She is more like to say that it is no longer a real situation that it is an agent of Korea

The strangeness of Alexis Dudden's behavior is with the surprise that she is a university professor. Her background clearly tells us where the reason for her strange behavior is. She, or Asahi Shimbun's Hakota Tetsuya, studying abroad at Yonsei University after graduating from Ritsumeikan, there seems to be something in common with anyone who has studied abroad at Yonsei University.

She is more like to say that it is no longer a real situation that it is an agent of Korea, a nationalist state. It is irresistible because it is a scholar though it is it.

The severity of things such as Alexis Dudden and Asahi Newspaper reporter Matsui Yayori sponsored such things as Women's International War Crimes Tribunal on Japan's Military Sexual Slavery, etc., this kind of thing was dignified and combined with the fact that NHK was airing happily,

For the human being who was thinking for Japan, for the world and was struggling on the day and night, in the business world, it is a fact that is hard to believe.

Even with this one thing, Japan that has kept abandoning that there are many pretended moralists and communists spread over the Asahi Shimbun and NHK, it was extremely natural that Japan came without being a world leader at all.

Since it is said that this kind of human being occupies the mainstream is the American history conference, it does not close the mouth which opened.

It was John W. Dower who made this school (who fought a fierce battle fight and manipulated the conference), Takayama Masayuki, the only journalist in the postwar world, reviews with no more contempt John Dower, while teaching English in postwar Japan, Kanazawa, he is also a man who played Japanese women.

Yutaka Shuichi posted a special feature on the front page of January 4 whether it would make such a man's work like an amulet of his editorial.

Hara Makoto seems to know that the so-called cultural people who are the sympathizer of the Asahi Newspaper so far cannot be used anymore, this time Saeki Keishi Professor Emeritus of Kyoto University was used to reinforce the authenticity of the theory.

As I mentioned earlier, I first knew him for the first time with a monthly magazine wedge attached to the Shinkansen when I was coming back and forth between Tokyo and Osaka.

However, Mr. Saeki is also used like a talisman of a reporter like Asahi Shimbun like Hara Makoto, it is in a state of 100 yen lower.

このような人間たちが主流を占めているのが米国の歴史学会だというのだから開いた口も塞がらない。

アレクシス・ダデンの言動の異様さは、彼女が大学教授であるという驚きと共に在る。彼女の経歴は、彼女の言動の異様さの所以がどこにあるかを明瞭に物語っている。彼女や朝日新聞の箱田哲也（立命館を卒業して延世大学に留学）などの延世大学留学経験者にはなにがしか共通項があるのだろう。

彼女は、もはや実態はナチスト国家である韓国のエージェントであると言った方が正しいような態様である。それでいながら学者だというから、たまらない。彼女と朝日新聞記者の松井やよりが主催した女性国際戦犯法廷などというものの酷さは、こんなものが堂々と開催され、ＮＨＫが喜々として放映したと言う事実と合わせて、日本のため、世界の為と思い、日夜、実業の世界に邁進していた人間にとっては、全く信じがたい事実である。この事一つをとっても、朝日新聞やＮＨＫにまん延している似非モラリストや共産主義崩れの人間達が多数いる事を放置し続けて来た日本が、世界のリーダーに全くなれずに来たのは至極当然だったのである。

このような人間たちが主流を占めているのが米国の歴史学会だというのだから開いた口も塞がらない。この流派を作ったのが（猛烈な路線闘争をしかけて学会を牛耳った）ジョン・ダワーなのである、戦後世界で唯一無二のジャーナリストである高山正之が、これ以上ない軽蔑を込めて評するジョン・ダワー、戦後の日本、金沢で英語を教えながら、日本の女性をもてあそんだ男でもあると。

豊秀一はこんな男の著作を自分の論説の護符の様にして、あろうことか、１月４日のフロントページに大特集を掲載したのである。

原真人は、これまでの朝日新聞のシンパサイザーであるいわゆる文化人たちは、もう使えない事は知りぬいているのだろうが、今回は佐伯啓思京都大学名誉教授を自説の信憑性補強に使っていた。まだ東京と大阪を往来していた頃、新幹線に備え付けの月刊誌ウェッジで彼を初めて知り好感を持った事は既述のとおり。

だが佐伯氏も原真人の様な朝日新聞記者の護符の様に使われているこの頃は、１００円安の状態である。

私たちは、こういう連中を、重罪に処して、牢獄に入れるべき時はとうに来ている。

以下は「朝日新聞の実態がtreasonistでありtraitorである事は今テレビ朝日の「報道ステーション」が明瞭に証明している」と題して2016-04-20に世界に発信した記事である。
この時の動きも豊秀一などの朝日新聞記者たちや林香里などの言動や態様を知れば、彼らが仕組んだものだろうことを、読者は皆容易に推測できるだろう。

