大気中のＣＯ２から航空機燃料を作る？

 

MITテクノロジーレビューが、『航空機の排出削減に新たな動き、炭素中立な商用飛行は実現可能か』で、大気回収したCO2から製造した合成燃料は、カーボン・ニュートラルなフライトを実現できるのか動向をレポートしていた。カーボン・エンジニアリングと超音速旅客機開発のアエリオンが手を組んだ今後を展開していた。

アエリオンはビジネス航空と民間航空に新しい分野を開拓し、市場を掘り起こそうとしている（提供：アエリオン）

 

ブリティッシュ・コロンビア州を拠点に二酸化炭素を大気から直接回収する技術を扱うカーボン・エンジニアリング（Carbon Engineering）は、ネバダ州リノのスタートアップ企業、アエリオン（Aerion）と契約を結んだ。アエリオンは超音速ビジネス旅客機「AS2」の開発元であり、契約の狙いはCO2回収装置から得られる燃料を用いたカーボン・ニュートラル（炭素中立）な商用飛行の可能性を評価することだ。

今回の提携が重要な理由は主に2つある。第1の理由は、直接空気回収 にとり組む企業をサポートし、大気中の二酸化炭素を削減する上で極めて重要となりうるプロセスの規模拡大とコスト削減を後押しする潜在的ビジネスモデルが示されていることだ。

第2の理由は、この提携により、合成燃料の利用を通じて飛行機をはじめとする排出源からの二酸化炭素排出を削減する能力が評価されることだ。合成燃料は、航空機の完全電動化に必要とされる次世代型電池に比べてはるかに開発の進んでいる技術だ。全世界の排出量の2.5%が商用旅客機での移動によるもので、排出量削減が最も難しい部門の1つとなっている。

合成燃料の製造に必要な、水素と二酸化炭素とを化合させる化学的な仕組みは、特に複雑なものではない。 難しいのは、それを比較的安価に、大量の二酸化炭素排出を伴わない形で実現することだろう。そのためには、直接空気回収装置のプラント稼働に再生可能エネルギー由来の電力を利用するほか、よりクリーンな水素製造方法が必要だ。

これに加えて、カーボン・エンジニアリングはそれ単体で超音速飛行の動力源となるだけのエネルギー密度をもった燃料を生み出せるのか、あるいは、その燃料は従来の燃料と比べてどの程度高価になるのか、といった疑問もある。

結局のところ、フライトによって二酸化炭素が排出されることに変わりはない。だが、もし帳尻を合わせることができれば、その排出量はカーボン・エンジニアリングが燃料製造プロセスの最初に回収した二酸化炭素の量と釣り合う。つまり、フライトによって大気中の二酸化炭素量が増えることはないのだ。

テレワーク 週2～3日が効率的?!

日経BizGateが、アンケートで、『「テレワーク　週2～3日が効率的」6割コロナ後の働き方』との結果を得たという。週の半分を在宅で仕事をし、事務所に行くのは週の半分ということになると、Office要件も公共交通機関の在り方も、食事のとり方も、何もかも変化することになる。

 

　在宅勤務などテレワークをするなら「週2～3日」が効率的－－。緊急事態宣言中にテレワークを経験したビジネスパーソンに聞いたところ、こう考える人が6割に達した。同宣言解除後も週3日以上テレワークしている人が大半だが、在宅では仕事上のちょっとした疑問を聞きにくかったり、チームでの仕事に支障があったりすることがわかったためだ。テレワークを経験したことで、オフィスで働くことのメリットを改めて認識したようだ。新型コロナ禍の収束のメドがたたない中、ビジネスパーソンは在宅勤務とオフィスでの仕事のいいとこどりをして快適に生産の高い仕事をしたいとしているようだ。

　調査は6月8日～16日、全国の働いている日経BizGate会員を対象にインターネットで実施した。緊急事態宣言中（4月7日～5月25日）に在宅勤務などテレワークをしたと回答した、20～60代の有効回答1329件を集計した（詳細は文末）。

　緊急事態宣言解除後のテレワークでの勤務の現状を聞いたところ、最も多かったのは「週5日以上」（26.5％）で、次いで多かったのは「テレワークしていない」（17.1％）だった。大企業を中心に引き続き「原則テレワーク」としている企業は多いものの、対応は企業ごとでまちまちのようだ（表1）。

 

＜表1　テレワークの現状と理想＞

 

　しかし、「どのくらいの頻度のテレワークが効率的か」と理想を聞いたことろ、「週2日」（28.4％）と「週3日」（30.2％）で計58.6％を占めた（表1）。「テレワークしないほうがよい」は5.3％にすぎない。今後もテレワークを継続したいが、効率的なテレワークの頻度は「週2～3日」と考えるビジネスパーソンが多い。在宅勤務とオフィスでの仕事をバランス良く進めたいという意識がみえるようだ。

 

＜表2　テレワークで気づいたこと＞

 

　ビジネスパーソンのこうした意識の背景には、テレワークの経験を通じて、オフィスワークのメリットを再認識したことが挙げられる。「テレワークでは仕事上のわからないことやちょっとしたことを聞きにくい」かどうか聞いたところ、「そう思う」（19.3％）と「ややそう思う」（36.9％）で計56.2％を占めた（表2）。「テレワークではチームワークに支障がある」かどうかでも、「そう思う」（10.6％）、「ややそう思う」（40.0％）で計50.6％と過半数を占めた（表2）。

　ニューノーマル（新常態）時代の新たな働き方として、原則テレワークを打ち出す企業もある。しかし、アンケートを見る限り、ビジネスパーソンはテレワークとオフィスワークのそれぞれのメリットを生かす、しなやかな働き方を模索しているようにみえる。企業側には働くための柔軟な環境をつくることで、生産性向上を目指す取り組みが求められているようだ。

＜調査概要＞日経BizGateが6月8～16日、全国の働いている日経BizGate会員を対象にインターネットで実施した。緊急事態宣言中にテレワークをした20～60代の有効回答1329件を集計した。回答者の年代は20～30代が140人、40代が317人、50代が595人、60代が277人。男性1146人、女性183人だった。勤務先の規模を従業員数別でみると従業員3000人以上は500人、300人以上3000人未満は420人、300人未満は390人、不明19人だった。