先端技術とその周辺

ITなどの先端技術サーベイとそれを支える諸問題について思う事をつづっています。

宇宙感が変わる？　珍しいプーチン銀河

2019年02月09日 22時23分30秒 | 日記

TEDでブーチン・ムトゥル・パクディルという研究者が内部がない球枠だけの珍しい銀河を発見したと発表していた。通常の銀河は渦巻きしていて中が空洞ということはない。

 

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TED（テド、英: Technology Entertainment Design）は、アメリカ合衆国のニューヨーク市に本部があるLLC。カナダのバンクーバー（過去には米カリフォルニア州ロングビーチ、モントレー）で、毎年大規模な世界的講演会「TED Conference」（テド・カンファレンス）を開催（主催）している非営利団体である。

カンファレンスは、1984年に極々身内のサロン的集まりとして始まったが、2006年から講演会の内容をインターネット上で無料で動画配信するようになり、それを契機にその名が広く知られるようになった。1984年からと、ハイテク系の話題の多いタイプのカンファレンスとしては比較的古くからある一つであり、変遷もあるが、基本的には学術・エンターテインメント・デザインなど様々な分野の人物がプレゼンテーションを行なうというスタイルである。

講演者には非常に著名な人物も多く、ジェームズ・ワトソン（DNAの二重螺旋構造の共同発見者、ノーベル生理学・医学賞受賞者）、ビル・クリントン（元アメリカ合衆国大統領、政治家）、ジミー・ウェールズ（オンライン百科事典ウィキペディアの共同創設者）といった人物がプレゼンテーションを行なっているが、最重要事項はアイディアであり、一般的には無名な人物も数多く選ばれ、プレゼンテーションしている。

 

 


AppleはCPU も自社設計

2019年02月09日 21時58分09秒 | 日記

 

Appleは2017年発売のiPhone８から自社設計のAppleA11というCPU を使っているという。 現在はA12で、他のモバイル装置のARM系のCPU より高速で、動画を見る時などで比較すると他社のモバイル装置に比べると動きが滑らかである理由がここにあった。すごいというしかない。
 
Apple A12 Bionic
Apple A12.jpg
生産時期 2018年から現在まで
設計者 アップル
生産者 TSMC(台湾の半導体メーカー）
CPU周波数 ～2.5 GHz
命令セット A64
マイクロセット方式 ARM-Compatible
コア数 6コア (2×Vortex 2.5GHz + 4×Tempest 1.5GHz)
前世代プロセッサ Apple A11 Bionic
L1キャッシュ 128KB Instruction
128KB Data
L2キャッシュ 8MB
GPU 1.1GHz クアッドコア Apple A12 GPU "G11P"
(アップル独自設計4コア)

Apple A12 Bionicは、アップルが設計した64ビットARMベースのSoCである。2018年9月12日に発表されたiPhoneXS、XS-Max屋XRに搭載された。 A12には、A11よりも15％高速な2つの高性能コアと、50％電力消費の少ない4つの高効率コアが搭載されている。

 

さらには内蔵しているモデモのCPUも自社設計のものに変えるという。


下がり続ける労働分配率、需要鈍化で企業の価格転嫁の妨げに

2019年02月09日 21時37分51秒 | 日記
 
ロイターが報じていたが、労働分配率が年々下がっているという。 その理由は日本企業の経営者が内部留保を厚くし組織の安泰を図りすぎるということ。
 
１８年７─９月期の付加価値は８２兆４３３２億円。これに対し、役員の報酬や賞与を含めた人件費は４６兆０８９７億円。労働分配率は５５．９％だった。

２年前の１６年７─９月期の付加価値は７５兆９９２１億円、人件費は４２兆８７３３億円で、労働分配率は５６．４％。

第２次安倍晋三内閣が発足した直後の１３年７─９月期は、付加価値が７０兆８７２４億円、人件費が４０兆７６２１億円、労働分配率は５７．５％だった。

 

［東京　８日　ロイター］ - 付加価値に占める人件費の割合である「労働分配率」が、低下傾向を続けている。企業が過去最高益を更新する中で、利益の拡大テンポほどには、賃金を上げていないためで、消費が盛り上がらない大きな要因の１つと言えるだろう。需要の高まりが弱いことで、企業の価格転嫁が進まず、物価が上がりにくい構造を作っている。