朝日新聞の実態が売国奴であり国賊である事は、今、テレビ朝日の「報道ステーション」が、明瞭に証明している。
例によって、国連の（多分ユネスコだろう）人権理事会の特別委員だとか称する、デビッド・ケイなどという、得体のしれない人間が、日本の報道の自由度は、韓国以下だなどと言ったと言う事を、大きな枠で報道している。
こんな屁のような男に、恥ずかしさも持たず、あろうことか、日本を批判させる国連の態様の酷さ、お粗末さ、低劣さ、愚劣さ、悪辣さ…明らかに反日プロパガンダを国是として、国際社会で猛烈な反日活動を繰り広げている韓国や、中国の言い分を真に受けた結果だろうが。
日本国民として、一番、情けなく、腹立たしく、本当に許せないのは、この様なことを国連に行わせ続けて来た、いわゆる市民団体と日弁連、そして、それらの黒幕と言っても過言ではない朝日新聞が、日本国民でありながら、こんなことを平気で行っている事である。
私たちは、こういう連中を、重罪に処して、牢獄に入れるべき時はとうに来ている。
私は、彼ら全員に言いたい。勿論、あの薄っぺらな顔をして、いかにも、知性の無さを現わしている、デビッド・ケイと国連に対しては、もはや、もうこれ以上、我慢できない怒りを持って。
日本が分担しているお金で、日本に来て、こんな言語同断な事をしている暇があったら、中国に行ってこい。韓国に行ってこい。或は、世界中に山ほどある、自由と人権の侵害国家に行って来い。
この唐変木で、オタンコナスの、スットコドッコイの、大馬鹿野郎が。
だが、読者は皆、更に私の論説の正しさも知ったはずである。
即ち、国際社会は、戦後70年、日本を「政治的な囚人」に置いて来たのだ、という私の論説の正しさをである。
それでいながら、彼等は、国連を維持するために必要なお金の多くを日本に払わせ続けて来たのである。
韓国も、中国も、国連も、日本から金だけはせびり取り続けながら、こんな言語道断な事を行い続けて来たのである。
いわゆる市民団体と日弁連、そして、それらの黒幕と言っても過言ではない朝日新聞が、これをけしかけて来た事の酷さを、日本国民は、今こそ、怒りを持って、知らなければならないのである。

We are coming at the time to put these people in felons and put them in prison.

The following is an article that was submitted to the world on 2016-04-20 entitled "Asahi Shimbun's actual condition is a treasonist and it is a traitor, it is now clearly proved by TV Asahi's news station.

It will be clear that the movement at this time would be what the Asahi Shimbun reporters such as Yutaka Shuichi worked on.

The actual situation of the Asahi Shimbun is a treasonist and it is a traitor, now TV Asahi's "news station" proves clearly.

As usual, people who might be acquainted, such as David Kay, who calls it a special member of the UN (probably UNESCO) Human Rights Council say that Japan's freedom of reporting is less than Korea It reports on things in a big frame.

A man like this fart, with no embarrassment, the severity of the aspect of the United Nations which makes Japan criticize of all things, poor, foolish, villainous ... apparently anti-Japanese propaganda as a national policy, it may be the result of Korea who is fierce anti-Japanese activities in the international community and the truth that it received China's saying.

As a Japanese citizen, the most disgusting, annoying and really unforgivable is the so-called citizen group and the JFBA who have continued to make such a thing to the UN, and it is no exaggeration to say that these are the masterpieces Of the Asahi Shimbun, while being a Japanese citizen, is doing this kind of thing.

We are coming at the time to put these people in felons and put them in prison.

I want to say to them all. Of course, with that thin face, indeed, against David Kaya and the United Nations, which manifests the absence of intelligence, no longer have anger that I cannot stand any more.

With the money shared by Japan, come to Japan, if you have time to do such outrageous things, go to China. Go to Korea. Or have you gone to a country full of plenty around the world, a state of infringement of freedom and human rights.

This an insensitive fellow, blockhead's, idiot's big asshole.

However, all of the readers should have known further the correctness of my editorials.

In other words, it is the correctness of my thesis that the international community has put Japan in "political prisoners" for 70 years after the war.

And yet they have kept Japan paying much of the money they need to maintain the United Nations.

Korea, China, the United Nations, and others continued to do this kind of ridiculous things like this continuing to take away from money only from Japan.

To the severity of what the so-called civil society and the JFBA, and also the masterpieces of those, the Asahi Shimbun is not an exaggeration, the Japanese people have to know, with anger now It is.

