ペロブスカイト型太陽電池」

 

 桐蔭大学の宮坂教授やＮＥＤＯなどが開発した、フィルムタイプの太陽パネルが実用段階に来たと日経ＢＰが報じていた。

日本で生まれた次世代技術、「ペロブスカイト型太陽電池」の実用化が迫ってきた。安価に製造でき、薄くて曲げられるため、クルマただ、発電効率が現在主力の単一シリコン結晶型が２０％を出しているし、ガリウムヒ素系の新しいタイプのパネルは実験室レベルで３７％を達成したというニュースもあるくらいで、次世代と言うには効率が今位置と思う。しかし下記の特徴を生かされる分野から適用が始まるのだろう。

　見た目はまるで「黒いクリアファイル」。薄くて軽く、手でぐにゃりと曲げることもできる。だがよく見ると、電気を通すための金属線が横に走っている。下の写真は東芝と新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が今年6月に発表した新種の太陽電池。材料の結晶構造の名称から「ペロブスカイト型」と呼ばれている。日本発の次世代太陽電池の大本命で、ノーベル賞の有力候補と目されている。

　「低コストで簡単に作れるのに、用途は幅広い。革新的な太陽電池だ」。こう胸を張るのは、2009年に論文を公開し、この分野の第一人者として知られる桐蔭横浜大学の宮坂力・特任教授だ。かつては発電効率などに課題があったが、潜在力に着目した世界中の大学や企業が開発競争を繰り広げたことで、性能が急速に向上。実用化まであと一歩の段階まで迫ってきた。

ペロブスカイト型太陽電池発電効率を保ちながら 課題だった大型化にも成功
●東芝が発表した世界最大のペロブスカイト型太陽電池

 

 

 

 

米軍元中将いわく15年以内に米中戦争が起きる！

ニューズウィークが米軍の元中将の１５ん年以内に米中戦争が起きる可能性が大きいという発言を載せていた。中国の覇権政策がアメリカをいら立たせて南シナ海の小競り合いが火種になって戦争が起こる可能性が高いと分析。南沙諸島で航行の自由を言う米海軍と領海侵害だとする中国海軍が異常接近したように、中国の覇権政策で特に東アジアでの緊張が高まっている。米中だけでなくインドなどアジアの国々も軍備予算、どんどん膨らんでいる。一揆触発が戦争に繋がりかねない。

 

内モンゴル自治区で8月1日の軍創立90年を記念するパレードの準備をする中国人民解放軍　China Daily/REUTERS

＜アメリカにとって今後はヨーロッパの重要度が低下するため、NATO諸国は自ら防衛力を強化するべきだ＞

米欧州陸軍の元司令官ベン・ホッジスが、今後15年以内にアメリカが中国と戦争をする可能性は非常に高いと警告した。

 退役中将のホッジスは10月24日、ポーランドで開かれたワルシャワ安全フォーラムで、ヨーロッパにおけるアメリカの同盟国は自前の防衛力を強化する必要があるだろう、と聴衆に語った。なぜならアメリカは、中国の脅威が増大している太平洋地域に軸足を移すからだ。

「避けられないわけではないが、15年後にアメリカが中国と戦争になる可能性は極めて高い」と、ホッジスは言った。AP通信が伝えた。

ホッジスによれば、米軍は第二次大戦以降ずっとヨーロッパ防衛を主眼にしてきたが、最近のアジア情勢の変化を受けて、今後はヨーロッパへの関心は薄れていくはずだという。「アメリカはヨーロッパの強固な支えを必要としている。中国の脅威に対抗するためにヨーロッパと太平洋地域ですべきことを、一国ですべて成し遂げる能力がアメリカにはない」

