俗物哲学者の独白

学校に一生引きこもることを避けるためにサラリーマンになった自称俗物哲学者の随筆。

社説

2015-01-23 10:21:53 | Weblog
 昨日(22日)朝日新聞が恥ずかしい社説を掲載した。これまでの従軍慰安婦記事の捏造に対する反省は口先だけで、実は全く反省していないということを公表したようなものだ。
 数研出版が高校の教科書から「従軍慰安婦」という言葉を削除することを非難しているが、現時点で明らかになった事実に基づくなら、これは教科書に掲載するに値しないから削除されるだけのことだ。「強制連行」が事実でなければ、多くの国が行っている売春婦帯同に過ぎずわざわざ特記する必要は無い。実際の話、売春婦を帯同したほうがその地域にとっては有難い。一番迷惑なのは「現地調達」だ。戦後の日本や朝鮮戦争時の韓国では、米軍が兵士の性欲を放置したために多くの民間人が犠牲になった。日韓の政府は大慌てで米軍のための売春施設を作らざるを得なかった。現地調達の米軍と比べれば日本軍による売春婦帯同のほうがずっと人道的だ。
 笑って良いのか怒るべきなのか分からないのは「訂正の経緯と理由を丁寧に説明すべきだ」という言葉だ。出版社には説明する義務など無い。衆知のとおり朝日新聞が歴史を改竄していたことを自供したから訂正せざるを得なくなったということだ。朝日新聞社こそ加害者で数研出版は被害者だ。商社が産地偽装をしたせいで食品メーカーが商品を回収させられる事件のようなものだ。メーカーに責任が無いとは言えないが一番悪いのは偽装をした商社だ。同様に誤った情報を32年間に亘って垂れ流し続けた朝日新聞が一番悪い。数研出版に謝罪すべきだろう。
 産地偽装をした商社ならメーカーに謝罪をして然るべき賠償をするだろうが、出版社に対して不良情報を売り続けていた朝日新聞社は損害賠償をするどころか訂正させられる被害者である出版社を非難する。加害者が被害者を非難するなど前代未聞のことだ。朝日新聞社とは一体何様のつもりなのだろうか?
 往生際が悪過ぎる。こんな恥の上塗りを重ねるよりはさっさと大往生して欲しいものだと、長年の朝日新聞購読者の一人として私は思う。

癌予防法

2015-01-23 09:45:32 | Weblog
 劇的に癌による死亡者数を減らす方法がある。癌が進行する前に死なせてしまう有害物を使えば癌による死亡者数を減らすことができる。エボラ出血熱のような死亡率の高い疫病も有効だ。
 ブラックジョークから始めてしまったが、これに近いことが医療の現場で行われている。高血圧症や糖尿病などの生活習慣病の患者は長期間薬漬けにされる。薬理効果によって検査数値は改善される。しかし問題なのは、10年後などでの総死亡者数を見れば治療者群と非治療者群で殆んど差が無いことだ。データによっては治療者群の死亡率のほうが高いこともある。これはどういうことだろうか。
 目先の病気しか見ないからこんなことになる。例えば降圧剤によって血圧は下がり高血圧症は治まる。ところが2種類の弊害が生じる。副作用と血圧低下だ。
 薬は劇物だ。人体に異常反応を起こさせるために作られている。だからメリットがあっても必ずデメリットを伴う。降圧剤の効能は種類によって異なるから一概には言えないが、癌が増えるということはほぼ共通しているようだ。これは薬という毒物の宿命だろう。
 血圧低下によって何が起こるか。何度も書いていることだが知的障害が起こり得る。血圧低下によって脳に充分な血液が回らなくなるのだからこれは起こるべくして起こることだ。他にも目や腎臓などのように多くの血液を要する臓器もダメージを受け易い。あるいは脳梗塞も増やしているようだ。血流が弱くなれば血管が詰まり易くなる。トイレの排水量をケチると下水管が詰まり易くなるのと同じだと言えば余りにも失礼な喩えかも知れないが、淀みにはゴミが溜まるものだ。
 生物は進化の過程で多くの自助能力を獲得した。血管が細くなれば血圧を上げるという機能も進化の賜物だろう。こんな機能を浅知恵で妨害すべきではない。運動をすれば呼吸が早くなり汗をかく。これを病気と考えて薬で抑えてしまえば健康を損なうのと同じことだ。
 目的を達成するためには手段が必要だ。ところが手段が自己目的化すれば弊害が生じる。癌を減らすために他の病気で死ぬというのは論外にせよ生活習慣病を緩和するために健康を害する人は少なくない。降圧剤による知力低下も、血圧を下げることしか考えないからそれが招く医原病に気付かない。副作用は思わぬ所に現れることが多いのでその因果関係に気付かずに毒を盛り続ける。治る訳が無い。
 デフレを克服するためにインフレを利用しても構わない。しかしインフレは手段であって目的ではない。これを混同するから原油価格の低下がデフレを招いて景気を悪化させるといった馬鹿げた理屈が登場する。産油国ならともかく、エネルギーを輸入に依存する日本にとって原油価格の下落は100%確実にプラス要因だ。