５月３日の憲法記念日、毎年恒例の街頭宣伝をおこないました。
今年は、安倍首相が「７月の参院選で憲法９６条改正を争点にする」と宣言、維新の会がみんなの党などとともに「改憲勢力で３分の２をめざす」とぶち上げる、重大な情勢の中での記念日となりました。
安倍首相は、第一次安倍内閣で九条を始めとした改悪を狙いましたが、国民世論の反発の前に挫折した経験を経て、今回はまず改正手続きを変えることに焦点を絞ってきています。
しかしその本当の狙いは、昨年自民党が発表した憲法改正草案に示されています。
天皇の元首化、自衛隊の国防軍への昇格、基本的人権の制限、戦争体制を構築する非常事態宣言などなど、国家権力を規制し、国民の権利を守るための憲法を、国が国民に守らせるものに１８０度転換させるものです。
こうした中で大手マスコミが、「改正の内容はともかく、手続きは見直して当然」といった報道で、改憲の後押しをしていることは大問題です。
国民に真実を報せ、権力を規制するというジャーナリズムの役割を全く投げ捨てるおこないと言わなければなりません。
ジャーナリストの江川紹子さんが、「バスに乗る前に、バスの行き先を確認しなければならない」と警鐘を鳴らしていましたが全くその通りです。
憲法は、第二次大戦の悲惨な体験、忘れることのできない日本の過ちを教訓にして制定されました。
彼の戦争は、２千万人と言われる罪もないアジアの人々の命を奪い、３百万人を超える国民に死をもたらしました。
山形県でも２０万人が徴兵され、３千人を超える県民が再び県土を踏むことができませんでした。
多くが南方のジャングルで、それも餓死、病死という無惨な死を迎えたのです。
終戦時１８才、命からがら復員することができた人たちが今年８６才です。
罪もないアジアの人々を虫けらのように殺戮した、侵略した日本人も「命は鳥の羽より軽い」などと使い捨てられた悲惨な戦争体験を、私たちは直接聞くことができました。
そのことを次の世代に、しっかりと伝えていく責任が私たちにはあります。
憲法は、平和主義だけではもちろん無く、国民主権と国家主権、基本的人権、議会制民主主義、地方自治など、世界の拳法の中でも先進的な優れた内容を持つものだとされています。
戦後国民は、憲法に掲げられたこうした理想を現実のものとする努力を営々と積み重ねて、今日の社会を築いてきました。
２００４年には、大江健三郎さんら９人の著名な知識人によって「憲法九条の会」の結成が呼びかけられ、今日まで７千を超える会が日本の隅々に結成され、文字通り草の根の活動を進めるに至っています。
その運動を通して、一時「九条を変えることに賛成」が多数になった世論も再び逆転、九条を守ることは国民多数の声となっています。
憲法は、「国民の不断の努力でこれを守らなければならない」と明記しています。
国民の現在から未来に渡る幸せのために、日本国憲法を守り抜き、大いに活かしていく努力が今強く求められています。
私も微力ながらそのために力を尽くしていくことを改めて決意する、そういう訴えをおこないました。
午前中は、太田俊男参院山形選挙区候補と一緒。午後は一人で演説をおこないました。
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二日目の視察地宝塚市は、手塚治虫の故郷。
同市は、２００３年に核兵器廃絶平和推進基本条例を制定、平和市長会議、日本非核平和宣言自治体協議会にも参加し、積極的な平和事業を推進しているようです。
同市の平和のモニュメントは、手塚治虫原作の「火の鳥」。
戦争の惨禍からも、大震災の惨状からも再生する不死鳥の姿は、平和のシンボルとして最高のものではないでしょうか。
http://www.city.takarazuka.hyogo.jp/?PTN=LV3&LV2=7&LV3=42&LV4=0&Regid=3620
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昨日の九条の会学習会での渡辺治先生（一橋大学名誉教授）の講演会は、凄い内容でした。
（以下、「 」内の用語も含めて、私の勝手な表現です）
９０年代の日本の新自由主義改革の強行、０９年民主党政権の成立・変節・崩壊に至る過程、現在の３党談合・大連立政治の分析、それを乗り越える方向、etc.・・。
こうした政治の流れが、「戦争と構造改革を求めるアメリカ・日本財界Vs日本国憲法を活かす社会を求める国民」のせめぎ合いとして展開されてきたものであることが大きく浮き彫りになり、その中で九条の会が果たしてきた役割が胸に落ちる、スケールの大きなお話でした。
また、挙げられる具体的事実の一つ一つが、興味深い。
「TPPは（資本が国境を越えて利益追求を図るもので）、ISD条項によって、『脱原発を選択したドイツ政府がスウェーデンの原発製造メーカーに訴えられる』、『アフリカの各国政府が自国民のためにエイズ治療薬を製造することを、巨大製薬会社に訴えられ敗訴する』こういうことがもたらされる」
