日本の基幹産業として期待されるリチウムイオン電池
世界シェアトップの座をついに韓国勢に明け渡す。
東日本大震災による部材のサプライチェーン寸断に加え、円高によってコスト競争力を削がれたリチウムイオン電池の国内メーカーが、根こそぎシェアを奪われたと報道されている。
2011年4～6月期の世界シェアは、日本勢の合計が33.7％に対して、韓国勢は42.6％（セル出荷数ベース。テクノ・システム・リサーチ調べ）。同年1～3月期にほぼ並んでいたが、一気に約10％の差をつけられたそうだ。
世界トップメーカーはサムスンＳＤＩ（25.3％）、三洋電機（18.4％）、ＬＧ化学（17.3％）の3社に絞られ、被災によるダメージが大きかったソニー（7.9％）は2ケタを大きく割り込んだ。世界市場全体は右肩上がりにもかかわらず、日本の電池メーカーは、自動車メーカーもリチウム電池へ参入してきており、「弱肉強食」のビジネスに拍車がかかるなど悩みが深まっているとのこと。
一方では、世界3強に残ったパナソニック（三洋電機含む）も、中国に生産拠点を移すなどコストダウンに必死になっており、ノウハウの塊の「前工程」と呼ばれるプロセスも含め、中国での生産比率を50％に上げ、さらに電池の主要材料について「安価な現地の材料を使うことも検討している」という。
この動きには、長らく国内優位といわれてきた電池の素材メーカーがあわてているという。供給先としてはパナソニック頼みの状況にあって、「正極材のメーカーは、中国についていくか、国内にとどまるか、各社とも苦渋の決断を迫られている。」との業界関係者の話もあり、電池生産の海外移転が進み、素材産業の空洞化の懸念が現実になりつつある。
将来は大型蓄電池、ＥＶとますます有望視されるリチウムイオン電池市場だが、日本メーカーにとっては、この苦難の道を打開できるのか、日本の基幹産業としてもプライドもかかっているのではないだろうか。今後の動向が気にかかる問題だ。
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