2014～2017年まで米欧州陸軍の司令官を務めたホッジスは現在、米ワシントンにあるシンクタンク、欧州政策分析センターに勤務している。

ドナルド・トランプ米大統領は、欧州が安全保障をアメリカに依存し過ぎだとしてNATO（北大西洋条約機構）諸国をたびたび批判してきた。ヨーロッパ諸国は困惑している。

南シナ海問題が火種に

アメリカの現職大統領が公然とNATOを批判したことに、ヨーロッパ諸国の首脳たちは衝撃を受けた。今年7月にブリュッセルで開かれたNATO首脳会議で、他の加盟国が国防費を引き上げなければアメリカはNATOから脱退する、とトランプが脅した、という報道すらあった。

トランプの敵対的な姿勢に左右されることなく、アメリカのNATOに対する関与は「揺るがない」とホッジスは聴衆に語った。「アメリカは今後もヨーロッパに戦力を投入し、軍隊を訓練し、米軍のローテーション展開や常駐も継続するだろう」

だが、それと並行してアメリカは「10～15年後に太平洋地域で武力衝突が発生する事態」に備えていくだろう、と強調した。

中国が周辺国と領有権を争う南シナ海が、米中戦争の引き金になる可能性がある。中国は自国の領有権を主張するため、一方的に人工島を造成するなど着々と軍事要塞化を進めている。同海域では中国のほか、ベトナム、フィリピン、台湾、ブルネイ、マレーシアも領有権を主張している。

中国は人工島に電波妨害装置を設置し、弾道ミサイルや核搭載可能な爆撃機の滑走路まで建設した。それに対してアメリカは、南シナ海は国際水域であると主張し、米軍の艦船や航空機による「航行の自由」作戦を展開してきた。

9月30日には中国の駆逐艦が、「航行の自由」作戦を実行中だった米イージス駆逐艦に異常接近した。それは「あらゆる側面で米中の緊張関係と競争が激化している証だ」、とホッジスは言った。

中国がアメリカの先端技術を盗んだり、世界各地のインフラ整備を支配する目的で多額の貸し付けを行う「債務外交」を繰り広げていることにも、アメリカは神経をとがらせている

おでこの深いしわの数と深さが体内の危険な変化を示す！

フランスのツウルーズ大学の表題の研究をニューズウィークが紹介していた。おでこの深いしわの数や状態は、循環器障害や血管の老化状態を反映していて、、健康を図るバロメータだという。

 

 

循環器疾患での死亡率が高いとの研究が　FUSE/PINKYPILLS／GETTY IMAGES

＜眉毛の上のしわは血管の老化を早くから示すサイン？　心臓病リスクの早期発見に応用できる可能性も＞

 

鏡を見たときにふと、額に刻まれた深いしわが気になったら、病院に行ったほうがいいかもしれない。もしかすると単なる加齢のせいではなく、循環器系の健康状態の悪化を示している可能性があるからだ。

トゥールーズ大学医療センター（フランス）のヨランド・エスキロルらの研究によれば、額に深いしわが何本もある人は循環器系の病気で亡くなるリスクが高いという。この研究は８月末にドイツのミュンヘンで開催された欧州心臓病学会の年次総会で発表された。

エスキロルらは3221人の仕事を持つ成人を対象に調査を行った。彼らの開始時点での年齢は32歳、42歳、52歳、62歳のいずれかで、額のしわの数と深さで０度から３度に分類された。

 それから20年の間に233人が死亡したが、２度もしくは３度に分類されていた人の死亡率が15.2％だったのに対し、１度は6.6％、ほとんどしわがなかった人は2.1％だった。

しわで血管の老化の進行具合がわかる？

循環器疾患で死亡するリスクを見ると、１度の人々はしわがない人々に比べてやや多い程度だったが、２〜３度の人では年齢や教育水準、性別、喫煙歴、高血圧や糖尿病の有無、心拍数や脂質レベルといった条件を考慮に入れても、リスクは10倍近く高くなった。「しわ度が高いと循環器系の死亡リスクも上がる」と、エスキロルは言う。

