就職活動で磨きたい能力!！ 就職活動に勝つ法則③ ： リクルートing＠１７

それでは、就職活動に勝つ法則②で予告していた就職で身につけて行きたい能力というのをみていこう。
これらの能力は、就職活動という試練を乗り切る上でも重要だし、社会人となってからも重要となるということだ。

先にも挙げた『仕事のための12の基礎力』では、次のように述べている。

「キャリア論で知られるマサチューセッツ工科大学のエドガー・シャイン教授は、自己概念をはぐくむことで、自己概念がキャリア選択を方向付けるアンカーの機能を果たすようになると指摘しています。自己概念とは①自分の強み、弱みとは何か？②自分の目標は何か？③自分の価値観は？という問いかけを長年にわたって繰り返すことから生まれてくるもので、その自己概念が確立していれば、自分の航路を間違えることなく進めるようになるというのです。
私は、このような3つの問いかけを自分自身に投げかけていくことと共に、12の基礎力を身につけていくことが重要で、その結果、自分の天職ともいえるものに行き着くことができると考えています。（188-189ページより）」


少し、長い引用になったが、ひとことでいうと、
以下に挙げるような、社会人としての必要な能力を身につけたいと切に願い、それが自分に身についているかと問うことはその様な能力を取得することにつながるし、この問いかけというのを①自分の強み、弱みとは何か？②自分の目標は何か？③自分の価値観は？という自己概念にかかわる部分でもすると次第に天職という方向にも自らを導いていくことになるということだ。

さて、それでは、先の就職活動に勝つ法則①からも飛べるようにした船井総研的人材育成法からの抜粋をみることで、社会人として必要な能力というものをばっちりみていこう!！

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Aビジネスで成功するキー
：「人間性」があること。これは一般的なパーソナリティーという意味で使われているのではなく、「社会や組織の中で、自らの役割を見出そうという自我が芽生え、相手に対する思いやりや優しさが」（124頁より）うまれている状態とされている。
　　　　　
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B人間性を高める8つのキーワード
①躾・マナー
②人柄感のアップ
③プラス発想・勉強好き・素直
④ネアカ
⑤意地悪しない
⑥愚痴を言わない
⑦約束を守る
⑧個人と企業人の性格を使い分けられる

C企業（組織）の持続的成長のためには理念が必要
：生きた企業理念に必要な「八つの条件」
①目的性→社会に対していかに役立とうとしているかの志の部分
②倫理性
③指針性
④英知性
⑤本望性→その企業理念が切実な真の願いに発しているかどうか
⑥共有性→人は心から納得できる価値に対してのみ真に活力を発揮する
⑦永続性
⑧具体性

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というようなことだ。
C企業（組織）の持続的成長のためには理念が必要に関しては、ここでは、企業のということになっているが、このことは、昨今の企業不祥事と照らし合わせてみるまでもなく、企業社会における個人の行動のモラルということにもいえる。

以上のようなことを参考にして、就職活動をする上での必要な能力というものを考えてもらえればと思う。

結論：就職活動は、決して必ずしも楽なものではない。
　　　それでも、粘り強く、自分というものがどういう職業につきたくて、
　　　どういう人間になりたいのかということを問いながら全力で進むことで、
　　　きっとベストな結果につながる!！　　　　　

人事担当者をうならせる人間になる 就職活動に勝つ法則② ： リクルートing＠１６

先の就職活動に勝つ法則①の続きだが、企業がその様なことを求めており、その現状は少なくとも、自分が人事担当者にでもならないかぎり変わらないとなったら、私たち学生にはどういったことが可能であろうか?

まずは、簡単な言い方ではあるが、
「自分自身が変わる」
言い方を変えるならば、
「社会人としてモテる、ウケる人材になってやろう」
と決心することだ。

それでは、
「社会人としてモテる、ウケる人材」
とは、どのような人間のことなのだろうか?
今回は、このことを考える上で2月5日付の日経新聞をヒントにしてみよう。

「企業は採用する大学生に協調性や行動力など社会人としての『基礎力』を求めているが、学生にはうまく伝わっていない。」

という。

まさにその通りだろう。
だから、学生としてはつらい。
それでは、「社会人としての『基礎力』」とは?
このことは、まさに『仕事のための12の基礎力』という本を以前に取り上げたことを参考にしてもいいし、

今回取りあげている日経新聞の中の

「このため、学生を採用するときに重視する点もコミュニケーション能力や責任感、マナーなどとする企業は、取得している資格などを上げる企業より多い」

という記述も参考になるだろう。
また、

「経産省は『かつて常識といわれた能力がない学生が多いのは現実で、学校や企業がこれらの能力を教え込む必要がある』」

というようにも記述されている。
この記述に関するかぎりは、「近頃の若者は」的な臭いがしているのであえて、流すにして、

先の「コミュニケーション能力や責任感、マナー」ここでの「かつて常識といわれた能力」
といわれている点は、もう少し詳しくみてみる必要はあるだろう。
以下は就職活動に勝つ法則③を!！

企業がもとめる就業意識のワナ!！ 就職活動に勝つ法則① ： リクルートing＠１５

今回は、就業意識ということについて2005年12月27日付,2006年1月16日付の日経新聞の「変わる就職働く私」の中から考えていきたいと思う。
まず、いいなり結論からいうと。
「十年後のリーダーになりうる女性。個人的にはそんな人を私は採用したい。」
「総合職なら入社十年以内に海外駐在か関連子会社の管理職を経験して欲しい」
（1月16日付）
というような言葉はおそらく就職セミナーでよく聞かれる言葉の一つであろう。
しかし、そんなことをいわれても、学生の側でそういったことを期待しているものは少数であろう。
つまり、企業が大きなことを求めすぎていると思う。
以前、ニート、若者の縮図①でも述べたが、若者の内では、独立志向であるとか、昇進思考というのはそれほど強いとはいえないようだ。
また、同じところでも述べたが、即戦力志向というのを、企業側の人材不足を背景として訴えるのは企業側のエゴではないだろうか?

そうではなくて、企業側としては、即戦力などと言う幻想は棄てて（このあたりの議論はニート若者の縮図あたりでの議論を参考にされたい）、まずは、受け入れてそれから、教育を施すという視点をアピールするべきではないだろうか?

「当社では、まず皆さんの希望の職種を客観的な基準も踏まえたうえでお聞きし、それから皆さんをその道のスペシャリストに仕立てていくことに絶対の自信があります」

というような、いわば長所伸展法というあの、船井総研的人材育成法こそ、訴えるべきであろう。

このような、ターゲットである学生、若者のの思いと企業側のエゴの結果から、
「一人の学生が四十-五十の企業就職活動するケースも少なくない。だが、それだけ回っても内定を得られる企業数は二社程度にとどまる。」（12月27日付より　ハナマルキャリアコンサルタント上田昌美代表のことば）
というようなことが起こるわけだ。

それでは、どうすればこのような問題は解決されるのだろうか?
これについては、就職活動に勝つ法則②を。