日経トレンディ 2023 ヒット予測100
11位 「AI食」
究極の個別栄養最適食を提案する「AI食」。
そんなサービスが提供されるが、どこまでなのか？まずは「療養食」や「健康改善食」の分野で実績をつけてから、一般向けなのでは？と思ってしまう。
「管理栄養士不要」というキャッチフレーズがつけられるくらいならいいのかも？(笑
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
12位 「自動投入専用洗剤・柔軟剤」
自動投入機能付き洗濯機が普及する？させる？からか、それ専用の「洗剤・柔軟剤」が売れると？
その洗濯機が売れれば、洗剤なども売れるが・・・
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
14位 「AIアシスト高齢者住宅」
住むだけで健康寿命が延びるという「AIアシスト高齢者住宅」。
う～ん・・・どこまでの効果があるのか？やはり何十年と住まなければ、「机上の空論」ではないのか？
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
14位 「Steam Deck」
モバイルゲーミングPC。
Steam Deck™は世界で最もパワフルなフル機能の携帯型ゲーミングPCです。
AMDと提携し、携帯ゲーミングデバイス向けに最適化された、Steam Deckを駆動するカスタムAPUを開発しました。Zen2/RDNA2を搭載し、最新のAAAタイトルの実行にも十分なパワーを発揮します。
ようやく「モバイルゲーミング」の時代に突入か？他社の参入、競争はどれだけか？
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
15位 「腎臓ケアキャットフード」
「猫の長寿」には「腎臓ケア」が不可欠と言われている。
猫も健康に注意しながら育てると20年は生きてくれる。
うちでも20年以上育てたが、やはり幼少期から「腎臓ケア」の食事を与えていた。
ただ、それだけで長生きしてくれたわけではないだろう。本当はもっといろいろなものを食べたかったかも？
個人的には、「長生き」だでなく、「楽しい食事」をしてくれることも望ましい。
だんだん科学的？化学的？な要素が含まれていることに、少々不安はあるのだが・・・
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
16位 「Gachaco」
電動モビリティが街中を走る世界へ
ENEOSのサービスステーションや商業施設など、街中のあらゆる所にステーションを設置することで、充電の残り時間を心配せず、バッテリーを交換。誰もが簡単に、そして安心して環境に優しいバッテリーを使える。
Gachacoは、そんな未来を目指し、以下の取り組みを行います。
①バッテリー交換インフラの構築
②モビリティ所有者向けに、バッテリーシェアリングサービスの提供
③モビリティ非所有者向けに、モビリティシェア事業者と連携したバッテリーシェアリングサービスの提供
2022年秋から事業開始
東京などの大都市圏から順次エリア拡大予定。
電動二輪車のバッテリーシェアリングのサービスから、将来的にはその他モビリティ、家庭用蓄電池、建設の重機など、様々なシーンでの活用に拡げていきます。
卵が先か鶏が先か
電動二輪の普及は、電池交換ステーションの普及があってか？需要が見込まれれば、これも普及するか？
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
17位 「家中ウルトラファインバブル」
ウルトラファインバブルのお湯が家中どこでも使える新発想の給湯器誕生
ウルトラファインバブルが水まわりの掃除負担を減らし毎日をもっと豊かに
ウルトラファインバブル給湯器なら、ウルトラファインバブル入りのお湯を家中に送り出すことができます。洗浄効果の高いお湯なので、浴室や洗面所、キッチンなどで気になる水まわりの汚れ、水垢を付きにくくし、日々の掃除をより楽にします。
「ウルトラファインバブル」は一般社団法人ファインバブル産業会の登録商標です。