しわと死亡率の高さとをつなぐ要素が何かは分かっていない。だが専門家は、額のしわはアテローム性動脈硬化が起きている証拠なのではと考えている。動脈壁に脂肪などがたまって厚くなり、心臓発作や脳卒中に至るのがアテローム性動脈硬化だ。

しわにもアテローム性動脈硬化にもコラーゲンの変質と酸化ストレスの両方が関わっているとみられる。つまりそこに両者をつなぐカギがあると考えられるわけだ。また、額の血管は非常に細くて動脈壁の肥厚の影響を受けやすいため、眉毛の上のしわは血管の老化を早くから示すサインとなり得る。

額のしわを調べることは、心臓病リスクを手軽かつ早期に発見する方法として使えるかもしれない。「高コレステロールや高血圧といったリスク要因は目に見えない」とエスキロルは言う。「われわれがマーカーとして額のしわに注目してきたのは、シンプルで目に見えるからだ。顔を見るだけでリスクが分かれば、それを軽減するためのアドバイスを与えることができるかもしれない

キノコの力でハチ激減を救う！

ウウィルス感染で蜂が世界中で激減していて農作物の受粉に活躍しているはちがいなくなり、実がなりにくなっている。それを救おうというワシントン州立大学でマンネンタケ科の霊芝（れいし）と、サルノコシカケ類から採れる海綿状の物質である暖皮（だんぴ、アマドゥ）。この2種の菌糸の抽出物を1％の濃度で砂糖水に混ぜ、飼育下と野生のハチに与えた所、ウウィルス艦船が激減したという。ニューズウィークの記事：：：：：：：：：：：：：：：：

 

ミツバチの激減は養蜂家ばかりか農家にも大打撃を与える。専門家もお手上げだったウイルスの駆除に、キノコが威力を発揮しそうだ　ERIC TOURNERET/GETTY IMAGES

＜霊芝と暖皮から採ったエキスに、ハチを衰弱させる厄介なウイルスを撃退する効果があることが明らかに＞

 

近年、ハチのコロニー激減が大きな問題になっている。作物の受粉を媒介するハチが姿を消せば、世界の農業が大打撃を受ける。なぜハチは減っているのか。ダニや農薬、生息地の減少など複数の要因が絡んでいるとみられるが、ウイルスによる感染症も重大な要因の1つだ。

 何とかしてハチの個体数を回復させようと、研究者たちが知恵を絞るなか、意外なものが注目を集めている。キノコの持つ強力な薬効だ。

ワシントン州立大学と米農務省を中心とする共同研究チームが、キノコの抽出物を砂糖水に混ぜてハチに与えたところ、コロニーをむしばむウイルスが劇的に減少した。この研究は10月初め、英科学誌ネイチャー系のオンライン誌サイエンティフィック・リポーツで発表された。

 

 

研究チームが調べたのは、ハチの大量死の原因となる2つのウイルス、チヂレバネウイルス（DWV）とレイクサイナイウイルス（LSV）だ。どちらのウイルスも、ハチが感染すると飛行時間が半分近くに減り、受粉能力と免疫力が低下する。感染したハチが止まった花もウイルスに汚染され、花を媒介して感染が広がることもある。

「ハチの大量死を招くウイルスには専門家もお手上げだったが、キノコの抽出物で劇的に減らせることが分かった」と、論文の筆頭執筆者で菌類学者のポール・スタメッツは本誌に語った。

スタメッツらが使用したのはマンネンタケ科の霊芝（れいし) と、サルノコシカケ類から採れる海綿状の物質である暖皮（だんぴ、アマドゥ）。この2種の菌糸の抽出物を1％の濃度で砂糖水に混ぜ、飼育下と野生のハチに与えた。

暖皮の抽出物を与えた飼育下のミツバチのコロニーは、砂糖シロップを与えた対照群と比べてDWVの感染率が800倍以上、野生のミツバチの場合は44倍低下した。霊芝の抽出物では、LSVの感染率がなんと対照群の4万5000倍も低下した。

