この季節になると、「JPCZ」という言葉を天気予報でよく聞く。シベリアから寒気団が日本海に向かって流れてくる際に朝鮮半島北部の白頭山によって、いったん二分されるが、その風下で再び合流し、雪雲が発達しやすい収束帯(ライン)となって北陸地方などになだれ込んでくる。それをJPCZ(Japan sea Polar air mass Convergence Zone)、日本海寒帯気団収束帯と言う。JPCZを印象付けたのは2017年12月17日に降った大雪。金沢市内で積雪が30㌢に達した。
きょうそのJPCZと同様の雲域が日本海に現れているようだ(12日付・日本気象協会「tenki.jp」)。今回は寒気レベルでは平地で降雪になることはないものの、北陸地方では断続的に雨の降り方が強まり、短時間強雨や土砂災害、落雷や竜巻などの激しい突風が起きるとの予報だ。
北陸に住んでいると、政治的なJPCZにも敏感になる。北朝鮮が日本海に撃ち落す弾道ミサイルだ。北朝鮮はことし6月15日に2発の弾道ミサイルを挑戦半島の西岸付近から発射、能登半島の尖端の輪島市の舳倉(へぐら)島の北北西およそ250㌔、日本のEEZ内側の日本海に着弾させている。2017年3月6日にも北朝鮮は「スカッドER」とされる中距離弾道ミサイル弾道を4発を発射し、そのうちの1発を輪島市から北200㌔㍍の海上に落下させている。(※写真は、2022年3月24日に北朝鮮が打ち上げたICBM「火星17型」=同月25日付・労働新聞Web版)
この政治的なJPCZに対応する動きがようやく動き出した。共同通信Web版(12日付)によると、木原防衛大臣はきょう、韓国訪問中のアメリカのオースティン国防長官、韓国の申国防相とテレビ会談し、北朝鮮が発射する弾道ミサイル情報を3ヵ国が即時共有するシステムについて、年内の運用開始に向けた調整を加速する方針で一致した。
ミサイル情報は日米、米韓の間では即時共有してきたが、日韓間はシステムがつながっておらず、事後的な共有にとどまっている。3ヵ国の情報共有は、ミサイルの性能や軌道の正確で迅速な把握につながる。防衛省によると、ことし8月に試験を行い、技術面では共有できることを確認している。
日本海に発生した低気圧が急速に発達し、気圧が低下することで大荒れになる天候を「爆弾低気圧」と呼んでいる。北朝鮮の爆弾低気圧をなんとか防いでほしいと願うばかりだ。
⇒12日(日)夜・金沢の天気 あめ
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