アメリカトヨタが、表題の発表をしたら、日本のマスコミ一斉に報道。やはり、多くの人々、トヨタがEV に関してダンマリであったのが大いに気になっていることを示すものである。しかし、今年中にEV車2車発表とはやはり、トヨタのEV車政策、及び腰。 その理由を、すべての自動車をEVにしたら、現在の発電は化石燃料に依存しているから、EV 車電池の充電のために、電力のCO2排気ガスが、17%ふえてしまい、それなら、ガスマイレージが高いHV車で全自動車を置き換えたのと同じというトヨタの哲学があるのではないかという事を書いていた車雑誌を見たことがある。確かにトヨタ章夫社長が、据野市のトヨタシティ解説発表会でそのような発言したTV を覚えている。
以下、各車の元になった共同通信の記事:::::::::::::::::::::
【ニューヨーク共同】トヨタ自動車は10日、2025年までに米国市場で販売する新車の4割を電動化する目標を表明した。一環として電気自動車(EV)2車種と、充電も可能なプラグインハイブリッド車(PHV)1車種を年内に発表することも明らかにした。脱炭素化を推進するバイデン政権に呼応した動きとなる。
30年までには米新車販売に占める電動化割合を7割近くまで高める方針だ。トヨタ米国法人のカーター上級副社長は声明で「25年近く前に(HVの)プリウスを世界に先駆け導入した。これからも電動化を主導し続ける」と述べた。
トヨタ自動車は10日、2025年までに米国市場で販売する新車の約4割を電動車にすると発表した。電動車には電気自動車(EV)のほか、ハイブリッド車も含まれる。年内に新型のEV2車種と、プラグインハイブリッド車1車種を発表する計画も表明した。環境を重視するバイデン政権の発足に合わせ、EVなどの取り組みを加速する。2030年までには7割近くまで電動車の割合を増やすという。北米トヨタのボブ・カーター上級副社長は「我々は電動車のリーダーであり続けており、新型の電動車で顧客に選択肢を提供する」などと述べた。
地球温暖化の防止に向けた「脱ガソリン車」の動きは世界で急速に広がっている。米ゼネラル・モーターズ(GM)は1月、新たに販売する乗用車について、2035年までに全てをEVなどの温室効果ガスを排出しない車に移行する新目標を発表した。