青少年への有害情報に託けて、ネットの使用を制限するように動いている左翼勢力。最早手遅れである。中韓に食い込まれてた日本のマスコミのことはＥＵで特に仏国では有名である。
http://www.youtube.com/watch?v=s8N5L-kMFSQ
また「編集権」の正体もネット上に以下のようにで暴露され出した。
日本に行くたび会う知人がいる。30年余りロイター通信に在職して今は引退した日本でも尊敬されるジャーナリスト、牧野義司（まきのよしじ）氏だ。韓国にも深い愛情を持ち、常に韓日関係を心配している。去年の秋、東京プレスセンターで会った彼は私を見るやいなや「インターネットのために韓日関係が最悪に向かっています」と言った。何の話かと思って彼の顔をじっと見た。
彼は以下のように付け加えた。「韓国の報道機関がインターネットで提供する新聞記事や社説がリアルタイムで翻訳され不必要に日本人たちを刺激しています。」 彼の説明はこうだ。インターネットが登場する前は日本の特派員らを通じて韓国の記事が日本語に解釈、整理されて読者に伝えられた。そのため、感情的な単語は濾過されたが、今はインターネットを通じてリアルタイムに'直訳された'韓国記事が伝えられるため、感情を整理してフィルターにかけるメカニズムが消えたということだ。彼は韓日両国を理解するのでインターネットの逆機能はより一層苦しいといった。
事実、韓国の新聞は感情的だ。1月5日の新聞の社説を見るだけでも'悪質な''悪性ウイルス'' 時代錯誤的'等の感情的単語が躊躇なく使われる。しかし、日本の新聞はこの様な単語をほとんど使わない。米国新聞の社説も同じだ。問題はこういう社説や記事がネットで直訳され日本人に伝えられる時、彼らが論理的に説得されるのではなく、心理的に衝撃を受ける事実だ。特定の懸案に対する事実関係や前後背景の知識なしに突然、結論だけを聞く時に感じる衝撃だ。（アジア経済 韓国語) http://www.asiae.co.kr/news/view.htm?idxno=2015011911085404633
日本のマスコミの報道姿勢をよく表現している記事である。状況証拠的にはクロである。日本国民に在日韓国人の犯罪は報じないような(本名は報じない)フィルターがあることは多くの方が気付いているがそれを証明した記事である。慰安婦の証言で証拠など必要ないと言う事で従軍慰安婦問題がさもあったかのように日本を批判していた左翼系マスコミ。この事例より遥かに証拠能力は高いように思う。
未だに在日の犯罪者の本名を報じない左翼系マスコミ。他の外国人（帰化人や永住者）からも不満の声が上がっている。
情報の判断は受け取る側、つまり視聴者や読者たる日本国民が行うべきものである。左翼系マスコミの根底には日本の国民を「大衆」と言って下に見ているため起きる現象である。「無知な大衆にマスコミ様が情報を選別して届けねばならない」とでも思い上がっているようだ。
情報の発信を独占されてきたのであるから日本国民に正しい判断などできるはずはない。マスコミに都合の良い情報しか発信しないのであるから。
しかしネットでマスコミの情報発信の独占権が崩壊した。見事に崩壊した。その結果が朝日新聞の従軍慰安婦の「誤報」を認めると言う形で顕在化した。欲を言えばこれは「誤報ではなく捏造」である。多くの国民は「捏造」であると認識している。
また面倒で時間がかかる記事の他紙との比較、これがネットでは簡単に出来る。日本人を情報操作して来た連中には青天の霹靂である。
政府の発表を「編集」して報じる前に会見の動画が既にネット上に報じられている（リアルタイムで）。そして好きな時間に何度でも見ることが出来る。
マスコミ史上初めてのケースではないだろうか？情報の発信権を「大衆」に奪われたのは。最早マスコミに「信」を置く日本国民はネットが出来ない情報弱者である老人しかいない。
情報の発信が独占されていたと言うことは、如何に今までマスコミに都合が良いように情報が「編集」され、操作されていたことかよくわかる。
いずれテロ支援企業に指定されるＴＶ局が出てくるであろう。放送法４条を遵守していない報道番組は逃れようがないのではないか？米国が指定しても協定で自動的にアウトである。銀行口座が使用できなくなる。