 
 
　２月８日、付加価値に占める人件費の割合である「労働分配率」が、低下傾向を続けている。企業が過去最高益を更新する中で、利益の拡大テンポほどには、賃金を上げていないためで、消費が盛り上がらない大きな要因の１つと言えるだろう。２０１８年１０月撮影（２０１９年　ロイター/Kim Kyung-Hoon）

賃上げにメリットを感じる企業経営者の「意識改革」が起きないと、所得─消費─設備投資という内需エンジンが動き出すのは難しい。

労働分配率は、財務省が発表する法人企業統計のデータから割り出すことができる。２０１８年９月発表の２０１７年度データによると、労働分配率は６６．２％と４３年ぶりの低さとなった。

同統計で示される人件費、支払い利息等、動産・不動産賃借料、租税公課、営業純益を合算して付加価値を割り出し、賃金や福利厚生費を含めた人件費の割合を弾き出す。

ただ、このデータは１年に１回しか発表されないので、最新のデータは２０１８年７─９月期の同統計から導き出すことになる。

しかし、四半期データには、支払い利息等や租税公課などの項目がないため、売上高から売上原価を差し引いた額を「簡易の付加価値」とみなし、同じ７─９月期のデータを使って、最近の”労働分配率”のトレンドを見ることにした。したがって、絶対的な水準に関しては、年度のデータとの連続性はない。

それによると、１８年７─９月期の付加価値は８２兆４３３２億円。これに対し、役員の報酬や賞与を含めた人件費は４６兆０８９７億円。労働分配率は５５．９％だった。

２年前の１６年７─９月期の付加価値は７５兆９９２１億円、人件費は４２兆８７３３億円で、労働分配率は５６．４％。

第２次安倍晋三内閣が発足した直後の１３年７─９月期は、付加価値が７０兆８７２４億円、人件費が４０兆７６２１億円、労働分配率は５７．５％だった。

労働分配率は、５７．５％、５６．４％、５５．９％と低下傾向を描いている。

企業の利益が大幅に伸びている割合に比べ、賃金上昇率が伸び悩んでいるのはなぜか──。

大きな要因は、企業経営者の「将来不安」だろう。日本国内の少子・高齢化は進展のスピードが緩和するどころか加速する兆しをみせ、幅広い業種で国内市場の規模縮小が顕著になっている。

固定費増につながる人件費の引き上げには、「二の足を踏む」経営者が圧倒的に多い。

また、国内市場の縮小に伴って、製造業では海外での生産・販売比率が高まっており、国内で新たに設備投資を展開するインセンティブが低下。それに伴って国内での人員を縮小する企業が目立ち、国内で人件費を大幅に増やす選択は「論外」と言う声も少なくない。

しかし、バブル崩壊以降の３０年近く、人件費を固定費として見続けた結果、優秀な人材をリストラの対象として放出した電機業界は、１９８０年代の「黄金期」が過去となり、黒字の稼ぎ頭の地位から滑り落ちた。

マクロ的にみれば、労働分配率の低下によって、国内の個人消費のパワーは活力を失い、国内総生産（ＧＤＰ）成長率が２％を超えることは望めなくなった。

この状況を打破するには、企業経営者の発想の転換が必要だと考える。１８年７─９月期に利益剰余金を過去最高の４５３兆円まで積み上げ、せっかくの好業績の「果実」を生かしていないのは「怠慢」のそしりを免れないだろう。

国会では、実質賃金や総雇用者所得などを巡り、政府・与党と野党との見解がすれ違っているが、労働分配率の低下傾向が続く限り、最終消費市場に活力が戻ることは難しいだろう。需要の弱さは、価格設定での「強気」の見方を企業から奪い、値上げに臆病な取引慣行がはびこるという現実につながる。

 