「安倍首相が元慰安婦に直接謝罪すべき」と主張する豊秀一氏がひた隠しにする自身の経歴

豊秀一については、更に、以下の様な記事も出て来た。
＊～＊は私。

井戸端会議・瓦版
2016-04-06

「安倍首相が元慰安婦に直接謝罪すべき」と主張する豊秀一氏がひた隠しにする自身の経歴

朝日新聞で論説委員を務める豊秀一（ゆたか・しゅういち）氏が五百旗頭真（いおきべ・まこと）氏との対談の中で、「安倍首相が元慰安婦に直接謝罪の言葉を伝えるのはどうか」と提案しています。

かなり厚かましい態度なのですが、これが朝日新聞のクオリティーであり、高望みするだけ徒労に終わることは目に見えています。

―― 安倍さんが元慰安婦のおばあさんに直接会って、謝罪の言葉を伝えるというのはどうですか？西ドイツのブラント首相のような大宰相になれるのではないですか？
＊朝日新聞の社員たちが西ドイツのブラント首相のような大宰相などと考えている事を初めて知った。現在の安倍首相の方がずっと大宰相であると考えているのがまともな日本国民の考えだと私は確信しているが。＊

「彼が出かけていき、例えば、ソウルの大使館で彼女たちと会う。それはあってもいいと思います。アジア女性基金の時にも、日本の首相が、心をこめたお手紙を一人一人に出しました。

ですから。それを自らお渡しし、手を握って、気持ちを伝えるっていうことはあってもいいでしょう。

ただ、それを向こうがはねつけるのでしょうかね。一部の人は受けるのでしょうか。彼女たちの支援者が前向きの姿勢を示してくれば、可能性はあると思いまが、『絶対に合意は認められない』というところへ出かけていくことはできないと思います」

聞き手として記事に登場する豊氏の経歴は『論説委員、東京本社社会部次長などを経て、朝日新聞編集委員として憲法・メディア、司法などを担当』とあります。

しかし、ある経歴だけが綺麗に隠されていることに気づいた人がどれぐらいいるでしょうか。

豊氏は甲南大学と朝日新聞社による提携講義「阪神文化論」で 2011 年に講師として教壇に立ったことがあります。その時の肩書きがどういったものであるかを確認すると、以下のようなものでした。

当時の肩書きは “朝日新聞大阪本社社会部次長” とあります。なぜ、この肩書きが朝日新聞 WEB RONZA に掲載されていないのでしょうか。

その理由は「慰安婦問題を引き越した朝日新聞社の人物はいずれも大阪本社社会部に在籍していたから」です。

「“女子挺身隊” の名で戦場に連行された」という署名記事を書いた植村隆氏は朝日新聞大阪社会部の記者。

吉田清治をヒーローに仕立てる論説を何本も書き、大誤報となった植村記事の翌日の社説で “積極的な償い” を主張したと見られる北畠清泰は大阪本社の論説委員。

植村隆氏に韓国取材を命じた鈴木規雄は大阪社会部デスクで、慰安婦特集が行われた1997年当時は大阪社会部部長でした。

なぜ、不祥事を起こした震源地である大阪社会部で要職を勤めた人物が率先して「謝罪の言葉を読者に伝えよう。そうすれば、朝日新聞は大新聞になれる」と言わなかったのでしょうか。

自分たちが引き起こした問題に対する責任も取れないようでは、読者が朝日新聞の主張に耳を傾けることはなく、ネット上ではキレイゴトを厳しく糾弾されるだけです。

世間の方々には “駄々っ子” のように思われるでしょう。ですが、このように開き直りを見せ、厚かましい態度でなければ、朝日新聞社の記者として生き残ることはできないのです。

しかし、朝日新聞が世界中の新聞社に慰安婦問題の謝罪広告を出し、土下座をして回るようなことにはならないでしょう。

なぜなら、馬鹿な庶民に頭を下げるなど彼らのプライドが絶対に許さないからです。仮に、どこかのブックメーカーが「慰安婦問題で朝日新聞が自らの非を認めて謝罪するか」という賭けを提示しても、賭けが成立しないレベルだと思われます。

自らの組織には大甘の対応で開き直り、他者にはバッシングをし続ける姿勢は反感を招いて当然であることを理解する必要があるのではないでしょうか。

筆者の西岡力東京基督教大学教授が従軍慰安婦問題を解明してくれていなければ、一体、国際社会において

以下は今月号の月刊誌WiLLからである。

筆者の西岡力東京基督教大学教授が従軍慰安婦問題を解明してくれていなければ、一体、国際社会において、朝日新聞に依って傷つけられた日本国と日本国民の名誉と信用は回復することもできなかったのではないか。

その事を思えば、西岡氏にはその業績に対して、日本国と日本国民は戦後最大の表彰を与えるべきだろう。

３段組みで１０ページに渡る論文から、最初のさわりだけをご紹介する。

後は、たったの８００円を持って、書店に向かわなければならない。

購読すべき論文の数々が満載されているからである。

見出し以外の文中強調と＊～＊は私。

親北勢力が仕掛けた銃声なき戦争

西岡力　東京基督教大学教授

捜査も裁判もないのに大統領はすでに罪人！

韓国の赤化で日本の安全は？

まさに人民裁判

弾劾という名の人民裁判だ。　

十二月九日韓国国会が朴槿惠大統領の弾劾訴追案を可決したのをみて、そう思った。

日本のマスコミは事態の本質を伝えず、「告げ囗外交」で日本批判を続けていた「反日大統

領」のスキャンダルを楽しんでいる。

しかし、韓国で今起きていることは、日本の安全保障に直結する激しい「銃声のしない戦争」だ。

本稿では日本のマスコミが報じてこなかった事態の本質を論じたい。　

一言で言うと今回の事態は、北朝鮮と内通する過激な親北左派が主導する「人民裁判」であり、彼らの目的は「在韓米軍撤退、国家保安法廃止、連邦制統一」を行う親北左派政権を樹立し、北朝鮮主導での赤化統一を実現することだ。　

