このところ、民間放送で、「東京大空襲」を取り上げる番組が続いた。
一本はこの前のブログで取り上げた先週のTBSテレビ。
そして昨日は、日テレのドラマ「東京大空襲～受難」。今日、後編の「邂逅」が放映される。
TBSの方は、ドキュメンタリーにドラマを挿入するという方法だったが、日テレのほうは、この大空襲に遭遇した生き残りの人達からの聞き取り、その人達が残した資料からエピソードをピックアップして、全編をドラマで通す手法だ。
ただ大滝秀治のナレーションで当時の客観的状況を伝えていた。
どちらの作品も、大空襲の惨劇、生きながら焼かれ、逃げ惑い、倒れて黒焦げになっていく人々の状況に焦点を当てていたが、
TBSの方は、よりアメリカの非人道的無差別爆撃の冷徹さを追い、日テレのドラマのほうは、その惨劇に遭遇するまでの人々の日常のドラマを丁寧に追い、火に焼かれていく人間のありさまをCGを使ってだと思うが、リアルに描くほうに力を入れていた。
この時期、NHKは必ずといっていいほど、毎年「東京大空襲」に関する番組を放送してきたが、今回、民放が競うように「大空襲」を特集したのはなぜか、という疑問にぶちあたった。
ここ数年の傾向としては、カーチス・ルメイによって、日本本土への空襲方法が、軍事目標だけではなく、無差別に都市・住民を襲うものに変わったということを強調するようになったということがある。
そして、この襲撃方法のお手本が、日本軍による中国重慶への無差別爆撃にあったということも合わせて語られるのだが。
日本政府の中枢は相変わらず「思考停止」のまま、下駄の雪よろしく、「どこまでもアメリカについていきます」状態だが、アメリカ政府およびアメリカ軍による第二次大戦後の止むことのない「戦争」、しかも市民を残酷に巻き込んだ「軍事行動」が、覆いがたい事実として、世界中の人々の目にさらされているという状況なくして、こうした番組制作は有り得ない、と考えるのは、あまりに性急だろうか。
アメリカの、そして、コンビを組んでいるイスラエルの非道な軍事行動をこれ以上許していていいのか、という底流が今、世界の地の下で流れを作り始めている、と思いたいのだが。
そのことに気づかないのは、日本政府とその政府のもとの日本国民だけ、ということはないだろうか。
「アメリカは正義じゃない」その表れが、「ドル安」だと思う。円高というより、ドルの価値＝アメリカの価値が世界で下がりつつあるということのような気がする。
そんな中での「チベットの反乱？」。
ロシアもそうだが（チェチェンへの弾圧）、中国も「大国病」という慢性病にかかっていて、なかなか克服できないようだ。
歴史的なことや、東西冷戦時代の負の遺産とか、いろいろあって、単純には断じられないが、２１世紀、「大中国」、「大ロシア」、「大アメリカ」の妄想は捨ててもらいたい。
日本では、ど真ん中「首都東京」で、石原知事が遂にというか、やっぱりというか、ボロを広げた。（新銀行東京不良債権問題その他）
この人が、不良議員として、暴言・妄言を吐いているうちはまだ実害がなかったが、行政の、しかも首都のトップとして、全くふさわしい人物でないことは見抜けたはずなのに、３期も知事の座を許したのは、石原に投票した都民と、他に投票できるよりましな候補がいなかったわけではないのに、投票行動を起こさなかった都民も含めてこの知事の気まぐれな「お遊び都政」のツケに付き合わなくてはならない。
大阪府民をバカにできない、東京都民のバカぶりだ。