上がりにくい物価の背景には、人件費への見方を変えない日本企業の経営者の「思考回路」が厳然と存在する。


同軸ケーブルがWiFiアンテナとして使える「漏洩同軸ケーブル（LCX）」

2019年02月09日 00時45分13秒 | 日記


電波を通さない遮へい物が多くて、無線LANシステムの構築が上手くいかない――。そんな悩みを解消し、安定的かつ快適なWi-Fi環境を作るのに最適なソリューションがある。エイチ・シー・ネットワークス社の「漏洩同軸ケーブル（LCX）」。ケーブルを敷設した周辺をWi-Fiエリア化するもので、オフィスや倉庫、トンネル、ホテル、マンション、学校など様々な場所で活躍している。便利になったもの！

今や地下鉄のトンネル内でも当然のように携帯電話／スマートフォンが使えるようになった。電波の届かない場所は着実に減っているが、この地下鉄の“携帯エリア化”に貢献しているのが、「漏洩同軸ケーブル（LCX）」。

トンネル内で電波を発しているのは、地上で一般的に用いられているアンテナとは異なるものだ。壁面を這うケーブルがその周辺に電波を発することで、細長い閉空間を効率的にカバーしている。「漏洩同軸ケーブル（LCX）」と呼ばれるもので、陸上でも線路沿いに敷設され、列車との通信に使われている。

このLCX、実は無線LAN（Wi-Fi）システムにも使える。次ページで詳しく紹介していこう。


漏洩同軸ケーブル（LCX）
漏洩同軸ケーブル（LCX）。Arubaのアクセスポイント「Aruba314」（右）に
接続して外部アンテナとして使用する

波を通さない遮へい物が多くて、無線LANシステムの構築が上手くいかない――。そんな悩みを解消し、安定的かつ快適なWi-Fi環境を作るのに最適なソリューションがある。「漏洩同軸ケーブル（LCX）」だ。ケーブルを敷設した周辺をWi-Fiエリア化するもので、オフィスや倉庫、トンネル、ホテル、マンション、学校など様々な場所で活躍している。

 

ケーブル周辺をWi-Fiエリア化　電波が届きにくい閉空間に最適電波が届きにくい閉空間はオフィスや工場、倉庫など至るところに存在する。通常は、無線LANアクセスポイント（AP）を多数設置してカバーしなければならないところだが、LCXを使えば“ケーブルを這わせる”だけで、その周辺を簡単にWi-Fiエリア化することが可能だ。APの台数を減らせるうえ、Wi-Fiを使いたい場所にピンポイントに無線環境を構築できる。

LCXを使ったWi-Fiシステムを提供しているエイチ・シー・ネットワークス 営業本部 第二営業部 第二営業グループ課長の不破大介氏は「遮へい物が多いところのほか、一般的な通信機が置けない冷凍庫や、金属物が多くてエリア設計が困難な場所など様々なシーンで使われている」と話す。

LCXは図表1のような構造をしており、APに接続する外部アンテナとして用いる。図中の①ケーブル部から電波を漏洩させることで端末と通信する。例えば図表2のように、APの設置場所から壁の向こうにLCXを這わせることで、不感知／死角エリアを簡単に解消できるのだ。なお、電波の放射量は変更が可能である。

 

図表1　LCXの構成
図表1　LCXの構成


図表2　LCXの適用例（電波が遮へい物で届かない場所）

 



この特徴を活かして「最近は、ホテルやマンションでも採用が増えている」と語るのは営業推進部 営業推進グループ 課長代理の山田良氏だ。リノベーションにあたって宿泊者／居住者向けのWi-Fiを導入するケースが増えているが、その場合、すべての部屋にAPを置くとコストが高くつく。そこで「建物内の管路にLCXを這わせれば、少ないAP数で多くの部屋をカバーできる」というわけだ。

エイチ・シー・ネットワークスでは、2.4GHz帯のみに対応する「F-42D-LCX」と、2.4GHzと5GHz帯の両方に対応する「F-8D-LCX」の2モデルを用意。Aruba製のAPと組み合わせて提供している。F-42Dは通信距離が最大300mと長いのが特徴で、一方、F-8Dは屋外利用が可能なW56に対応した初のLCXである。5GHz帯は2.4GHz帯に比べて電波干渉が起きにくいメリットもあり、そのため屋内外問わず幅広いシーンで使われているという。