＊慧眼の士は皆きづくはずだ。「在韓米軍撤退、国家保安法廃止、連邦制統一」これは沖縄の二紙と翁長一派とこれを支援する朝日新聞などの主張と全く一緒である事に。＊

危機的なことは、与党と保守言論という韓国の保守勢力の中心が事態の本質から目をそむけて左派の煽動に対して戦うことを避けていることだ。

朝鮮日報、中央日報、東亜日報という保守言論が朴槿惠攻撃の先頭に立ち、過激な親北派が主導するデモヘの大衆動員を煽り続けた。

その煽動にのって左派ではない多数の国民が反朴デモに参加した。

反朴報道の量とデモに集まった人数に脅えた与党が分裂してマスコミの煽動報道を証拠に挙げた弾劾訴追案を通してしまった。　

しかし、民間の保守勢力と少数の与党議員が韓国の自由民主主義体制を守るために声を上げている。

これも日本ではほとんど報じられていないが、弾劾に反対する集会とデモに十万人を超す国民が集まっている。

韓国の自由民主主義体制を守るために保守勢力が大同団結して極左政権樹立を阻止できるのかが、事態の本質なのだ。　

以下、

①デモを主導している勢力「民衆総決起闘争本部」の正体、

②デモの主題歌『これが国か』を作った革命歌手尹ミンソクの危険な経歴、

③デモ動員数に関するマスコミの誤報、齠弾劾訴追が「人民裁判」である理由、

④自由民主主義体制を守ろうとする保守勢力の主張について報告した上で、

⑤今後のシナリオと日本がなすべきことを論じたい。

この稿続く。

豊は自覚すべきである。朝日新聞自身が真の日韓関係を阻害している主因であることを。

以下は、更に、豊秀一に関しての記事である。http://tigerdream777-no.blog.jp/archives/45688268.htmlから。
見出し以外の文中強調は私。

October 18, 2015
朝日新聞・豊秀一の恥知らずな講演

朝日新聞の豊秀一という記者が、韓国までノコノコ出かけて行って、
ソウル大アジア研究所主催の「慰安婦問題と戦後の日本」という
セミナーで講演を行った。

そこで、相変わらず朝日新聞は「慰安婦捏造問題」に関して、まったく
反省していないことが露わになった。

豊が言うには
「国際的に慰安婦問題を戦時性暴力とみて、女性の人権問題で認識
しようとする風潮が現れた一方、日本国内では歴史修正主義的な動き
が強まった」とのこと。

まず、「慰安婦問題」を「女性の人権問題」とすり替えたのは、捏造が
ばれた朝日新聞が苦し紛れに言い出したことではないか。
朝日新聞の慰安婦報道を検証した「身内」の第三者委員会でさえ
「論理のすり替え」と言っているものだ。

慰安婦問題のスタートは「強制連行」といった強制性があったかという
ことだった。それを朝日新聞が「狭義の強制性」→「広義の強制性」→
「女性の人権問題」とすり替えて行っただけである。

それを、「女性の人権問題で認識しようとする風潮が現れた」とは開いた口が塞がらない。

また「日本国内では歴史修正主義的な動きが強まった」とも言っているが、
朝日新聞こそ「歴史修正主義」の本家本元ではないか。

呆れるばかりだ。

さらには、「ネット上では慰安婦問題は朝日新聞の捏造などのデマが広がった」ときた。
デマとは恐れ入った。

朝日新聞が慰安婦報道に関して、まったく反省してない一言だ！！！

吉田清治のウソ話を事実のごとく垂れ流し、それを元にした印象記事を書きまくり、植村隆の「挺身隊として戦場に連行された」という記事で完成した朝日新聞の慰安婦捏造。

ついに言い逃れすることができなくなり、昨年８月みじめな検証記事を載せ、そこで「女性の人権問題」と言い張り、９月の記者会見でも木村と杉浦が同様に失笑ものの言い訳に終始した姿は、哀れの一言だった。

朝日新聞は「女性の人権問題」と言うなら、なぜ朝鮮戦争時の韓国人慰安婦について報道検証しない？

なぜベトナム戦争時の韓国軍の戦時性暴力について検証報道をしない？
この件に関して、豊はどう考えているのか？？？

まあ、こういうダブスタを恥ずかしと思わないのが朝日新聞である。

豊は自覚すべきである。
朝日新聞自身が真の日韓関係を阻害している主因であることを。

朝日新聞、及び記者連中は「恥」という言葉を知らないようだ。
他人に対してよく使う「自浄作用」もない。

もう妄言はうんざりだ。

真に反省して出直すことができないなら、早く潰れてくれ！！！！！

①デモを主導している勢力「民衆総決起闘争本部」の正体、②デモの主題歌『これが国か』を

以下は今月号の月刊誌WiLLからである。

筆者の西岡力東京基督教大学教授が従軍慰安婦問題を解明してくれていなければ、一体、国際社会において、朝日新聞に依って傷つけられた日本国と日本国民の名誉と信用は回復することもできなかったのではないか。

