中小企業のための「社員が辞めない」会社作り

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第1,041話 組織のトップの責任の取り方

2021年07月25日 | 研修

「すべての社員がイキイキ働くようになる」仕組みと研修を提供する人材育成社です。

「すべての責任は私にあります」最近よく(?)聞く言葉です。今回のオリンピックでのごたごたに関して、組織のトップにある人たちはどのように責任を取るのでしょうか。不謹慎かもしれませんが、興味津々です。とはいえ、今まで同様な事態で「ああ、あの人はこうやって責任を取ったんだ」と納得できるような行動を見たり聞いたりした記憶がありません。

「謝罪して、辞任する」これがよくあるパターンです。では、謝って辞めれば責任を全うしたと言えるのでしょうか。また、「しばらくは自分が指揮をして再発防止策を徹底すること」が責任を取ることだという人もいますが、結果的にその地位にずるずると留まっているだけのケースもあります。

一方で、辞めたり制裁を受けたりすることではなく、失敗が生じた経緯をきちんと調査し、対応策を話し合い、しかるべき人材にバトンタッチをすることだ、という考え方もあります。ビジネスにおいてはこうした考え方の方が合理的でしょう。

この場合、最も大事なのは失敗の原因をしっかり探ることです。できる限り広範囲に、そして詳細に事実を集めます。それを文書にしておくことも必要です。かなり時間と手間のかかる作業ですが、その成果は非常に大きく後々まで役に立ちます。

ただし、原因の追究は「犯人捜し」であってはいけません。

誰かをスケープゴートにしてしまうことほど危険なことはありません。気に食わない奴のせいにしたい、新人のせいにしてしまおうなどと考えるのは絶対にやめるべきです。「人」のせいにするのは簡単ですが「人」が変わればまた同じように失敗します。失敗の9割以上は「誰がやっても同じように失敗する」ものだからです。

失敗の原因は「仕組み」にある場合がほとんどです。仕組みとは明文化された手順だけではなく、暗黙の了解、しきたり、約束事といったものも含まれます。そうしたことをすべて理解している人ならいざ知らず、ほとんどの人は何か1つのことを知らずに、あるいは忘れたりしたりして「失敗」のネタを仕込むことになります。

仕組みを精査するためには「時間と手間のかかる作業」ができるチームが必要です。そのメンバーは特別優れていなくても、地道に仕事をこなす人たちであれば良いのです。ただし、細かく記録を取っておくことができる人はチームに必須です。

しっかりとした記録ができれば、再発防止策の策定は難しくありません。

上位の役職にある人はそうしたチームを任命し、余計な干渉をせずに結果を待つことです。

組織のトップが責任を取るということはそういうことです。

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