「原発は一基製造するだけで５千億円。これを核廃棄物の処分も含めて運転する巨大事業である原発輸出は、中国が２０２０年まで８０基建設予定、インドは７０基などなど、２６６兆円の内部留保をためこんだ大企業のこれからの最大の投資先。そのために、『日本の原発は安全だ』と言って再稼働させることが不可欠となっている」
こうした腑に落ちるお話の連続で、１時間４０分程の時間がアッと言うまでした。
先生が書き下ろしたという本を一冊買い求めてサインを頂きました。
市会議員の名刺を差し出したら、「頑張って下さいね」と何度も言われ、固い握手も頂きました。有り難いことです。
まず本を読んで勉強しなければ。
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先の鶴岡市議会９月定例会で、「オスプレイの配備と低空飛行訓練の撤回を求める意見書」を提案しました。
新政クラブと政友公明の反対で可決することはできませんでしたが、この問題での日米両政府の対応に疑問を抱く多くの市民の皆さんの気持ちを代弁することができたのではないかと考えています。
最終日におこなわれた討論の動画が配信されていますのでご覧頂ければ幸いです。
市議会録画 ９月２４日（木）１０時からの動画（２８分）の１３分１４秒あたりから１４分程度です。 http://www.city.tsuruoka.lg.jp/gikai/vod/201209.html
反対討論は、新政クラブ小野寺佳克議員です。
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今日８月１５日は、６７回目の終戦記念日、衆議院山形三区予定候補の長谷川つよしと一緒に、市内各所で街頭宣伝をおこないました。
今年は、世界の人々の心を一つにしたロンドンオリンピックが成功した一方、竹島問題での韓国の動き、今日の香港民間団体の尖閣諸島進入など、騒然とした中での記念日となりました。
この間の韓国の振る舞いや尖閣諸島進入などは不当で誤った行動ですが、それに憤って対抗措置をおこなうだけでは何も解決しませんし、緊張を高めて問題を却って難しくするだけでしょう。
今年も、多くの政治家達が靖国神社を参拝しました。
中韓を始めアジアの多くの国々が遺憾と懸念を表明しています。
日本国民がそれをどう受け止めるのか、認識が問われています。
（靖国神社がどういう組織か、こちらをご覧下さい
http://www.jcp.or.jp/akahata/aik4/2005-06-15/26_01_0.html）
日韓併合をおこなってから１０２年、中国侵略を開始してから８２年、日本はあの侵略戦争で二千万人ものアジアの人々の命を奪ってしまいました。
日本自身も３百万人の犠牲を生みました。
山形県では戦争に動員された県民が２０万人、その内３３０００人が命を落としたと言われています。
アジア諸国民への暴虐非道の振る舞い、侵略した日本軍自身の「６割餓死」とされる悲惨、東京大空襲・広島長崎・沖縄の惨禍、目を覆いたくなる気持ちを乗り越えて、事実を直視し、次の世代に伝えていかなければなりません。
さらに今の日本。
世界に戦争の火種を振りまくアメリカの言いなりとなって、沖縄を始めとして日本全土を米軍基地・訓練場所として提供しているということの異常さに、国民の疑問の眼が向けられています。
憲法九条に基づく独立・中立・平和な国づくりに踏み出していくことが、これまでにも増して国民に期待されていると考えます。
今日はそうしたことを心を込めて訴えました。
いつもより多くの市民の方々が、手を振り、クラクションを鳴らして声援を送ってくれました。
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今週の月曜日６日は広島への原爆投下の日、９日（木）は長崎への原爆投下の日、６７年目になります。
今日は、投下時刻の１１時２分に合わせておこなわれた平和祈念式典をテレビで視聴し、一緒に黙祷をおこないました。
投下当日に、広島で１４万人以上、長崎で７万３千人以上の人々が一瞬にして命を奪われました。
この一年の間に新たに死亡が確認された原爆死没者は５７２９人、合計で２９０９５９人になったと言います。
今日のNHKの報道の中で紹介された「被爆二世」の女性は私と同い年の方でした。
自身も子宮癌を発症し、子ども（被爆三世）、孫（被爆四世）の健康のことを強く心配されていました。
放射能被害は、将来の世代に渡って人間を脅かすものであることをヒシヒシと感じさせられました。
ヒドイ！！
昨年の福島原発事故を経て、核の被害から国民を守ろうという世論と運動が大きく広がっています。
今日の式典平和宣言で長崎市長は「政府は、放射能に脅かされない社会を再構築するための新しいエネルギー政策と、そこに至る具体策を示してほしい」「長崎市民はこれからも福島に寄り添い、応援し続ける」と述べました。