その事を思えば、西岡氏にはその業績に対して、日本国と日本国民は戦後最大の表彰を与えるべきだろう。

３段組みで１０ページに渡る論文から、最初のさわりだけをご紹介する。

後は、たったの８００円を持って、書店に向かわなければならない。

購読すべき論文の数々が満載されているからである。

見出し以外の文中強調と＊～＊は私。

親北勢力が仕掛けた銃声なき戦争

西岡力　東京基督教大学教授

捜査も裁判もないのに大統領はすでに罪人！

韓国の赤化で日本の安全は？

まさに人民裁判

弾劾という名の人民裁判だ。　

十二月九日韓国国会が朴槿惠大統領の弾劾訴追案を可決したのをみて、そう思った。

日本のマスコミは事態の本質を伝えず、「告げ囗外交」で日本批判を続けていた「反日大統

領」のスキャンダルを楽しんでいる。

しかし、韓国で今起きていることは、日本の安全保障に直結する激しい「銃声のしない戦争」だ。

本稿では日本のマスコミが報じてこなかった事態の本質を論じたい。　

一言で言うと今回の事態は、北朝鮮と内通する過激な親北左派が主導する「人民裁判」であり、彼らの目的は「在韓米軍撤退、国家保安法廃止、連邦制統一」を行う親北左派政権を樹立し、北朝鮮主導での赤化統一を実現することだ。　

＊慧眼の士は皆きづくはずだ。「在韓米軍撤退、国家保安法廃止、連邦制統一」これは沖縄の二紙と翁長一派とこれを支援する朝日新聞などの主張と全く一緒である事に。＊

危機的なことは、与党と保守言論という韓国の保守勢力の中心が事態の本質から目をそむけて左派の煽動に対して戦うことを避けていることだ。

朝鮮日報、中央日報、東亜日報という保守言論が朴槿惠攻撃の先頭に立ち、過激な親北派が主導するデモヘの大衆動員を煽り続けた。

その煽動にのって左派ではない多数の国民が反朴デモに参加した。

反朴報道の量とデモに集まった人数に脅えた与党が分裂してマスコミの煽動報道を証拠に挙げた弾劾訴追案を通してしまった。　

しかし、民間の保守勢力と少数の与党議員が韓国の自由民主主義体制を守るために声を上げている。

これも日本ではほとんど報じられていないが、弾劾に反対する集会とデモに十万人を超す国民が集まっている。

韓国の自由民主主義体制を守るために保守勢力が大同団結して極左政権樹立を阻止できるのかが、事態の本質なのだ。　

以下、

①デモを主導している勢力「民衆総決起闘争本部」の正体、

②デモの主題歌『これが国か』を作った革命歌手尹ミンソクの危険な経歴、

③デモ動員数に関するマスコミの誤報、齠弾劾訴追が「人民裁判」である理由、

④自由民主主義体制を守ろうとする保守勢力の主張について報告した上で、

⑤今後のシナリオと日本がなすべきことを論じたい。

この稿続く。

もはや救いがたい報道の対極に、例えば今月号の月刊誌WiLLの論文の数々はある

本来、東大や京大は、世界のベスト１０どころかベスト５に入っていなければおかしい、と私は確信しているのだが。

ある事を検索していた時に、東大の文科系の学部には、大体、二人づつ、韓国人と中国人の教授がいる事を知って呆れた事は既述のとおり。

東大が、このような事を行っている事に比して、中国や韓国では、同様の事をしているだろうか？答えはＮＯだろう。

中国は共産党の一党独裁国家である。江沢民が天安門事件から国民の目をそらすために反日教育を始めだしたことは周知の事実。だが中国はとにかく広い国だから、今の若者には反日教育の痕跡がないらしいことも既述のとおり。だが、韓国はそうではないことは、今回のプサン総領事館前の慰安婦設置事件でも明らか。かれらは三つ子の魂１００までのことわざ通り、李承晩が創った自国の歴史を改ざんした憲法、竹島を自国の領土として教え、ナチズムそのものの反日教育を戦後ずっと継続してきた韓国人を、国民の税金を払って東大は教授に迎えて来たのである。

その結果、日韓関係が改善したのなら何も言わない。だが事は東大の現実とは反比例して悪化し続けている。

そのような阿呆な大学がベスト５や１０に入らないのはむべなるかな、とも思う。京大はどうしてなのかはわからないが、似たような現実なのだろうとも思う。

東大に倣ってか。日本中の大学が同様の事を行っているらしい。その中の一人である韓国人女性教授に、朴槿恵退陣要求デモのおり、朝日新聞は大きな紙面で、あの反民主主義そのもののデモが、日本の民主主義の進展に大きな示唆を与えるだろうなどと喜々として書かせていたわけだが、

