EVになると運転中に“ダイナミック・チャージング”も可能

FIA フォーミュラE世界選手権 (FIA Formula E World Championship、フォーミュライー、FE 。化石燃料を使用しない電気自動車のフォーミュラカーによるレース協議会）が、レース中のワイヤレス充電の導入を目指すという昔の記事をみて、ＥV 時代になると、色々便利になると感じる。走行中のＥＶ車へのワイアレス充電と言っても、基本技術は、スマホで使われている、ループアンテナで、誘導電気で電気を伝えて充電するもので、ＩH 炊飯器やＩH 調理機の原理でもある。

しかしスマホで、実用化したのは、クアルコムのQuickCharge。そしてさらに車の走行中の自動車への充電にも応用しようというのだから、アイデアの重さからいうと軽いものだが。実行力には恐れ入る。

EV車の充電ソケットは日本仕様と欧米仕様とは違うとかいうが、この無線充電方式ダイナミック・チャージングはそう言った不便を解決する。

そして、クィック・チャージと言わず、ＥＶ車への走行中の充電は、ダイナミック・チャージングと呼んで、技術の新規性を訴求している。このあたりもクアルコム、商売がうまい。日産か何かの技術サイトでその仕組みを次回指定担保で引用する。技術名称が、アドバンスト・パーキング・アシストとなっているが、仕組みは同じ。

技術の仕組み
非接触充電システムは、駐車場路面に設置した「地上送電ユニット」のコイル（１次コイル）に電流が流れることで、地面と垂直方向に磁束が発生。車両に搭載した「車載受電ユニット」のコイル（２次コイル）が重なりあうことで電圧が発生し、１次コイルから２次コイルへと電気エネルギーの供給が行われます（＝電磁誘導方式）。独自技術により、ケーブルによる充電と同等（80～90%）の充電効率を達成しています。


アドバンスドパーキングアシストは、アラウンドビューモニターの技術を応用。車体の前後左右に配置した４つの高精細カメラで周囲の状況を把握および目標位置を設定し、駐車完了までに必要な行程を計算します。算出行程に合うよう前進・後退案内を表示してドライバーの操作を促すとともに、アクチュエーターでステアリングを自動操舵しています。

米ＧＭ、ゼロエミッション車のみの販売へ ２０３５年までに

 

 

『米ＧＭ、ゼロエミッション車のみの販売へ　２０３５年までに』とのこと。という事は、ハイブリッドは対象としていないのであろう。我がトヨタ殿様どうするのだろう。ＥV 製造は、機械製造ほど難しくないから悠然と構えているのだろうか？しかしEVには電池の大きな課題があるし、自動運転やMaaSがあり悠然と構えて済む状況ではないと思う。

ＧＭブランドのシボレーが手がけるＥＶ「ボルト」/Chevrolet

ニューヨーク（ＣＮＮ） 米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は、２０４０年までに世界中での事業活動による二酸化炭素の排出を実質ゼロとする計画を発表したほか、２０３５年までに販売する車両を排ガスを出さない「ゼロエミッション車」だけとする方針を明らかにした。

ＧＭは以前も電気自動車（ＥＶ）への全面的な移行を表明していたが、達成時期については設定していなかった。

 

ＧＭはバッテリーで稼働するＥＶへ移行することなどで排出量の削減を計画している。そうした取り組みには２７０億ドル規模の投資が必要とされ、新型コロナウイルスの流行が始まる前の２００億ドルから増加した。

ＧＭは、新しい普通乗用車の排気管からの排出を取り除くため、環境防衛基金（ＥＤＦ）と協力する。しかし、ＧＭのバーラ最高経営責任者（ＣＥＯ）はブログへの投稿で、今回の期限について、締め切りなどというよりは野心的なものと表現した。

ＧＭは企業活動による排出を抑制するために、米国内の工場については２０３０年までに、世界の工場については２０３５年までに１００％再生可能エネルギーでまかなうとしている。ＧＭはまた、炭素排出量を実質ゼロにすることを約束する世界企業３００社にも加わった。

ファイザーのワクチンが危ないと言いふらす中国

ニューズウィークによると、『自国のワクチンにケチがついた腹いせにファイザーのワクチンが危ないと言いふらす中国』という。アメリカは対中は良いこと言わないから、割り引くのが良いかもしれないが、他国の排他的経済水域での海洋調査など見ていると、そうかなと思ってしまう。

中国シノバック社のワクチンをかざすブラジルの医療従事者（1月28日、クリチバ市）　 Rodolfo Buhrer-REUTERS

＜新型コロナウイルスの発生源を調べるために武漢に入ったWHO調査団からも世界の目を逸らしたい狙いが＞

中国企業が開発した新型コロナウイルスワクチンの有効性が低いとの研究結果が明らかになる中、中国の政府系メディアは厳しい治験を経て数カ国で承認されたファイザーのワクチンに対するフェイクニュースを流布している。

オーストラリアの政府系シンクタンク「オーストラリア戦略政策研究所（ASPI）」によれば、ブラジルで行われた研究で中国のシノバック・バイオテック社のワクチンの有効性が当初見込まれていたよりはるかに低いことが明らかになって以降、中国によるフェイクニュースの拡散が急増しているという。

 

フェイクニュースの大半は、ノルウェーでファイザーのワクチンの接種を受けた高齢者が死亡した件にまつわるものだ。ノルウェー医薬品庁は、ワクチン接種後に高齢者施設の入所者30人が死亡した（1月21日時点）と明らかにした。この中には死因とワクチンの間の関連が疑われていないケースも複数含まれている。

「ノルウェーの高齢者施設や他の類似の施設では1日平均45人（の入所者）が死亡している。接種後すぐに死亡する入所者がいるからといって、因果関係があることにはならない」と、医薬品庁はコメントしている。

ノルウェーでは12月27日以降、約6万3000人がワクチンの接種を受けた。当局の集計では副反応は104件起きており、死者も出ている。軽度とは言え副反応により、もともと弱っていた高齢者の状態がさらに悪化した可能性もあると医薬品庁は見ている。

 

ノルウェーの死者を調べろと要求

ところがこの件に関し、中国の政府系メディアは調査を求める声を上げている。中国共産党機関誌人民日報系のタブロイド紙、環球時報は「主な英語メディアは申し合わせたかのように、この問題をすぐには伝えなかった」とする論評を15日に掲載。中国中央電視台（CCTV）系のニュースチャンネルCGTNは、西側メディアはこの問題を見て見ぬふりをしていると批判した。

折しも新型コロナウイルスの発生地とされる武漢では、その発生源を調べるWHOの調査団が活動を始めている。調査団の武漢入りと時と同じくして中国のワクチンに関し悪いニュースが伝えられるのは、習政権にとっては政治的リスクだ。

ちなみにブラジルの研究で明らかになったシノバックのワクチンの有効性はたった50.4％。それ以前に伝えられていた78％よりもずっと低い数値だ。また、ブラジルやトルコからは中国企業からのワクチンやワクチン材料の出荷の遅れを指摘する声が上がっている。

中国疾病対策予防センターの専門家は12月、ファイザーやモデルナが開発したmRNAワクチンに警鐘を鳴らした。mRNAワクチンが健康な人に接種されるのはこれが初めてで、今回のような形での実用化にリスクがないとは言えないからだという。