６７年に及ぶ市民の苦しみを踏まえて、二度と被爆者を作らないことを訴える、すばらしいお話に感銘しました。
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過去の記事
２０１０年 http://blog.goo.ne.jp/sekitouru/e/ba3668bdd479ad5cc2add3026290f906
２００８年 http://blog.goo.ne.jp/sekitouru/e/e7c6a2ebb83294031206a779025aca68
２００６年 http://blog.goo.ne.jp/sekitouru/e/458b4174898248e342d9c972359d85d4
２６日（木）日本共産党志位和夫委員長は、アメリカ大使館に対して、米海兵隊垂直離着陸輸送機MV２２オスプレイ陸揚げに抗議し、オスプレイ配備ではなく、普天間基地の無条件撤去こそ決断すべきであると申し入れました。
６月下旬からの一ヶ月余りの間、国民に広がる反対の声を無視して配備を進めるアメリカ、それに何らの異議も唱えない政府に対して、疑問と怒りが大きく広がっています。
森本防衛相は６月２９日に「安保条約上、日本に（配備に意見を言う）権限はない」と発言、７月１日には沖縄県と山口県を訪問し、米政府の「通告を伝え」ました。
日本共産党は、２日に日本政府に対して「配備中止を米国政府に提起するよう」申し入れていますが、政府はまったく聞く耳を持ちません。
野田首相は１６日のテレビで「配備自体はアメリカ政府としての基本的な方針で、それをどうこうしろという話ではない」などと述べました。
この間赤旗新聞の報道などで、
○同機には、日本の航空法が定めるオートローテーション（自動回転）機能が無く、エンジンの緊急停止時に安全に着陸できないこと（国内法では「飛行を許されない」ということ）。
○同機がいかに事故を多発させてきたか。そしてそれが同機の構造上の欠陥に由来するものであることを開発の中心となった関係者が認めていること。また、米軍の飛行訓練が沖縄のみならず、原発周辺を含めて全国で重大な事故を繰り返してきたこと。
○日本全土に及ぶ７つのルートで、日本の航空法令が定める「口密集地域での最低安全高度１５０メートル」を大幅に下回る超低空訓練も含む訓練を年間３３０回も計画していること。
○オスプレイの配備が米国の「安保条約上の権利」のようにいう政府の主張は、安保条約６条に「（米軍が日本にある基地を）使用することを許される」という規定から見ても問題があること。
などなど重大な問題点が明らかになってきました。
にも関わらず、国民の立場でアメリカと交渉もしようとしない日本政府の態度は、「日本はアメリカの従属国か？！」「防衛大臣とは、米軍を国民から防衛する大臣か？！」という疑問を国民の間に広げる結果となりました。
今、沖縄、山口両県にとどまらず、全国知事会が声明を出すなど、配備反対の声が全国津々浦々に広がっています。
主権を確立し、アメリカと対等の国になっていくために、
世界に戦争の火種をまき散らすアメリカの軍事戦略から離れ、憲法九条を生かした平和外交で世界に積極的に貢献する国になっていくために、
日米安保体制をやめるべきだということを改めて主張します。
日本共産党の外交方針は、是非志位委員長講演をご覧下さいhttp://www.jcp.or.jp/web_policy/2012/05/post-453.html
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５月３日（木）、日本国憲法制定から６５周年の記念すべき憲法記念日に、市内１０カ所ほどで街頭宣伝をおこないました。
そこで訴えたことの骨子は以下のようなものです。実際は色々尾ヒレハヒレをつけましたが、それでもかなりお硬い話しをさせてもらいました。
日本は今、大震災からの復興、原発、消費税増税、米軍基地など、大きな課題に直面しています。
大震災から１年２ヶ月、なお３４万人もの被災者が仮設住宅や民間借り上げ住宅などに避難生活を余儀なくされ、商売を再建することも、職に就くこともままならない、一緒に暮らすことさえできないでいるご家族も数多いらっしゃいます。
原発事故では、１６万人もが故郷を取り戻す見通しすら奪われています。
憲法１３条は、「すべて国民は、個人として尊重される」、「幸福追求について・・最大の尊重を必要とする」、２５条は、「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する・・国は、すべての生活部面について、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない」としています。
この間の政府の対応は、憲法の規定を顧みないものです。
労働者の３人に１人は非正規雇用、ワーキングプアと呼ばれるような人が１千万人。
