精神病

　薬は毒だという思いから医学を疑い始めた。しかしその一方で医療によって人命が救われているという事実がある。では人を救う医療と人を害する医療があるのだろうか？私は、あると考える。原因療法が人を救う医療で対症療法が人を害する医療だ。医療を全否定することも全肯定することも正しくない。何であろうとも光と影がある。テレビであれ漫画であれ自民党であれ功罪の両面を併せ持つ。
　医療が人を救うのは原因に正しく対処する時だ。感染症であれ栄養障害であれアレルギーであれ、原因を特定してそれに対応すれば有効であり、森鴎外のように脚気の原因を病原体だと思い込んでいれば予防も治療もできない。
　対症療法は原因を問わない。不快な症状を緩和するだけだ。これの有害性が最も顕著に現れたのは、和歌山砒素カレー事件と堺市でのО-157による集団食中毒事件だ。どちらの事件でも下痢止めを処方された患者の死亡率が有意に高かった。せっかく体が有害物を排泄しようとしているのにその邪魔をしたから死亡者が増えた。これは消火のために駆け付ける消防隊の妨害をするような愚行だ。
　医療の名の元で全く異なる２つの行為が行われている。原因療法と対症療法だ。対症療法が有効であるように誤解されるのは、不快感を緩和している間に自然治癒力が働くからだ。実際には自然治癒力で快癒しているのに対症療法が有効であったかのように誤解されている。風邪で解熱剤を使えば全快するのが２日ほど遅れると言う。発熱には２つの効果がある。熱に弱い病原体の活動を抑えることと免疫機能の活性化だ。熱を下げるだけの解熱剤は自然治癒力の妨害をする。解熱剤と下痢止めは特に分かり易い有害な対症療法だ。
　自然治癒力が働かなければ対症療法は無効だ。対症療法によって症状を抑えている間に病気は進行する。体とは違って歯と脳には自然治癒力が無い。歯が傷めば削って埋めるしか無い。
　ロボトミー手術は、自然治癒力が働かない脳を治療するために歯科の技術を使った。つまり傷んだ場所を切り取る、ということだ。しかしこれは人格の破壊を招いた。脳の機能が解明されていない時期での手術は時期尚早だった。しかし将来、再開可能になるかも知れない。
　現在できることは対症療法を最小限に留めることと心因対応だろう。原因が分からないままでの薬物依存は百害あって一利ない。しかし脳で何が起こっているか分からなくても、心で起こっていることなら把握できる。それが可能なのはカウンセリングなどを通じた心理療法だ。最近ではすっかり軽んじられているフロイトやユングの手法に戻ることが必要だろう。精神医学を立て直すためには、精神科医を再教育して薬物医療の危険性を理解させると共に心理療法を１から学ばせるべきだろう。

実験好適地

　「アメリカが日本文化を守ろうとしたから京都は戦災を免れた。」母のこんな言葉に絶句してしまった。戦後のGHQとそれに迎合するマスコミによるプロパガンダで当時の日本人がすっかり洗脳されていたことを実感した。戦中世代こそ最も濃密に嘘の歴史を刷り込まれている。アメリカが京都を破壊しようとしていたということこそ歴史的事実だ。それも核兵器によって。
　原爆投下の候補地は横浜・京都・広島・小倉だった。その理由は①人口が多いこと②余り被災していないこと、だった。この選定基準は全くアメリカ人らしく合理的だ。イエローモンキーを使った大規模な原爆実験の結果を分析し易くすることが目的だ。候補地に選定後、この４都市に対する爆撃が禁じられた。だからこそ京都は被災しなかった。
　東京・大阪・名古屋・神戸が候補から外されたのはそれまでに散々爆撃したからだ。こんな所に原爆を落としてもそれまでの爆撃のせいで原爆の効果が検証しにくい。原爆投下は「処女地」であるべきだった。
　最終的には広島と小倉が選ばれた。ところが小倉は天気が悪かったために急遽長崎に変更された。長崎の住民にとっては不運としか言いようが無い。
　米軍が京都を爆撃しなかったのは日本文化を守るためではなく、原爆の効果を検証するために保護されたに過ぎない。アメリカ人にとって日本文化などネイティブアメリカン（インディアン）文化と同様原始的なものだ。あの薄っぺらいアメリカ文化こそ唯一かつ最高の文化だ。京都を破壊しなかったのは切り刻む予定の実験動物の健康状態を良好に保とうとするのと全く同じことであり、原爆実験の価値を高めるために過ぎない。それを恥ずかしげも無く、日本文化を守るために京都には爆撃しなかったなどとGHQは大嘘を言った。GHQに迎合したマスコミはそのデタラメを垂れ流し多分、今尚、訂正していない。
　戦前・戦中・戦後の歴史は嘘に塗れている。極東国際軍事裁判（東京裁判）の判決の受諾はサンフランシスコ平和条約で定められているから公式には否定できないが、GHQによる悪行の数々を暴露しても何も問題は生じない。東京裁判の見直しは民間人にしかできないが、GHQの悪行を暴くことは政府と文部科学省が主導すべきだろう。GHQの実態が暴かれれば東京裁判がデタラメであったことは自ずから明らかになる。