もうシャワーだけじゃない。給湯器を変えるだけで、家中の水がファインバブル水になると。
以外に安いからいいかも？
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
18位 「北海道ベースボールパークFビレッジ」
北の大地で挑む、新しい街づくり。ファイターズとともに取り組む「北海道ボールパークFビレッジ」プロジェクト 2022年04月22日
2023年、北海道北広島市に開業を予定している「北海道ボールパークFビレッジ（以下、Fビレッジ）」。このFビレッジは、北海道日本ハムファイターズの“新スタジアム”誕生と同時に、周辺エリアの都市開発も行うなど、球場を中心とした街づくりプロジェクトです。
このプロジェクトを行っているのは、2019年に設立された合弁会社「ファイターズ スポーツ＆エンターテイメント」。北海道日本ハムファイターズ（以下ファイターズ）、日本ハム、民間都市開発推進機構、電通の4社が出資した合弁会社であり、共同でプロジェクトを進めていくことになりました。
アメリカで定着。野球ファンのみならず、地域の人々に愛されるボールパーク
ま ず今回のプロジェクトでつくられる「ボールパーク」について説明します。 ボールパークとは、野球場を中心に、その周辺に併設されるホテルやレストラン、エンターテインメント施設などの“空間一帯”を指します。米メジャーリーグのスタジアムに多く見られる概念で、球場周辺エリアとの連携や街づくりについても考えていきます。
こういったボールパークを北海道につくろうと考えたのがファイターズです。野球ファンだけでなく、野球に興味がない人も楽しめるのがこの空間の特徴。人口減少や地方の過疎化が深刻になる中、球団が地域と一体になり、Fビレッジを野球ファンの枠を超えて地元の人々に親しまれる存在、誇れる存在にしていきたいという思いがありました。
「共同創造空間」に必要な、多くのパートナーをつなぐ役割を私たちが担う
Fビレッジの構想が持ち上がると、私たち電通もプロジェクトに関わることとなりました。というのも、ファイターズはこのプロジェクトの推進指針を「共同創造空間」と位置付け、さまざまな企業や自治体と“一緒に空間を創る”方針を定めたからです。ファイターズにとって街づくりは初めての事業。そこで、企業や自治体など、さまざまなパートナーと協業することを考えたのです。
とはいえ、たくさんのパートナーが参加するからこそ、そのパートナーをつなぐ存在が不可欠です。加えて、パートナーが多くなればなるほど、みんなが同じ方向を向き協業するのは容易ではなくなります。そこで、電通の持つネットワークや企画・調整力に期待していただき、このプロジェクトに参画することになったのです。
スポーツ中心の街づくりで、教育や老後の課題にもアプローチ
私たちも、Fビレッジには大きな意義を感じました。街づくりという壮大なプロジェクトに関われることはもちろん、その中心にスポーツがあることは「可能性に満ちあふれている」と感じたからです。たとえばスポーツ教育によって地域の子どもたちにも発信できるかもしれませんし、シニアの方の気分転換にスポーツを活用できるかもしれません。新しいスタジアムやスポーツ観戦のあり方だけでなく、新しい街づくりのあり方も追求できると感じたのです。
また、スポーツビジネスもここ数年で大きく変化しています。放送権に代表される各種権利料は高騰し、海外の大手配信メディアも日本でシェアを拡大しました。そうした中で、スポンサーシップや放送権を軸とした従来型のスポーツビジネスとは異なる、新しいビジネスモデルを構築するための一歩を踏み出すことが重要でした。
時間をかけて描いた街のイラスト。目指す街の姿の一目化（ひとめか）の理由
こうして4社の合弁会社が立ち上がり、Fビレッジのプロジェクトが始まりました。一緒に街づくりをするパートナーが増え、どんな空間を目指すか考える中で、私たちが行ったのは、つくりたい街を1枚の絵(フューチャービジョン)で表現すること。それにより、このプロジェクトで目指す街の姿を「一目化」することでした。
このプロジェクトは多くの人が関わっているからこそ、それぞれが「こんな街にしたい」という強い思いを持っています。それをすべてかなえようとすれば、結果的にバラバラな街になってしまいます。
