左翼系マスコミへの逆風強まる

 「日本軍が女性20万人を組織的に強制連行し、性的奴隷に貶めた」という慰安婦問題に関する日本への糾弾が歴史的な冤罪であることを、何度もこのコラムでも報じてきた。実は、その糾弾が虚構であることを証明する有力な資料が米国政府側にも存在する。その事実を改めて報告しよう。
　日本側でもちらほら報じられるようになったが、詳細を伝えたい。日本側としては、慰安婦問題での濡れ衣を晴らす決定的証拠の1つとして、この資料こそを対外発信の柱とすべきなのである。米国や国連でなお「日本軍は組織的に女性たちを強制連行した」と主張する側にとっては、まさに「不都合な真実」だと言えよう。
　その決定的な証拠とは、米国政府によるドイツと日本の戦争犯罪に関する大規模な調査の結果である。この調査結果は「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（IWG）アメリカ議会あて最終報告」というタイトルで2007年4月に公表された。
　結論を先に述べると、次のようなことが明らかになった。米国政府の各関連省庁や軍部は7年がかりの大規模な調査を実施し、「日本軍の慰安婦に関する戦争犯罪や女性の組織的な奴隷化に関連する文書」を探し出そうとした。しかし、その種の主張を裏づける政府や軍の文書はただの1点も発見されなかったのである。
　これほど明確な証拠もないだろう。米国の慰安婦問題糾弾勢力がこの証拠の存在について沈黙を保つはずである。むしろこの公開の資料にあえて言及せず、その存在を隠してきた気配さえある。だからこそ、慰安婦問題の核心に触れるこの調査結果が7年も前に公表されながら、これまでの議論の過程では話題にはならなかったのだと言える。
　以下、長文のため続きはソースへ
ソース：JBpress　2014.12.24
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42528
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42528?page=2
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42528?page=3
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/42528?page=4

　これも朝日新聞や左翼の連中にとり逆風である。テキサス親父だけでなく米国内で慰安婦はなかったことを改めて認めた。慰安婦の像を建てた米国内の市やそれに協力した議員にＫの法則が容赦なく及ぶことになる。日本と異なり米国国民はこのような捏造に厳しいそうだ。今でさえコリアン狩が横行しているのに益々酷くなるであろう。

　コリアンは窮地になると「日本人」と偽るそうだ。これは昔からある現象である。満鉄会会長であった故嘉納氏と懇意にして頂いていた、曾孫ほどの私に当時の満鉄の話を良くしてくださった。

　嘉納氏が言うには「満州で悪さをしていたのは朝鮮人だった」そうだ。当時の国際法的に彼らの位置づけは「日本人」であった。日韓併合を受け入れたがため朝鮮系日本人なるモノが出来た。満州の都市部には生粋の日本人が多く、その文明的規律に合わない多くの朝鮮系日本人が辺境部で「俺は日本人だ、お前らみたいな蛮人とは異なる」みたいなことを言って悪さをしていたそうだ。現在の東南アジアや南米で韓国人が嫌われる図式とそっくりである。当然現在も米国やフイリッピンで起きている「コリア狩り」が多数発生したそうだ。日本は日本人である以上保護のために軍を派兵せねばならかったそうだ。

　満州における日本人への悪評はその大半が朝鮮系日本人によるものだったそうだ。

　この様な韓国人が「日本人」と偽るのは海外では常識だそうだ。そこで親日の外国人が日本史から特に平安時代について質問すると、殆ど答えられないそうだ。そこで嘘がばれる。余計に反感を買うようだ。

　日本史を学ぶことは海外で日本人であることを証明する手っ取り早い方法になりつつあるようだ。海外でも戦国やお城が大好きな連中が増加しているのでこの傾向はより強くなりそうだ。

　最もこれらの報道が日本でされることはないであろう、自分たちへの批判に一番おびえているのは左翼系マスコミ自身である。