地球の40光年先にスーパーアース発見、生命体の証拠確認に有望視

ハーバード・スミソニアン天体物理学センターが19日、地球から40光年先で、近くにある恒星を公転している太陽系外惑星スーパーアース（Super Earth、巨大地球型惑星）を発見したと発表した。太陽系外の生命体を探索するための観測ターゲットとして最も期待される惑星だという。






主星の赤色矮星の周りを公転する太陽系外惑星「LHS 1140b」のイメージ画像。左側の青い部分は大気が存在する可能性を表したもの（2017年4月19日提供）。


地球から40光年離れた恒星を公転しているこの系外惑星「LHS 1140b」は、生命存在に望ましいとされる「ゴルディロックス・ゾーン（Goldilocks Zone）」（生命居住可能領域）内を周回している。

　ゴルディロックス・ゾーンでは、惑星は主星から適度な温度の位置に離れている。そのため、この温暖な領域内の惑星に生命の要素である水が存在すれば、それは硬い氷や水蒸気としてではなく、液体として存在できるため、生命存在の可能性が有望視される。



ここからリンク→Bigbangの防犯カメラ←ここまでリンク

ここからリンク→Bigbangのホームページ←ここまでリンク

太陽光発電、インドでは１００MWが標準？

インドの再生可能エネルギー事業者であるReNew Power Ventures Pvt社は15日、太陽方向追尾の出力143MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）を稼働したと発表した。

ReNew Power社は現在、設備容量の合計で345MWのメガソーラーを運用している。今後2～3カ月で510MWの発電設備容量に達するという。

同社はインド全土の11州・地域で2GW以上のメガソーラーを保有し、建設中のプロジェクトも含めると3GWを超えるとしている。

ちなみに原発1基の発電量は100万KW、他の発電は以下の通り。




太陽光発電で大型で100万Wは、1000KWなので、原発の1千分の1の発電容量だが、汚染の心配がないし、容量は上がって行っているし、Li2次電池の進化も目覚ましいものがある。これからは太陽光発電の時代であろう。


ここからリンク→Bigbangの防犯カメラ←ここまでリンク

ここからリンク→Bigbangのホームページ←ここまでリンク

日本郵政、巨額減損処理へ

日経のスクープとして、日本郵政が2015年に買収した豪物流会社の減損処理を検討していることが、日経ビジネスの取材で分かった。数千億円規模の巨額損失が出る見込みで、株式上場したばかりの郵政グループの成長戦略は岐路に立たされる。



買収したのは、オーストラリアの物流会社「トール・ホールディングス」で、6200億円で買収した。企業買収の際は、買収価格と買収先の純資産の差がある場合、「のれん代」として支払うとかで、トールののれん代は2016年末で4000億円近く残っている。

そもそも、オーストラリアは、2千万の人口しかなく、物流自体で収益があがるような国ではない。広大な土地を使った飛翔体の開発とか応用実験とかならいざ知らず、馬鹿としか言いようがない！



ここからリンク→Bigbangの防犯カメラ←ここまでリンク

ここからリンク→Bigbangのホームページ←ここまでリンク

トヨタがＥＶ開発に本腰、中国の動きなどで戦略転換

トヨタは、次世代車として水素燃料電池車（ＦＣＶ）開発を進めている。そしてそのFCVの初代であるミライを大々的に販売している。ところが、年間3千万台近い自動車の需要がある中国が、未来の車はEV社と決定をした。それでであろう、EV開発にシフトしはじめた。

中国の方針は、各メーカーに販売台数の８％を来年までにＥＶないしＰＨＶとするよう義務付けた。この比率は２０１９年に１０％、２０年には１２％まで高められるとの事。


４月１９日、トヨタ自動車はこれまでの開発戦略を１８０度転換し、電気自動車（ＥＶ）開発に本腰を入れざるを得なくなっている。写真は同社ＲＡＶ４のＥＶ車。米カリフォルニア州で２０１１年９月撮影（２０１７年　ロイター/Lucy Nicholson）

そもそもが、水素社会を1980年後半のアメリカで、これに触発された日本が官民挙げて水素社会を取り上げた。一方の、アメリカは、21世紀にはいると、原料とする水素を電気分解するのが手っとり早いので、逆に発電の2重かであるとして、水素社会プロジェクトを廃止している。

ところがトヨタ、ホンダはそのまま継続。しかし、最近、不安定であったLi2次電池が、大容量の５００KｗHと言うものができる見通しが立ってきて、太陽光発電が再度脚光を浴びて、それに応じて、水素社会は、対象外となりつつある。

トヨタやホンダも相当の投資をしてきただろうが、東芝の原発の様な事にはならないだろう。




ここからリンク→Bigbangの防犯カメラ←ここまでリンク

ここからリンク→Bigbangのホームページ←ここまでリンク

新卒入社の３０％が3年で辞める！

表題の傾向は、何十年も続いていて、もしかしたら、半世紀前もそうだ田tのではないかと言う人もいる。しかし、終身雇用が確立していたころは、定年前の中途退社はよほどの事がない限りなかった。やはり、バブル崩壊の1990年後半ころから、事業の再編成が必要になり、終身雇用をやめて、必要なスキルの人材を雇用するようになってから、中途退職、中途採用がはじまったとおもう。

しかし、日本の企業は依然として新卒採用に人手とお金をかけてきている。また、採用後も、OJTとして、中堅社員の労力やお金を使っている。その挙句、３０％がやめてしまう。此処にも、日本の生産性が低い理由があるのかも。

やめられる側だけでなく、やめる側にも、最就職するための時間や労力がむだになる。

やめる理由は、①給与などの待遇が悪い、②仕事が面白くない、③同僚や上司との折り合いなどの職場環境が良くない、④企業風土が合わない。などなど。

①、②、④は、入社前に人事と色々話せば、入社決定全にわかる。③はこれは入社後に発生する問題で、企業の人事管理・教育の問題であろう。④の企業風土を注意深く見れば、人を大切にする企業では間まり発生しないし、大きな企業目標がある場合には、小さな問題で看過できる。


やはり、アメリカのように、新卒を採用して教育するのではなくして、スキルをも他t人材を採用すると言う方針変更が必要かも。スキルの習得はあくまで自己責任と言うわけ。