街としての一体感を出すには、「こういう街を目指そう」という共通イメージをパートナー全員で共有することが大切です。かといって、たくさんの言葉でそれを説明しても、言葉から思い浮かべるイメージは人それぞれで、差が出てしまいます。そこで1枚のイラストにしたのです。
このイラストは、決して幻影ではありません。パートナーとワークショップで議論を交わしながら、あくまで現実的にできそうなこと、技術的に可能だと考えられることをイラスト化しました。
ビジョンを明確にすべく、このボールパークでつくりたい「体験」も一言化（ひとことか）
さらに、Fビレッジで目指す「エリアビジョン」を制定。この場所で目指すことを一言で表現する「一言化（ひとことか）」にも取り組みました。
ボールパークをつくる上で、パートナーと、“この場所で人々にどんな体験をしていただきたいか”というカスタマーエクスペリエンスを共有することが重要です。それをFビレッジというエリアが提供するビジョンとして一言で表そうと考えました。
長い議論の末、エリアビジョンは「PLAY HUMAN.（プレイ・ヒューマン）」に決定。ファイターズやパートナーの思いをくみ、このボールパークは「人が人らしくなれる場所」を目指そうと考えました。
心の底からファイターズを応援するのはもちろん、野球ファンではない人もこの場所で楽しい体験をする、友人と語らうなど、生きていることの喜びや明日への活力を養うことができる、世界で一番Well-Beingな場所にしようと思ったのです。
人材獲得のために作ったのは、北海道移住の良さを伝えるプレゼン資料？
こうしてFビレッジの方向性が決まり、実際にプロジェクトが動き出すと、次の課題も見えてきました。人材の獲得です。
これだけの大きな計画ですから、ファイターズ側で事業に携わる人材がもっと必要になります。そこで求人募集をすることになったのですが、従来の球団経営とは大きく異なる仕事になるため、スポーツの領域を超えたさまざまなジャンルから募集したいという思いがファイターズ側にありました。
そこで、他領域の人材にリーチできる求人企画を考え始めました。とともに、この求人における“大きなハードル”の解消も必要だと感じました。大きなハードルとは、転職する際は「北海道に移住すること」です。たとえこの職に興味を持っても、家族に北海道への移住を認めてもらえないといったこともあり得る。そこを解消することがポイントだと考えたのです。
その課題を解決するために考案したのが、「ご家族円満転職サポートテンプレート」でした。
これは簡単にいえば、求職者が、北海道へ転職・移住するにあたって“ご家族を説得する”ツール。プレゼンで使う資料のように、一枚一枚で、このプロジェクトの魅力や北海道に住む楽しさを伝えていきました。
スポーツビジネスの可能性を真面目に伝える部分もあれば、北海道に住むメリットを大げさかつコミカルに伝える箇所も作りました。そして、この少し変わった求人企画が注目を浴びることで、当初の狙いである「スポーツの領域を超えた人々へのリーチ」も達成できればと考えたのです。
この求人はSNSを中心に話題となり、延べ5000人以上から応募が来ることに。全国ネットのワイドショーで取り上げられたことも含め、話題化したことで、幅広い領域の方から応募が来るという目的も達成することができました。
当初3人の採用枠でしたが、8人採用することになりました。
サウナに入りながら試合観戦できる席も。Fビレッジプロジェクトのこれから
2023年3月のFビレッジ開業に向け、開発は順調に進んでいます。現時点で計画されているのは、球場の中に客室を設け、宿泊しながら試合観戦できる仕組みや、地下からくみ上げた温泉やサウナに入りながら野球観戦ができる施設など。既成概念から脱却し、多様な観戦スタイルを体験していただける環境を準備しています。
先日、センターバックスクリーンでのクラフトビール醸造レストランも発表されました。世界初となるフィールドが一望できるブルワリーレストランで、その名は「そらとしば by よなよなエール」。コンセプトやネーミング、ロゴ作成には、電通も携わっています。球場の外には、認定こども園や居住施設（レジデンス、シニアレジデンス）、農業学習施設ほか、アウトドアアクティビティが可能な施設などもさまざま計画されています。2023年の開業で完成ではなく、その後も街づくりは続いていきます。