お金が無くて受診が遅れ、命を落とす事例が毎年数十例報告され、生活保護を受けざるを得ない人が２００万人超、貧困は子どもにまで連鎖し、日本は先進国で最も子どもの貧困が広がった国になってしまいました。
格差と貧困を拡大した構造改革の政治は、２５条を甚だしく損なってきました。
こうした中で政府が進めようとする「税と社会保障一体改革」は、国民の生存権をも脅かすものであり、暮らしと経済を破綻させることによって税収も減らし、結局は財政再建も困難にする誤った政策であり、応能負担原則にそぐわない税制は、１４条法の下の平等に反します。
今年は、日米安保条約発効６０周年でもあります。
戦後６６年経っても未だに日本全土に１３０の米軍基地がおかれ、イラク戦争には自衛隊が米軍とともに参戦するという状況は、第九条と相容れません。
さらに、米軍がグアムに建設する基地に日本が７１００億円を負担、アメリカの言いなりにＴＰＰにも参加を図るなど、国家主権が損なわれています。
絶えることのない基地の危険と米兵犯罪は、基本的人権を著しく侵害するものです。
一方、民主、自民、公明、みんななどの各政党が「天皇元首化」「国防軍保持」などの憲法改正案を発表しています。
また、維新の会は、思想信条の自由を踏みにじる暴挙を重ね、生存権を否定する社会保障制度改正や、九条を否定する主張を声高におこなうとともに、「憲法改正のハードルを下げる」「首相公選」などの改憲提案も打ち出しています。
その主張は曖昧で流動的な部分を含みながらも、戦後国民の努力で積み上げられてきた自由と権利を否定するものであり、民主主義を大きく脅かすこの党派の伸張は阻止しなければなりません。
今の日本に求められているのは、日本国憲法が掲げる理想をめざして現実を改めていくことであり、国民の側には憲法を変えなければならない事情はほとんど見いだせないものと考えます。
「憲法は古くなった」「アメリカに押しつけられた」などと言って憲法を変えようとする主張は、実際には、今国民が求めている憲法の諸規定の実現を否定するためのものと言わなくてはなりません。
憲法は、「古くなった」のではなく、古い政治を進める勢力にとって「じゃまになっている」ということでしょう。
２００９年の総選挙で国民は遂に政治を変えることを選択しました。
民主党政権はそれに応えられず、「二大政党による政権交代で政治が良くなる」という主張が幻想であることを明らかにしましたが、国民は引き続き変化を追い求めています。
国民が求める政治の変化とは、日本国憲法の理想に向かって、一つひとつ問題を解決していく政治の実現であると考えます（「憲法の理想に向かう」ことが大切。「実行する政治」なら何でもいいってもんじゃありません）。
日本共産党は、今年で創立９０周年。民主主義のカケラも無い戦前の暗黒社会の中でも、平和と民主主義、国民の自由と権利を掲げて戦い抜いた日本で唯一の政党です。
戦後もその立場を貫き、日本国憲法を擁護し、活かしていくために全力を挙げてきました。
私もそのために奮闘する決意を申し上げて、憲法記念日にあたっての訴えとします。
４月２４日（火）、平成２４年度鶴岡市戦没者追悼式に出席しました。
今年は戦後６７年目、本市から戦地に動員されて亡くなった４９３０人の戦没者の方々を悼む式です。
私は前から２列目の席でしたが、最前列に並ぶ戦没者の奥様方は相当にご高齢で、献花台に向かう姿は痛々しささえ感じました。
戦争の悲惨さの生き証人であるこの方々の思いをしっかりと受け止めなければならないと、改めて胸に刻みました。
ところで、式全体の基調は、相変わらず侵略戦争の賛美と、そのための宗教色に染め上げられたもので、何ともしっくりきませんでした。
過去にも記載していますので、ここでは繰り返さないことにします。
2011年 http://blog.goo.ne.jp/sekitouru/e/5a52db1e5bbcd0011b08ba16b3ab899d
2008年 http://blog.goo.ne.jp/sekitouru/m/200804
2007年 http://blog.goo.ne.jp/sekitouru/m/200704
しかし、すばらしかったのは、四中生徒代表による「命（ぬち）どぅたから」～平和へのメッセージ～でした。
同校がおこなっている沖縄修学旅行で、若者の素直で瑞々しい感性で、平和の尊さ、自分たちの責務というものをしっかりと受け止めていることが伝わってきました。
この式の参加者の立場の違いを超えた胸を打つものでした。
こうした思いに応える運動を広げていきたいものです。
供菓として饅頭を頂きました。
小さな二つの饅頭を眺めながら、人命を軽視した無謀な戦争のもとで、戦死者の６割を数えたとされる餓死された方々の悲惨を想像せずにはいられませんでした。← 「ブログ村鶴岡」ランキング参加のためワンクリックのご協力をお願いします。（何のご負担も発生しませんのでご心配無く）
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