そのような朝日新聞の、もはや救いがたい報道の対極に、例えば今月号の月刊誌WiLLの論文の数々はある。

この稿続く。

La misère d'une entreprise de presse qui est sous une

Ce qui suit est une dissertation soumise au monde en 2016-05-27 intitulée "Il ne semble y avoir aucun plaisir dans un pays autre que la Chine et la Corée du Sud, qui ont propagande anti-japonaise qui est consolidée comme une politique nationale"

Même aujourd'hui, le premier ministre japonais, la deuxième plus grande économie du monde, risque de baisser dans l'économie mondiale, les êtres humains qui connaissent bien la situation économique mondiale parlent clairement et parlent clairement et dirigent le G7 En réponse à ce qu'il a fait, Que le Asahi Shimbun Makoto Hara serait «ridicule» disant.

Il est dit qu'un homme de ce niveau est un conseil de rédaction de l'économie de l'Asahi Shimbun, donc cette faute professionnelle est extrêmement frappante que ce journal a également un faible niveau.

Asahi Shimbun a déclaré qu'ils essaient dur sur les examens d'examen et se demandent si elles seront comme les jardins d'enfants lorsque les cerveaux humains de juste les cerveaux qui vient d'aller à Waseda ou l'Université de Tokyo teints avec une idéologie spécifique, ils l'ont prouvé.

Ce n'est pas une exagération de dire que c'est totalement avec les dictateurs du parti communiste chinois, qui ont utilisé la propagande anti-japonaise pour leur entretien du régime, et les Coréens qui ont la propagande nationale comme anti-japonais pour leur entretien du régime.

La misère d'une entreprise de presse qui est sous une telle forme n'est plus impardonnable.

Plus impardonnable, une telle société de presse a une station de télévision qui domine le Japon, l'une des cinq sociétés comme une filiale, la défaite du Premier ministre du Japon comme hier soir, bien plus que le président, le Premier ministre est G7 Lors de la tenue, il a essayé À laver le cerveau du public en mobilisant tous les journalistes en Allemagne et au Royaume-Uni, qui sont leurs sympathisants, afin de nuire à l'honneur et la crédibilité du Japon sans équivoque.

Le refus total aux citoyens japonais et au Premier ministre japonais, qui n'est pas supposé être satisfait dans un pays autre que la Chine et la Corée, dont la propagande anti-japonaise est consolidée par des mensonges, utilise également des ondes de radio publiques. Perspective évidente de l'économie mondiale du premier ministre.

Dans le Asahi Shimbun représenté par Makoto Hara, quand nous ne pouvons plus pardonner, nous sommes arrivés il y a deux ans ou avant août.

La miseria di un'azienda giornale che è in una forma non è più imperdonabile.

Quanto segue è una dissertazione presentata al mondo su 2016/05/27 intitolato "Non sembra esserci alcun piacere in qualsiasi paese diverso da Cina e Corea del Sud, che hanno propaganda anti-giapponese che si consolida come una politica nazionale"

Anche ora, il primo ministro del Giappone, la seconda economia più grande del mondo, rischia al ribasso per l'economia mondiale, gli esseri umani che hanno familiarità con la situazione economica globale sta parlando in modo chiaro e parlare in modo chiaro e leader del G7 In risposta a quello che ha fatto, ha detto che l'Asahi Shimbun Makoto Hara sarebbe "ridicolo" dice.

Si dice che un uomo di questo livello è un comitato editoriale dell'economia del Asahi Shimbun, quindi questo malcostume è estremamente sorprendente come questo giornale ha anche un basso livello.

Asahi Shimbun ha detto che stanno cercando duro con gli esami d'esame e si chiede se saranno come bambini dell'asilo, quando i cervelli umani di appena il cervello che ha appena andati a Waseda o l'Università di Tokyo tinti con una specifica ideologia hanno dimostrato.

Non è esagerato dire che è totalmente con i dittatori a partito unico del Partito comunista cinese, che hanno utilizzato la propaganda anti-giapponese per il loro mantenimento regime, e coreani che hanno la propaganda nazionale come anti-giapponese per il loro mantenimento regime.

La miseria di un'azienda giornale che è in una forma non è più imperdonabile.

Più imperdonabile, una società di giornale ha una stazione televisiva che domina il Giappone, una delle cinque società come una società controllata, sconfiggendo il primo ministro del Giappone, come ieri sera, molto di più come il presidente, il primo ministro è G7 Quando si tiene, ha cercato il lavaggio del cervello il pubblico attraverso la mobilitazione di tutti i giornalisti in Germania e nel Regno Unito, che sono i loro simpatizzanti, al fine di ferire l'onore e la credibilità del Giappone in modo inequivocabile.

la negazione totale ai cittadini giapponesi e il primo ministro giapponese, che non dovrebbe essere soddisfatto in qualsiasi paese diverso da Cina e Corea, la cui propaganda anti-giapponese è consolidata da bugie, utilizza anche le onde radio pubbliche ha detto che era ridicolo contro il ovvio punto di vista dell'economia globale del primo ministro.

