な情報の文書化や国際基準に合わせた業務フローの見直しなど余計な仕事ばかりが増え、現場が肝心の品質管理に磨きをかける時間が減った、というのが高橋取締役の考えだ。