「免疫系を調整する働きが高まったためと考えられるが、感染率低下の詳しいメカニズムはこれから突き止めたい」と、スタメッツは言う。「ほかにも試してみたいキノコが多くある」

来年の夏の終わりまでに養蜂家向けにキノコの抽出物を商品化したいと、スタメッツは考えている。「テネシー州では昨年の冬から今年の春にかけて商用のミツバチのコロニーが約74％減った。経済的損失は甚大だ」

ハチはもちろん、養蜂家や農家を救うためにも、キノコの秘めた力が頼りになりそうだ。

スマホの普及で駄菓子が売れなくなった！

 

産経新聞が、スマホの普及で、気軽につままれていた菓子が売れなくなったと言う面白い記事を載せていた。スマホ操作で頭がいっぱいだから、手を汚したらスマホも汚れるし、食べるときに手先が使われるような菓子も売れなくなっているという。スマホの普及が生活態度まで影響しているという面白い社会現象だ！

 

 

　森永製菓が５０年あまりの歴史があるチョコレート菓子「チョコフレーク」について来年６月にも生産を終える。江崎グリコもロングセラー商品のガム「キスミント」の生産終了を発表した。チョコレート菓子の多様化やグミやタブレットなどライバル商品の台頭のほか、スマートフォンの普及で「手がべたつく」「陳列棚を見ない」との声も出ている。身近なお菓子が姿を消す背景には、若者のトレンドの変化がありそうだ。（小泉一敏）

【写真】生産終了となる森永チョコフレーク

　森永製菓の「チョコフレーク」は昭和４２年、中高生をターゲットに発売し人気を集めたが、ここ最近は５年前の半分ほどに売り上げが減っていた。

　チョコレート菓子の多様化で選択肢が増えたという市場の大きな変化が主な原因だが、一つとして考えられるのが、スマホの普及だ。もともと、テレビを見ながら食べる「ながら商品」として発売されたチョコフレーク。「手がべたつく」「汚れる」との意見は以前から寄せられており、平成７年にはスティック状の商品を発売した。

　その後も板状や容器から直接口に入れて食べる商品も発売したが売り上げ低迷を打開できなかった。スマホの画面操作にそぐわないから敬遠されたとの見方については「あくまで一因」（同社広報）としている。

　同じロングセラー商品のポテトチップスも「手がべたつく」との声が寄せられ、カルビーは、スティック状の手が汚れにくい商品を発売しているほか、昨年にはポテトチップスを挟むトングを、試行的におまけ商品として付けた。「ただ、手についたパウダーを好む声もある」として、同社は商品の多様化で対応する。

　同じロングセラー商品の江崎グリコ「キスミント」も約３０年の歴史に幕を下ろす。唾液の分泌を促して口内を潤す成分やカードケース型のパッケージが特徴のほか、軽快なリズムのＣＭも話題になり、昭和６２年の発売後に一躍ヒット商品になった。

　ところが、国内のガム売上高は、平成１６年の１８８１億円をピークに、昨年には約５割減の１００５億円まで減少。要因として「お口のお供の争奪戦」とも言われるほど、ガムと違って捨てる必要がないグミやタブレットなどのライバル商品の著しい台頭がある。

　ただ、ガム市場の縮小にもスマホの影がちらつく。空いた時間にガムをかむ習慣や、コンビニなどでレジに並ぶ際にスマホ画面に集中して、レジ周辺に陳列されることが多いガムを買わなくなったのではないか（江崎グリコ）という。

　菓子のロングセラー商品が消える理由について、神戸大大学院の栗木契教授（マーケティング論）は、「スマホ操作には手が空いていることが重要で、ガムを最後に紙に包んで捨てることが煩わしかったり、チョコフレークで手がべたつくのは不利だ」と指摘。スマホだけでなくパソコンのキーボードも同様で、手の汚れを気にする場面が増えたことが販売不振の一因だと分析している。