Nel Asahi Shimbun rappresentata da Makoto Hara, quando non possiamo continuare a perdonare più, siamo entrati prima di 2 anni fa e prima di agosto.

La miseria de una compañía de periódicos que

Lo que sigue es una disertación presentada al mundo el 2016-05-27 titulada "Parece que no hay placer en ningún otro país que no sea China y Corea del Sur, que tienen propaganda antijaponesa que se consolida como una política nacional"

Incluso ahora, el primer ministro de Japón, la segunda economía más grande del mundo, se está arriesgando a la baja en la economía mundial, los seres humanos que están familiarizados con la situación económica mundial están hablando claramente y hablando claramente y liderando el G7 En respuesta a lo que hizo, Que el Asahi Shimbun Makoto Hara sería "ridículo" diciendo.

Se dice que un hombre de este nivel es un consejo editorial de la economía de Asahi Shimbun, por lo que esta mala praxis es muy llamativa ya que este periódico también tiene un nivel bajo.

Asahi Shimbun dijo que están tratando duro en los exámenes de examen y se preguntan si serán como los niños de kindergarten cuando los cerebros humanos de los cerebros que sólo acudieron a Waseda o la Universidad de Tokio teñido con una ideología específica lo han demostrado.

No es una exageración decir que es totalmente con los dictadores de partido único del Partido Comunista de China, que han utilizado la propaganda anti-japonesa para su mantenimiento del régimen, y los coreanos que tienen propaganda nacional como anti-japonés para su mantenimiento del régimen.

La miseria de una compañía de periódicos que está en tal forma ya no es imperdonable.

Más imperdonable, tal compañía de periódicos tiene una estación de televisión que domina Japón, una de las cinco empresas como una filial, derrotando al primer ministro de Japón como anoche, mucho más como el presidente, el primer ministro es G7 Cuando la celebración, trató Para lavar el cerebro de la audiencia mediante la movilización de todos los periodistas en Alemania y el Reino Unido, que son sus simpatizantes, con el fin de perjudicar el honor y la credibilidad de Japón de manera inequívoca.

La negación total a los ciudadanos japoneses y al primer ministro japonés, que no debe estar satisfecho en ningún otro país que no sea China y Corea, cuya propaganda antijaponesa se consolida por mentiras, también utiliza ondas de radio públicas, dijo que era ridículo contra la Perspectiva obvia de la economía global del primer ministro.

En el Asahi Shimbun representado por Makoto Hara, cuando no podemos seguir perdonando más, llegamos antes de 2 años o antes de agosto.

Das Elend eines Zeitungsunternehmens, das so ist, ist nicht mehr unverzeihlich.

Das folgende ist eine Dissertation, die der Welt am 2016-05-27 mit dem Titel "Es scheint keine Freude in einem anderen Land als China und Südkorea, die anti-japanische Propaganda haben, die als eine nationale Politik konsolidiert wird"

Schon jetzt ist Japans Premierminister, die zweitgrößte Volkswirtschaft der Welt, nach unten in der Weltwirtschaft zu riskieren, Menschen, die mit der globalen wirtschaftlichen Situation vertraut sind, sprechen deutlich und sprechen klar und führt die G7 Als Reaktion auf das, was er sagte, sagte er Dass die Asahi Shimbun Makoto Hara wäre "lächerlich" sagen.

Es wird gesagt, dass ein Mann dieser Ebene ist ein Editorial Board der Asahi Shimbun die Wirtschaft, so dass diese Fehlverhalten ist sehr auffällig, da diese Zeitung auch ein niedriges Niveau hat.

Asahi Shimbun sagte, dass sie hart an Prüfungsprüfungen sind und sich fragen, ob sie wie Kindergärtner sein werden, wenn die menschlichen Gehirne nur der Gehirne, die gerade nach Waseda oder der Universität von Tokyo gegangen sind, mit einer spezifischen Ideologie gefärbt haben, die sie bewiesen haben.

Es ist nicht übertrieben zu sagen, dass es völlig mit Einparteien-Diktatoren der Kommunistischen Partei Chinas, die anti-japanische Propaganda für ihre Regime Wartung verwendet haben, und Koreaner, die nationale Propaganda als Anti-Japaner für ihre Regime Wartung haben.

Das Elend eines Zeitungsunternehmens, das so ist, ist nicht mehr unverzeihlich.

