ということで、銘柄の概要をざっと見ておきます。
ここは京都府中部の福知山に大きな工場があります。工業団地の中。
まあ、マクセルというと電池というイメージで、実際、スマホ用のリチウムイオン電池なんかが中心の一つ。
売上がいきなり急拡大していますが、日立のグループ内でプロジェクター事業等を継承したことの影響。
で、2014.3の予想EPSが63円で、2070円の公募価格ではPERは20倍弱。
3月期に63円の配当予定で、配当利回りは3%程度とまずまずです。
いつも見せてもらっている
IPO初値分析・株式投資~Hephaistos Investment Researchさんが更新停止中(近日再開予定)なので、
モーニングスターさんの方の簡略なレポートを見ます。
こちらです。
この中で「日立グループからの独立という大義名分」というコメントがあります。が、これがどうもよくわかりません。
なんで日立はここを再上場させるのでしょうか。
ネットを検索すると
「地域や製品分野ごとに需要をとらえ、迅速な意思決定を行うためには、上場して独立性を高めた方がうまくいくとの結論に至った。」
「日立本体とは方向性が異なるとの判断もあるとみられる。」
等のコメントが記事の中にありました。
ここですね。
しかし、これでもよくわからない。全株、売ってしまうわけではない。どこか、この売出を大量に引き受けて主導権を持つようなところがある?。
日立としては、株は売って資金は得て、中核事業以外は売却し、スリム化、筋肉質可。でも、株は一部は残して、主導権は持つということ?。
上場していた時期から一回日立が引き取って、事業内容等もあれこれ再構成とかもして、環境もそれなりに改善してきたけど、日立本体としての方針も変わったので、ま、また手放すような方向で上場しましょうかねー、
というような「日立の都合」だけということ?
いずれにしろ、レポートにあるように「公開株式以外の株券が市場に流通しづらい株主構成であり、知名度の高さや企業規模ほどの大規模IPOというわけで
はない。」ということで、いわゆるファンドの出口戦略的な再上場案件ではないということですね。
それは需給的には通常の再上場案件とは違うということかと思います。