このプロジェクトは、目の前にある明確な課題を解決するだけでなく、新しい未来をゼロからつくり上げるもの。いうならば、「課題解決型」ではなく「未来創造型」のプランニングです。
しかもテーマは街づくり。FビレッジとしてもSDGsの「4：質の高い教育」「11：持続可能なまちづくり」「17：パートナーシップ」をはじめとする取り組みに注力していますが、人々の暮らしに刺激と潤いを与えることで北広島市を中心とした北海道全体へのソーシャルインパクトをもたらすなど、電通が掲げているIntegrated Growth Partner（インテグレーテッド・グロース・パートナー）としての価値創出がこのプロジェクトでは期待されています。
クリエイティビティーやネットワーク力といったコアバリューを持つ電通だからこそ実現できる形で、北海道の未来に貢献していきたいと思います。
＊https://www.dentsu.co.jp/showcase/hokkaido_ball_park.html より
つまり「日本ハム」というより「電通」の仕事なのです(笑
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
19位 「BYD EV」
「BYD-比亜迪」とは、広東省深圳市に本社を置く中華人民共和国の企業。
グループ企業各社を通じて、IT部品（二次電池、携帯電話部品・組立）と、自動車の2大事業を展開している。リチウムイオン電池の製造で世界第3位、携帯電話用では世界第1位のメーカー。さらに電池事業のノウハウを生かして自動車事業に参入し、2008年12月には量産型プラグインハイブリッドカーを発売。2009年2月の中華人民共和国内の自動車販売台数トップは同社産のF3であった。
比亜迪自動車販売株式会社（BYD Auto）は、広東省深圳市に拠点を置く中華人民共和国の自動車メーカー。
この「BYD」が製造する「EV車」が日本にこの春に上陸予定。「テスラ」を凌ぐかも？と言われている。
さてさて「中国車」は日本で成功するか？個人的には「価格と安全性-メンテナンス含む」のバランス次第か？
日経トレンディ 2023 ヒット予測100
20位 「3Dプリンターハウス」
日本で初の3Ｄプリンターハウスが完成！メリット・デメリットとは？ 2022.09.21
日本で第1号となる3Ｄプリンターハウス「Sphere(スフィア)」とは？
2022年3月 、愛知県でセレンディクス株式会社は日本初となる3Ｄプリンターハウス「Sphere（スフィア）」を百年住宅株式会社の小牧工場にて完成させました。
百年住宅・楓工務店・ナベジュウ・ルミノシティ等が開始から23時間12分で施工し、セレンディクス株式会社の「24時間で家を創る 」という目標を達成しました。
価格は300万円を予定しています。
従来の住宅より大幅に価格がおさえられた理由として、施工が24時間以内であり人件費などを軽減できること・表面積が少なくできる球体構造かつ一体成形での設計を実現し部材の低減ができる事が挙げられます。
3Dプリント部分の構造は、RCの打ち込み型枠としても機能 するとされており、今後耐震実験を 行うことも予定されています。
セレンディクス株式会社の飯田国広COOは、「30年の住宅ローンをなくすことで、自由で明るい未来をつくる」と語っています。
まずはグランピング・別荘・災害復興住宅として10平米・300万円の限定予約を開始し、8月には消費者向け販売開始 を目指しています。
さらに慶應義塾大学と共同開発で49㎡の一般向け住宅を開発中で2023年春に一般販売を 予定しています。販売価格は500万円 の見込みです。
3Ｄプリンターハウスとは？メリット・デメリットも
そもそも3Ｄプリンターハウスとはどのような住宅なのでしょうか？
3Ｄプリンターと は3D CADの設計データをもとに3次元の造形物をプリントできる機械です。マテリアル（素材）を層にして重ねて出力（プリント）することでオブジェクトを作成します。