Mehr unverzeihlich, hat eine solche Zeitung Unternehmen einen Fernsehsender, der Japan dominiert, einer der fünf Unternehmen als Tochtergesellschaft, besiegte den Ministerpräsidenten von Japan wie letzte Nacht, viel mehr als der Vorsitzende, ist der Premierminister G7 Wenn es hielt, versuchte es Um das Publikum durch die Mobilisierung aller Zeitungsreporter in Deutschland und Großbritannien, die ihre Sympathisanten sind, zu mobilisieren, um die Ehre und Glaubwürdigkeit Japans unmissverständlich zu verletzen.

Die gesamte Verleugnung der japanischen Staatsbürger und des japanischen Premierministers, der in keinem Land außer China und Korea gefördert werden soll, dessen anti-japanische Propaganda durch Lügen gefestigt wird, nutzt auch öffentliche Radiowellen, sagte er, es sei lächerlich Offensichtliche Perspektive der globalen Wirtschaft des Premierministers.

In der Asahi Shimbun, vertreten durch Makoto Hara, wenn wir nicht mehr weiter verzeihen können, kamen wir vor 2 Jahren oder vor August.

A miséria de uma empresa de jornal que está em tal forma não é mais imperdoável.

A seguinte é uma dissertação submetida ao mundo em 2016-05-27 intitulado "Não parece haver prazer em qualquer outro país que não a China e Coréia do Sul, que têm propaganda anti-japonesa que é consolidada como uma política nacional"

Mesmo agora, o primeiro-ministro do Japão, a segunda maior economia do mundo, está arriscando a queda na economia mundial, os seres humanos que estão familiarizados com a situação econômica global estão falando claramente e falando claramente e liderando o G7 Em resposta ao que ele fez, Que o Asahi Shimbun Makoto Hara seria "ridículo" dizendo.

Diz-se que um homem deste nível é um conselho editorial da economia Asahi Shimbun, por isso esta prática é extremamente notável como este jornal também tem um nível baixo.

Asahi Shimbun disse que eles estão se esforçando em exames de exame e se perguntando se eles serão como os jardins de infância quando os cérebros humanos de apenas os cérebros que apenas foram para Waseda ou a Universidade de Tóquio tingidos com uma ideologia específica eles provaram isso.

Não é um exagero dizer que é totalmente com ditadores de partido único do Partido Comunista Chinês, que usaram propaganda anti-japonesa para sua manutenção de regime e coreanos que têm propaganda nacional como anti-japonesa para sua manutenção de regime.

A miséria de uma empresa de jornal que está em tal forma não é mais imperdoável.

Mais imperdoável, tal empresa de jornais tem uma estação de televisão que domina o Japão, uma das cinco empresas como uma subsidiária, derrotando o primeiro-ministro do Japão como ontem à noite, muito mais como o presidente, o primeiro-ministro é G7 Ao segurar, tentou A lavagem cerebral do público, mobilizando todos os repórteres de jornal na Alemanha e no Reino Unido, que são seus simpatizantes, a fim de prejudicar a honra ea credibilidade do Japão inequivocamente.

A negação total aos cidadãos japoneses e ao primeiro-ministro japonês, que não deveria estar satisfeito em nenhum outro país além da China e da Coréia, cuja propaganda anti-japonesa se consolida por mentiras, também usa ondas de rádio públicas. Perspectiva óbvia da economia global do primeiro-ministro.

No Asahi Shimbun representado por Makoto Hara, quando não podemos continuar a perdoar mais, chegamos antes de dois anos atrás ou antes de agosto.

這種形式的報業公司的痛苦不再是不可原諒的。

以下是一篇提交給世界的論文，題目是“在中國和韓國以外的任何國家似乎沒有快樂，這些國家有反日宣傳，被合併為一項國家政策”

即使現在，日本的總理，世界第二大經濟體，在世界經濟中有下行風險，熟悉全球經濟形勢的人們說得清清楚楚，並說清楚，並領導G7為了回應他所做的，朝日新聞真田原將是“可笑的”說。

據說，這個級別的人是朝日新聞的經濟的編輯委員會，所以這個不正當行為是非常驚人的，因為這個報紙也有低水平。

朝日新聞說，他們正在努力考試考試，想知道他們是否會像幼兒園，當剛剛去往早稻田或東京大學的大腦的人的大腦染上了一個具體的意識形態，他們證明了它。

說它完全是中共的一黨專制者，他們使用反日宣傳維持其政權，以及那些作為反政府維護國家宣傳反抗的朝鮮人，這是不誇張的。

這種形式的報業公司的苦難不再令人不快。

更令人不快的是，這樣一家報紙公司有一個電視台主導日本，五家公司之一作為子公司，擊敗日本首相像昨晚，更多的作為主席，總理是G7當控股，通過動員在德國和英國的所有報紙記者，他們的同情者洗腦，以傷害日本的榮譽和信譽明確。

完全否認日本公民和日本首相，這是不應該在任何其他國家除了中國和韓國，其反日宣傳通過謊言鞏固，也使用公共無線電波，他說這是可笑的反對明顯的總理的全球經濟的視角。

在以Makoto Hara為代表的朝日新聞，當我們不能繼續原諒，我們在2年前或8月之前來了。