最近、日本の株市場が活発化しているらしい。でも、この動きは、6月いっぱいで止まるのではないだろうか?
時々考えることがある。
クレジットカードとか、電子マネーなどは、実際の通貨ではないため、日銀が管理する許容を超えているのではないだろうかと言う問題だ。
言い換えるなら、月給30万円の家庭で子どもたちが、子供銀行と称しておもちゃのお金を流通させているのではないかと言うことだ。家庭内だけなら影響はないが、子どもたちが自分たちのネットワークをつくりその中でも流通させたら、貨幣と同等の価値をもつことになる。ひとつの家庭内で総額が1000円でも100人の子どもがいれば、10万円になり、家庭の30万円の3分の1になる。そのお金が一軒の家庭に集中したらその家庭の経済は崩壊するだろう。
わかりにくい話で申し訳ないが、パン屋が自分のところだけにしか通用しない商品券を1000円づつ100人に無料配布した。100人がいっぺんにその商品券だけで1000円ずつパンを買ったらそのパン屋さんは大きな赤字になると言うことだ。
電子マネーに誰も疑いはしていないが、信用不信が生まれた時この連鎖破状が起こる可能性がある。この手のシステムには幾重にもセーフティネットをかけておかなければならない。でも、システムそのものに甘さがあると私は考えている。
信用という名のクレジットのお金が集約化して世界中を動き出している現状は、日本がその担保をきちんと背負えるかと言うところに掛かってきている。
日本が作り出した資金が、日本に跳ね帰ってきた時、どのように対処するのかまだ策はない。
わかりにくい話かなあ。
選挙後、間違いなく公定歩合が引き上げられる。思ったより、金利が上昇したら、日本から出て行った大量の資金が思っていたより以上、日本に帰ってくるだろう。
時々考えることがある。
クレジットカードとか、電子マネーなどは、実際の通貨ではないため、日銀が管理する許容を超えているのではないだろうかと言う問題だ。
言い換えるなら、月給30万円の家庭で子どもたちが、子供銀行と称しておもちゃのお金を流通させているのではないかと言うことだ。家庭内だけなら影響はないが、子どもたちが自分たちのネットワークをつくりその中でも流通させたら、貨幣と同等の価値をもつことになる。ひとつの家庭内で総額が1000円でも100人の子どもがいれば、10万円になり、家庭の30万円の3分の1になる。そのお金が一軒の家庭に集中したらその家庭の経済は崩壊するだろう。
わかりにくい話で申し訳ないが、パン屋が自分のところだけにしか通用しない商品券を1000円づつ100人に無料配布した。100人がいっぺんにその商品券だけで1000円ずつパンを買ったらそのパン屋さんは大きな赤字になると言うことだ。
電子マネーに誰も疑いはしていないが、信用不信が生まれた時この連鎖破状が起こる可能性がある。この手のシステムには幾重にもセーフティネットをかけておかなければならない。でも、システムそのものに甘さがあると私は考えている。
信用という名のクレジットのお金が集約化して世界中を動き出している現状は、日本がその担保をきちんと背負えるかと言うところに掛かってきている。
日本が作り出した資金が、日本に跳ね帰ってきた時、どのように対処するのかまだ策はない。
わかりにくい話かなあ。
選挙後、間違いなく公定歩合が引き上げられる。思ったより、金利が上昇したら、日本から出て行った大量の資金が思っていたより以上、日本に帰ってくるだろう。