東京大学大学院の坂村健教授がリーダーを務めていたＴＲＯNプロジェクトは終了した。純国産のＯＳ、ＣＰＵの開発を目指し、国内メーカーの大半が、賛同してプロジェクトに参加した。文部科学省（当時の文部省）が小中高へのコンピュータ導入に際してＣＥＣという組織を作った。そこで、教育用コンピュータの満たすべき要件、仕様が議論された。朝日新聞はじめ多くの報道機関による「教育用コンピュータはＴＲＯNで決まり。」といったタイトルが紙面を踊った。1986年のこと。それに先立ち、坂村氏は個人的なプロジェクトとしてＴＲＯＮを提唱した。多くの企業の賛同を得てＴＲＯＮ協会が結成された。先のＣＥＣ（セック）が発表したマシン仕様は、Ｂ－ＴＲＯＮマシンといわれるものであった。試作機を使用したおな感想は、よくここまで頑張って、ソフトを書き上げ、システムとしてまとめあげたものだと、驚嘆するものだった。開発コンセプトは、「現場の要望を最大限に吸い上げ、そのために、ＭＳ－DOSベースの既存ソフ（主としてＮＥＣの９８シリーズ対応ソフト）トを互換ボックス内で作動させる。」ことであった。同じ時期マイクロオフとは、ＭＳ－WINDOWSを９８用に移植している最中であった。こちらも互換ボックスを持ち既存ソフトを作動させることを可能としていた。同一ソフトをそれぞれの互換ボックスで作動させてみると明らかにＢ－ＴＲＯＮマシンのほうが、互換性が高いというものだった。これで、現場の要望が満たされる。教育現場でのＣＥＣマシン（Ｂ－ＴRONマシン）の導入は必定か思われた瞬間、日米貿易摩擦について、アメリカの通商担当のカーラ・ヒルズ女子が来日。スーパー301条により、大きな圧力が日本国内のメーカーにかかることとなった。正確には、日本企業の自主規制だったのかもしれないが、多くの企業は実質ＴＲＯNプロジェクトと距離を置くようになった。
ソフト部門：アスキー、パーソナルメディア、ナショナル（現在のパナソニック
ハード部門：ＣＰＵの開発担当富士通、日立。（32ビット Ｇマイクロシリーズ開発製造）
ナショナルのノート型パソコンにＴＲＯN－ＯＳを乗せて作ったのが１－Ｂノート、デスクトップを２Ｂとしてパーソナルメディアから発売。
ナショナルはＢ－ＴＲＯＮ ＯＳの開発を担当した、開発部隊は約300人、プログラム総ステップ120万行。約1年半をかけて開発した。自社で
開発ＯＳを開発することは資金、マンパワーともに多大の経費を必要とする。利にさといナショナルがよく担当したと思いませんか、そこには、創業者の松下幸之助と坂村健しとの個人的な接触があったという。ＴＲＯＮプロジェクトへの協力依頼、ＯＳ開発依頼に対し、二つ返事でＯＫを出したという。幸之助氏の「世の中の発展のために必要なら、やりましょう。」精神が生きた瞬間だ。
そこで、改めて、「ＴＲＯNプロジェクトは何を残したのだろうか。」
スマートフォン以前の日本の携帯電話の基本ソフトはＴＲＯＮプロジェクトから生まれたi-tronです。その役目を終え、携帯電話は急速にスマートフォンに移行しつつあります。
このi-tronは素性が良くて、トヨタ自動車のエンジン制御システムの100パーセントを担っています。
実身ー仮身モデルを実現しているシステムはまだＴＲＯＮ以外にはないが、アップルのソフト担当者が特に興味を持っている、この実身ー仮身モデル。いづれ実装されることも考えられます。