「Sphere（スフィア）」 も層を重ねて出力させ、コンクリートの構造物が出来上がります。
3Ｄプリンターハウスのメリット
3Ｄプリンターハウスの大きなメリットとして「価格が安い」という点が挙げられます。
2022年8月現在、首都圏を中心にマンション価格が高騰しており、2022年上半期の新築分譲マンションの平均価格は6511万円※、中古マンションも価格が上昇しています。
※出典：株式会社不動産経済研究所「首都圏新築分譲マンション市場動向2022年上半期」
一般消費者向けに販売されることで、「一生で一番高い買い物」と言われる住宅へのコストを大幅に軽減できる可能性があります。
また「Sphere（スフィア）」は災害に強い設計となっています。施工期間も従来の住宅よりかなり短いため大規模災害が起きた時に仮設住宅をスピーディーに建てられる可能性があります。
さらに施工期間の短縮化でCO2排出をおさえられ、壁を2重構造にすることで断熱性を向上させエネルギー消費を減らすなどカーボンニュートラル（温室効果ガスの排出量を全体でゼロにする ）の目標達成にもつながることが期待できます。
3Ｄプリンターハウスのデメリット
3Ｄプリンターハウスには「建築基準法に対応していない」という課題があります。
住宅を建築するためには建築基準法で指定された建築材料を使用する必要がありますが、3Ｄプリンターハウスは原材料に特殊なモルタルを使っており、鉄骨や鉄筋、コンクリートなどの指定建築材料を使わない建築物は、安全性を証明するために個別に国土交通大臣の認定が必要となります。
また、住宅を建築するためには市町村の建築基準法に基づいた「建築確認申請」の手続きを行う必要があります。
「Sphere（スフィア）」は建築確認申請の対象外である10㎡以下の建築物ですが、10㎡を超える住宅は建築基準法を準拠する必要があります。
そして3Ｄプリンターハウスは住宅部分のコンクリートの造形は可能ですが、例えば下記のような基礎部分の工事がされていません。
3Ｄプリンターハウスはコンクリートの構造上「災害に強い」とされていますが、耐震性は未知数となっています。「Sphere（スフィア）」の耐震実験の結果に注目していきましょう。
大林組も3Dプリンターハウス着工へ
株式会社大林組では2022年6月 「（仮称）3Dプリンター実証棟」の建設に着手しました。
大林組はこれまで3Dプリンター用特殊モルタルや超高強度繊維補強コンクリートによる構造形式を開発し、2019年にはセメント系材料を用いた3Dプリンターでシェル型のベンチを製造しました。
今回の3Dプリンターハウスは地上の構造部材を全て3Dプリンターによって製作する構造物として、一般財団法人日本建築センターの性能評価審査を受けました。そして日本国内で初めて建築基準法に基づく国土交通大臣認定を取得し、3Dプリンターハウスの課題である建築基準法をクリアしました。
自社の技術研究所内で5月に着工し、延べ面積27.09㎡、高さ（最高部分）4.04mの平屋建ての施設を2022年に11月に竣工する予定です。
大林組の他にも清水建設株式会社は3Dプリンティング型枠を利用して柱構造物を 構築、竹中工務店の金属3Ｄプリンターによる新たな形状の部材開発 など国内でも3Ｄプリンターが現場に活用されています。
今後国内でも3Dプリンターハウスが一般消費者向けに販売され、定着していく可能性があります。3Dプリンターハウスが普及することで、住宅を低価格で購入できるようになり不動産業界に大きな変革が訪れる事が予測されます。
これからも企業の動向や最新ニュースに注目していきましょう。
執筆者/田中あさみ FPライター。大学在学中に2級FP資格を取得、医療系の仕事に携わった後ライターに。金融・フィンテック・不動産・相続などの記事を多数執筆。
ブログ：https://asa123001.hatenablog.com/
Twitter：https://twitter.com/writertanaka19
＊https://www.sumave.com/20220921_22390/ より
間違いなく今年が元年となることでしょう。
各社が参入し、選択肢が増えるとともに、メリット・デメリットがはっきりしてくることに。
