2007年に、こんな記事を書いた。
あれから7年が経過したが、鉄道ピクトリアルの車両年鑑を参照し、2012年度末のデータを参照してみた。
前回同様、各社別の新世代車体車(都電7000以降=1978年以降製造)の比率を計算してみた。
なお、分母には保存車、イベント車、事業用車は含まず、通常の運行に使用される車両に限定した。
数字は2012年度末現在であるので、現在は一部に数字の変動がある。
札幌市交通局 31両中12両 39%
函館市企業局 31両中19両 61%(30形除く)
東京都交通局 36両中36両 100%
東京急行電鉄 20両中20両 100%
江ノ島電鉄 30両中24両 80%
豊橋鉄道 17両中13両 76%
富山地方鉄道 21両中10両 48%
富山ライトレール 7両中7両 100%
万葉線 11両中6両 55%
福井鉄道 32両中23両 72%
京阪電気鉄道 62両中62両 100%
京福電気鉄道 27両中20両 74%
阪堺電気気道 39両中19両 49%
岡山電気軌道 21両中21両 100%(3000形除く)
広島電鉄 296両中224両 76%(100,150,200形除く)
伊予鉄道 38両中10両 26%(坊ちゃん列車除く)
土佐電気鉄道 62両中6両 10%(外国電車、7形除く)
筑豊電気鉄道 36両中18両 50%
長崎電気軌道 73両中28両 39%(移籍車両除く)
熊本市交通局 52両中28両 54%
熊本電気鉄道 14両中0両 0%
鹿児島市交通局 55両中42両 76%
北陸各社と鹿児島で特に世代交代が目立つ結果となった。また、熊本市交通局と筑豊電気鉄道において新世代車体比率が50%に達したが、筑豊電気鉄道においては車両数の減少によるもので、車両の新造は全く無い。土佐電鉄や長崎電気軌道、札幌市交通局などはなかなか車両の世代交代が進んでいない現状が垣間見えるが、札幌市はこのデータの後新型車の増備があったようである。
あれから7年が経過したが、鉄道ピクトリアルの車両年鑑を参照し、2012年度末のデータを参照してみた。
前回同様、各社別の新世代車体車(都電7000以降=1978年以降製造)の比率を計算してみた。
なお、分母には保存車、イベント車、事業用車は含まず、通常の運行に使用される車両に限定した。
数字は2012年度末現在であるので、現在は一部に数字の変動がある。
札幌市交通局 31両中12両 39%
函館市企業局 31両中19両 61%(30形除く)
東京都交通局 36両中36両 100%
東京急行電鉄 20両中20両 100%
江ノ島電鉄 30両中24両 80%
豊橋鉄道 17両中13両 76%
富山地方鉄道 21両中10両 48%
富山ライトレール 7両中7両 100%
万葉線 11両中6両 55%
福井鉄道 32両中23両 72%
京阪電気鉄道 62両中62両 100%
京福電気鉄道 27両中20両 74%
阪堺電気気道 39両中19両 49%
岡山電気軌道 21両中21両 100%(3000形除く)
広島電鉄 296両中224両 76%(100,150,200形除く)
伊予鉄道 38両中10両 26%(坊ちゃん列車除く)
土佐電気鉄道 62両中6両 10%(外国電車、7形除く)
筑豊電気鉄道 36両中18両 50%
長崎電気軌道 73両中28両 39%(移籍車両除く)
熊本市交通局 52両中28両 54%
熊本電気鉄道 14両中0両 0%
鹿児島市交通局 55両中42両 76%
北陸各社と鹿児島で特に世代交代が目立つ結果となった。また、熊本市交通局と筑豊電気鉄道において新世代車体比率が50%に達したが、筑豊電気鉄道においては車両数の減少によるもので、車両の新造は全く無い。土佐電鉄や長崎電気軌道、札幌市交通局などはなかなか車両の世代交代が進んでいない現状が垣間見えるが、札幌市はこのデータの後新型車の増備があったようである。